レッドピルか？ブルーピルか？⑫ お金に関して目覚める時

クリプトKです！

前回は『Retail Apocalypse－リーテイル・アポカリプス』と呼ばれる大規模な小売業の閉店・倒産についてお話をしました。今日は統計データのからくりについてお話をしたいと思います。私は大学時代に、統計の授業を受けたのですが、一番印象に残っている授業は、データとは見せ方、情報の取り方によって操作が可能と言う事です。例えば、下記の写真を見てください。

 

 

これは２０１６年の大統領選挙のキャンペーンを会場にいた人たちが投稿したものです。私はこの情報を知っていたので、球場を満員にする大観衆を集めるトランプが勝てないと言っていた上司に、トランプが勝ったら次回の飲み代を払うという約束をしてもらいました。もちろん、結果はご存じのとおりです。

上の写真にありますように、”CNN統計”では５２％：３８％となっていてトランプが勝てる見込みはありませんよね？でも、写真の観客数を比較すると、どう見てもトランプ圧勝ですよね？では、５２％：３８％という数字はどこから出たのでしょうか？簡単です。数字が５２％：３８％と出るように統計を取ったからです。まず、データの見せ方ですが、５２％と書かれているので一見、半分以上と思いがちです。でも、何人に確認したのか？という最も大切なことが分かりませんよね？統計データを１００人に確認したのか、１万人に確認したのか、１億人に確認したのかによって、５２％の意味が変わってくるのはお分かりですよね。次に、どこから統計データを取ってきたのか？ということが大切です。アメリカではそれぞれの党で、支持者の多い州、少ない州があるのです。さらに、どの党の支持者に確認したのか？も重要な要素となります。５２％という数字は民主党支持者が多い州で取った統計だという可能性が非常に高いですよね。

今日のポイントは、自分たちの都合の良い統計に作り替えることは可能と言う事です。これを覚えておいてくださいね。

余談ですが、カリフォルニア州では実際有権者より４４％以上多い人たちが投票していることが発覚しています。二重投票や、不法移民や死んだはずの人の投票が３００万票ほど存在しているようです。カリフォルニア州の支持者が多い政党はどこでしたっけ？トランプ大統領が国境に壁を作り、不法移民が入れないようにしようとすると、『人種差別者』だと叫んでいた政党だったような笑　そうそう、トランプ大統領はなぜ、いつもCNNのことをフェイクニュースと呼ぶのでしょうかね？　全体像が見えてきましたか？

次回は失業率などのからくりについてをお話しします。

クリプトK

 

 

レッドピルか？ブルーピルか？⑪ お金に関して目覚める時

クリプトKです！

前回は『Overdoseｰオーバードース』というドキュメンタリーを紹介して、２００８年のリーマンショックを予言していた、ピーター・シフ氏、ジェラルド・セレンテ氏、バーノン・L・スミス氏（ノーベル賞受賞者）などがリーマンショックは解決したのではなく、国がQE (お金を刷って）をして、借金を増やして、問題を先延ばしにしただけだと語っているお話をしました。今日は、実際に今起きている経済危機について、具体的な実例を挙げてお話しようと思います。経済が低迷してくると起きるのが、『閉店・倒産』です。最近の有名なところでは、おもちゃの大手小売業である『トイザらス』が倒産したのが記憶に新しいと思います。最近、話題になっているのは、『Retail Apocalypse－リーテイル・アポカリプス』と呼ばれる大規模な小売業の閉店・倒産です。

USA Todayの記事を見ると、

https://www.usatoday.com/story/money/2019/08/28/forever-21-bankruptcy-2019-teen-retailer-reportedly-preparing-file/2145974001/

https://www.usatoday.com/story/money/2019/07/03/2019-store-closings-list-these-retailers-shuttering-locations/1597997001/

以下のように説明があります。

2017年の閉店・倒産は過去最大の8,139店、2018年は5,864店と減少しましたが、今年はすでに7,000店以上の閉店、倒産があり、年末までには12,000店が閉店・倒産になるのではないかという予想がされています。大規模の閉店・倒産では：

Payless Shoes　2500店

Gybolee 805店

Dress Barn 650店

Charlotte  Russe　520店

Family Dollar　390店

その他には、Walgreen's、Sears, Gap, KMart、Abercrombie & Fitch、Victria's Secret、Children's Place、Freshmart、Shopko、Lifeway Christian Resources、A'Gaci、Charming Charlie, Avenue, GNC, Fred's, Pier 1,Party City, Bed Bath Beyond, DKNY, JC Penny, Saks Off 5th, CVS, Office Depot, Laws

などがあります。ティーン・エイジャー向けアパレル・ブランドのForever 21も倒産の手続きをしている可能性があるというレポートがあります。

一般的な理由として、『Ａｍａｚｏｎ-アマゾン』の台頭で、時代は消費が店舗での購入からＥカマース＝ネットショッピングに移行しているからだと言われています。ただ、ネットショッピングは、2018年度全体の小売り業績を見ると、その割合はたったの14.3％しかないのです。確かに、人々がネットショッピングをより利用するようになってきているのは事実です。しかし、まだ全体の15％程度しかないネットショッピングの市場が、この数年の大規模な小売業の閉店・倒産を引き起こしているとは言えない気がします。

