ちょこっと気になるニュース 崩壊のシナリオ
崩壊の話は、もう随分前から出ていました。 自転車操業みたいなことをやっているので、いつ崩壊してもおかしくない状況。 それをチャイ国ぞっこん...
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崩壊の話は、もう随分前から出ていました。
自転車操業みたいなことをやっているので、いつ崩壊してもおかしくない状況。
それをチャイ国ぞっこんのメディアが、チャイ国様様になって盛大に宣伝しまくっている。そして、それを信じ切ってしまってる企業が、騙されてチャイ国に進出しようとしたり、手を組んだりしている。
メディアは詐欺の道具にされていることに気付くべきです。
環境汚染にしても、その原因を作っているのはチャイ国です。
話によると、彼らは生態系の勉強をしていないそうです。日本だと、小学生の時点でしっかり学んでます。だから、いくら注意しても環境破壊していることがわからない。
海外で勉強したならそこを生かせばいいものを、技術を盗むことしか考えてない。1番になるためには、人を蹴落としてでもという環境で育ってるんでしょう。それが政治経済にも表れていて、技術力で競うのではなく、技術を盗んだり、妨害工作をしたり、法を誤魔化したりして、卑怯な手口をふんだんに使って1番になろうとする。彼らの外交努力というものは、首脳会談や外相会談などのように、テーブル上の対話による交渉努力じゃない。
スパイを浸透させ、国のために働くことが、彼らにとっての「外交努力」になってしまっている。国全体で、そんなことをするのはチャイ国ぐらいですよ。現に、そのやり方で世界経済大国2位までのし上がってきたわけです。
「五毛」がいい例です。金を払ってバイト感覚でSNS上の情報操作をやらせている。普通、民主主義国家で、そんなことはやらない。しかも、他国の企業に浸透してやっているという。悪いのはその企業だと責任転嫁できるようにと、そこもしっかり考えてやっている。日本人に対しては「戦犯」と世界中にデマを拡散しておいて、自分たちがやっていることは、内政干渉もいいところ、はっきり言って「侵略行為」ですよ。それを「治安維持のため」とか、聞こえのいい言葉にすり替え、それにすっかり騙されて洗脳され、正義感振りかざしてやっている。
「リニア」や「東京五輪」からも、その動きが見えてくる。
「リニア」や「東京五輪」からも、その動きが見えてくる。
それがいま更に進化して、その盗んだ技術を軍事転用している。それが「軍民融合」というものです。日本のメディアは、これについてしっかりと報道していない。かなり前から「尖閣」が狙われていて、軍事的に危険な状況であるにも関わらずです。知っていたら、経営者や技術者たちは警戒するでしょう。そりゃそうですよ、自分の発明した技術が、外国で軍事転用され、しかもその技術を使って自分の国を狙ってるとわかれば、日本人であれば誰でも警戒するはずです。お金の問題じゃないはずです。
だから、メディアは、国家安全上、非常に重要な組織なので、単なる偏向報道として軽視するべきじゃない。公営民営関わらずです。今、ここを乗っ取られているからおかしな社会になっている。
ブログ用小話「太陽光パネルのもう一つの危険」
毎年の恒例ように見かける大規模火災の記事。
今回、目が留まったのがこの記事です。
機械翻訳なので、日本語が微妙ですが、太陽光ガス＆エレクトリック危機が火災に関与している可能性という部分です。太陽光と言えば「熱海」を思い出します。
カリフォルニア州のユーティリティは、その機器が火災にリンクされている可能性があると言います 
カリフォルニア州もニューヨーク州と同様、再生可能エネルギーの導入に積極的な地域であり、世界で最もエネルギーシステムの分散化が進展している地域のひとつといえる。一方で、非小売自由化州であり、州内のユーティリティが規制当局の規制を受けていることが同州の特徴である。
今回のプロジェクトでは、太陽光パネルにPCSや定置型蓄電池を組み合わせた分散電源を系統と協調して動作させるという。これによって、PG&E社は、系統の安定性や電力の品質の強化、太陽光による発電や電力の潮流管理の最適化について評価するとしている。
太陽光と蓄電池の組み合わせ。どうも、これに積極的だったようです。
最初は原発中心でやっていたようだけど、再生エネルギーに方向転換したようです。
この流れは、日本とよく似てます。
しかし、大規模火災によって、破産申請をすることになる。
ここで、自動車企業、電気自動車でよく知られてるEV蓄電池という繋がりが出来てくる。
太陽光と、自動車企業のEV蓄電池という繋がりです。
中国のEV蓄電池で興味深い企業があります。「CATL」は政府からの支援を取り付けた。
別の記事から見ると、「CATL」はファーウェイよりも政治色が強いという話があります。
