嫌韓」なる言葉が巷を賑わせているが、日本人も、韓国の態度にうんざりし、愛想を尽かし始めている。例えば、5月末に放送された『朝まで生テレビ 激論！ 反日・嫌韓ド～する!? 日韓関係』（テレビ朝日系）では、興味深いアンケート結果が示された。
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旅客船セウォル号沈没事故の対応で「安全後進国」ぶりを露呈した韓国だが、経済でも厳しい判断が突き付けられた。世界各国の機関投資家が基準にする株価指数について、韓国は「新興国」カテゴリーから「先進国」への格上げを認められず、今後の検討対象からも除外された。財政危機に苦しんだギリシャすら入っている「先進国クラブ」に韓国が入れない背景には、構造的な問題が横たわっている。
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北朝鮮の内情を知り尽くすその人物の口から飛び出したのは、安倍総理への「警告」だった。曽我ひとみさん（55）の夫、ジェンキンス氏（74）が振り返る北での忌まわしい記憶。その青い目でしかと見た、拉致被害者の姿――。
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4月中旬の旅客船「セウォル号」沈没事故の救助活動の不手際などで、朴槿恵大統領は国民から批判の的となった。朴大統領は慌てて国民に涙ながらに謝罪し、不手際を指摘された海洋警察の解体などを打ち出すも、時すでに遅し。5月には支持率がついに50％を切る。
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中国がベトナムに対する「武力行使」を主張し始めた。領有権を争う南シナ海のパラセル（中国名・西沙）諸島付近での権益を守るため、官製メディアが「銃弾を使うことも正当な権利だ」などといった過激な意見を掲載したのだ。経済失速や官僚腐敗、テロ事件、権力闘争などが直撃する習近平国家主席は、新たな中越戦争で体制維持を図る思惑なのか . . . 本文を読む