愛媛で健康にこだわった家を建てる

マイホームの夢〈短編小説〉を書きました。愛媛松山市でこだわった自然素材の注文住宅を建てる工務店社長です。

なぜ、90歳の1人だけがワクチン死亡の因果関係が認められたのか

2022年09月10日 06時57分57秒 | 社長のお仕事

なぜ、90歳の1人だけがワクチン死亡の因果関係が認められたのか?

日本でわずか1名の90歳女性のみ、遺族には死亡一時金として最大で4420万円、葬祭料として21万2000円が支給されます。

 

〈認定基準をブラックBOX化した報道〉

✓接種したワクチンの種類や接種回数などは明らかにしていません。

✓女性は急性の心筋梗塞などを起こしていた。

死亡診断書やカルテの記載などを踏まえて因果関係を判断した。

 

これまでに850人が接種後にアナフィラキシーなどを起こしているが、死亡一時金が支払われるのは初めてです。

新型コロナワクチンの副反応疑い報告について厚生労働省のホームページでは、

副反応疑い報告では、ワクチンと関係があるか、偶発的なもの・他の原因によるものかが分からない事例も数多く報告されます。」と記載している。

今回の因果関係を認定したケースでは、ワクチン接種が明らかな原因であると、証明できたからに他ならない。

 

では、どうやって証明できたのだろうか?

高知大学の佐野栄紀特任教授らの研究チームの論文が「Journal of Cutaneous Immunology and Allergy」に掲載されました中にヒントがある。

いま、世界的に感染拡大の帯状疱疹ウイルス感染とワクチンの因果関係の論文です。

◆佐野栄紀特任教授らの研究チームの論文が「Journal of Cutaneous Immunology and Allergy」に掲載されました | 高知大ポータル

論文のポイントとしては、

「ワクチン接種の副作用による皮膚症状が発現したため、皮疹部を調べた結果、COVID-19のスパイク蛋白(※)が検出されたことから、ワクチンの副作用としてmRNAがコードするスパイク蛋白が皮膚病態に関与している可能性を示唆しました。」

「本研究は皮膚での検討でしたが、今後臓器で発現するスパイクにおいても同様に証明することができれば、mRNAワクチンによる臓器別副作用の証拠となりうるかもしれません。」

このように報道発表で記してあります。

 

本来のワクチンではない人工ワクチンのmRNAの仕組み

ファイザー社・モデルナ社ワクチンの図

 

ワクチンの副反応としては、ワクチンを打った後に臓器に炎症が起きることが起きている訳です。

簡単に言うと、本来のワクチンではない人工ワクチンのmRNAが炎症を起こしている原因となっていることを臓器で調べて証拠として提示する。

ただ、ワクチンを打ったから炎症が出たと申し出ても、科学的根拠に欠けると認定はされません。それが今までの厚生労働省の手口というかやり方です。

この高知大学の論文においては、帯状疱疹についてワクチンの証拠が皮膚に残ったと証明できた訳ですので、

同じように臓器に炎症が起きているのであれば、

もうひとつ、踏み込んで臓器にワクチンの設計図部分が炎症を起こしていると証明すれば認定されるのではないだろうか。

そういう意味で、高知大学の佐野栄紀特任教授らの研究チームの論文は多くの人を救済できると思っています。

「Journal of Cutaneous Immunology and Allergy」に掲載された論文

https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/cia2.12278

 

私はワクチン接種して1週間でお父さんが亡くなった娘さんの涙と悲しい声を見てしまいましたので代わりに言います。

多くの方がワクチン接種で副反応を起こして被害が出ている現状を公開せずして、ワクチン接種を勧めている政府のやり方に問題あり。

そして、ワクチン接種の副反応を証明する方法について非公開にしていることに対しても問題あり。

このような想いから、被害を証明できる方法があることによって、ワクチン接種の被害者が救済されることを願います。

 

炎症があったまでしか検査されていないで、証明が出来ないこのようなケースがほとんど。

万が一のことがあれば、ワクチン接種副反応の疑いで炎症部にmRNAが存在しているかまで調べるように言うべきです。

申し伝えても不作為で調べないのであれば、証拠隠滅罪!!

 

 

海外の論文事例では、血液が駄目になっていくことを証明した顕微鏡写真入りの論文もあります。

後日、公開します。

 


≪記事執筆者≫

コージーベース株式会社
代表取締役 松本好司

愛媛県松山市生まれ。
富士通に在職中は社長表彰をはじめ26年間で28回の経営表彰を授与。
その後、広島県庁の特別職として経営企画アドバイザー、国の研究機関のプロジェクトマネジメントアドバイザー、公立大学の経営大学院(MBA)の新設などの公的職務を歴任。
その後、建築学科がある学校法人の顧問、専門委員などに就任し、科学的知見をもって健康で安心な保育園の設置アドバイザー、健康自然素材の健康住宅の事業をしています。


(施工エリア)松山市 伊予市 松前町 砥部町 東温市 今治市 西条市 内子町 大洲市 八幡浜市 

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