「長安汽車、ファーウェイやCATLと提携しEVブランド開発」という記事もあるので、ファーウェイと間接的に繋がってますね。
そして、ここがまた・・・、世界トップを目指している。彼らがトップを目指すとろくなことがない。
韓国LG化学とライバルだったようです。
そんな時、偶然でしょうか、バッテリー火災が発生しています。
しかも、それを喜んでいるかのような、意味深なタイトルです。
中国新エネルギー車市場は回復傾向が顕著になってきている。CATLは米EV大手テスラ（Tesla）へのバッテリー供給を開始し、月間販売台数が1万台を上回るテスラの状況から考えると、CATLの市場シェアもさらに上昇し、EV用バッテリー世界第1位のポジションをLG化学から再び奪う可能性さえある。
性能的にどうかというと、やっぱり「チャイナクォリティ」ですよ・・・。
そもそも、日本の安全基準はかなり高めで、限界点まで追求しているようなので、10年経っても爆発というリスクがない。中国製のバッテリーは頻繁に爆発しているようです。
どうも、中国政府の補助金が認定基準に大きな要因が。ホワイトリストによって、CATLが有利になってきたようです。
2021/1/9の記事です。
CATLは、バッテリーリサイクルプラントの爆発に対応
子会社？のようです。中国情報を追って見ていると、よくこういう爆発を頻繁に見かけます。
実は太陽光、原発よりもヤバいのでは・・・？
最初、バッテリーが火災の原因になっているのかと思ってましたが、それよりも太陽光パネルの方がもっと危険であることがわかってきました。
火災発生の主な原因
□メンテナンス不足によるもの
□小動物によるもの
□津波などによる海水によるもの
この他、人為的なミスに起因する火災
たとえば、火災現場などで太陽光パネルを屋根から外し、屋外に置いたままにしていた場合、日射による発電が起き、出火の原因となります。
今回の熱海土石流のような太陽光パネルが地滑りしている写真はよく流れてきますが、火災が発生しているという情報は見かけないですね。
ロシアに対しても、色々とやっているという・・。
そして何故か山火事が多発。山火事の原因を気候変動のせいだとしている。
世界有数の寒い国ロシアで、なぜ太陽エネルギーが発達しているのだろうか。
太陽の照る、他のエネルギー源から隔離されている地域に太陽光発電所を設置するのが理想的である。シベリアには、平均気温が低くても、年間晴天日数が300日に達する地域もある。ここ3年（記事は2017年）で、ロシアでは太陽エネルギーが急速に発展している。
広大なシベリア・極東地域は豊富な資源に恵まれているが、ロシア人の人口が少ない。最近、中国の経済と軍事力が強大化しつつあり、シベリア・極東地域の地政学環境は急速に変わりつつある。ロシアがソ連崩壊後に疲弊した軍事力を復活させ、同地で軍事的な存在感を示せるかどうかは死活的な問題である。
ロシアが6月から実施している大規模な軍事演習「ボストーク2010」が、ロシアの極東地域で実施された（択捉島でも実施された）。択捉島で実施したのは「日本を牽制するため」だとメディアは伝える。しかし、それは間違っている。・・
やっぱり国境が陸続きなだけに、中国の浸透はロシアでもかなり強いのかもしれない。
これ以外にも、水源地の話もあったので、ロシア版、サイレントインベージョンがあるように思えます。しかも、メディアは、ロシアの軍事演習を「日本を牽制するため」と報道している。この記事の内容からすると、どう見ても対中という意味が強いように思える。
何となく、火災の地域は中国と繋がりがあり、太陽光ありという感じです。
それが火災の原因かどうかはわからないけど、色々と共通点が多い。
そして太陽光とCATL製の蓄電池、どちらも中国企業が絡んでいる日本のとある場所を発見!?
CATLは太陽光発電設備施工のネクストエナジー・アンド・リソース（長野県駒ケ根市）と提携した。
家庭用の蓄電池はパナソニックなども生産する。同社やシャープなどの日本勢は太陽光パネルで2000年代半ばに世界シェア上位を占めたが、安い中国製品におされ苦境が続く。蓄電池でもトヨタ自動車がCATLと7月に業務提携を発表するなど中国勢の力が強まっており、日本勢は太陽光パネルと同じ道をたどる可能性もある。
少々高くても、長い目で見るとやっぱり日本製が一番安心なような気がします。
因みに、CATLはテスラとも提携しています。日本ではホンダとか・・。
しかし、最近テスラで問題が発生したようです。
最悪の場合衝突事故を引き起こす可能性も
偶然でしょうか？ 意味深なタイトルの記事が出ています。
2020年10月29日の記事ですが、テスラをライバル視しています。
尖閣諸島は日本固有の領土
竹島も日本固有の領土
The Senkaku Islands are a territory inherent to Japan.