ところが、Motley Foolの記事を見ると、小規模『5人以下の』小売業が増加しており、時代についていけない経営をしている大手小売業が衰退しているので、我々が考えているほどのことではない、というような説明がされているのですが、本当にそうなのでしょうか？

https://www.fool.com/investing/2019/08/28/the-retail-apocalypse-isnt-what-you-think-it-is.aspx

一番気になるのが、雇用の問題です。大手小売業が閉店・倒産をすると多数の人々が仕事を失うことになります。この失業した人々が、増加した小規模の小売業に流れて行っているのでしょうか？さらにこの小規模の小売業には、ネット店舗が含まれているのかどうかも分かりません。いずれにしても、大きな小売業者が次々と閉店・倒産している状況は、とても景気が良いとは言えないのではないでしょうか。皆さんはアメリカは失業率が低いから、大丈夫なのでは？と思われるかもしれません。

データというのは、収集方法や見方によって大きく変わってくるものです。次回は、失業率を含めたのデータのからくりについてお話をしようと思います。

クリプトK

レッドピルか？ブルーピルか？⑩ お金に関して目覚める時

クリプトKです！ 

今日は、私に現在の金融システムについて教えてくれた、ロバート・キヨサキ氏の会計士が講師のセミナーで紹介された動画を、みなさんにお伝えしようと思います。『Overdose: The Next Financial Crisis－オーバードース：次の金融危機』というドキュメンタリーです。 

この動画では、リーマンショックが来ることを予言していた、ピーター・シフ氏、ジェラルド・セレンテ氏、バーノン・L・スミス氏（ノーベル賞受賞者）などにより、サブプライム・ローンで始まったバブルの崩壊（リーマンショック）と、これからやって来る経済危機について説明しています。リーマンショックに関しましては、映画『マネー・ショート』やドキュメンタリー『メルトダウン』で説明しましたように、政府が介入して、住宅購入をしやすくして経済活性を図ろうとした結果、銀行が利益にくらみ、支払い能力のない人達にまで貸し出しをし、最終的に大量の支払いが滞って、抵当となっていた大量の住宅が銀行に押し寄せてきて、破綻したのがリーマンショックです。
 

以前、歴史的に金に混ぜ物をして通貨の量を増やして、価値を落としてきた帝国は破綻するということをお話ししました。アメリカではドットコム・バブルが破城した後、利率を１％に下げ、サブプライム住宅バブルを作って景気を回復させました。リーマンショックでバブルを破城させ、今度は利率を０％にして、QE（量的緩和＝お金を刷ること）をして新たなバブルを作っているというのが今の現状です。

ジョージ・W・ブッシュ大統領が作った借金はジョージ・ワシントン大統領からビル・クリントン大統領までの歴代大統領が作り出した借金を超えました。オバマ大統領が作った借金は、ジョージ・ワシントン大統領からジョージ・W・ブッシュ大統領までが作った借金を超えました。今、トランプ大統領も借金を増やし続けています。それが、22兆ドルという借金です。今までお話してきた内容がつながってきましたか？トランプ大統領がどんなに頑張っても、とても返せる金額ではないのです。すでに利率が2％なので、これ以上下げるにも2％しかありません。しかも、次の経済危機は膨れ上がった借金が原因となるので、いくらQEでお金を刷っても、ドル自体の信用がなく、ジンバブエで起きたハイパーインフレのようになるだけです。『オーバードース』で締めくくっているように、政府は銀行を救済できても、誰も政府を救済することはできないのです。

現在、アメリカの経済は良くなったと言われていますが、トランプ政権以前からすでに破城しかけてきているのです。次回は、現在起きている経済危機について具体的な実例を挙げてお話しようと思います。

クリプトK

レッドピルか？ブルーピルか？⑨ お金に関して目覚める時

クリプトKです！

前回はリーマンショックと、それを分かりやすく説明した映画『マネーショート』について紹介し、実在する登場人物のMichael Burry (マイケル・バーリ氏)のポートフォリオに関する情報やSteve Eisman （スティーブ・アイズマン氏）のコメントするユーチューブ動画についてご紹介しました。今回も引き続き、リーマンショックに関する動画をご紹介させていただきます。『MeltdownーThe Secret History of the Global Financial Collapse　メルトダウンー世界金融崩壊の秘密史』というドキュメンタリーで、カナダのCBCテレビによって作成されています。

https://www.cbc.ca/meltdown/about.html

このドキュメンタリーでは、サブプライムローンが、金融業界のモラル狂わせ、どれだけ早く稼ぐことしか考えられなり、ロンドン、漁業の国だったアイスランド、不動産バブルのチャンピオンだったデュバイ、スペイン、パリへと影響を与えていったかを説明しています。ユーチューブに動画が投稿されていますので、英語の分かる方はぜひご覧ください。

次回は、私に現在の金融システムについて教えてくれた、ロバート・キヨサキ氏のセミナーで紹介された動画を、みなさんにお伝えしようと思います。リーマンショックについてお話した後、現在バブルがはじけている状況、これからやって来る、史上最大の経済危機について、お話していく予定です。

クリプトK

レッドピルか？ブルーピルか？⑧ お金に関して目覚める時

クリプトKです！

前回は、連銀が民間企業であること、銀行は準備預金制度によって、何もないところから通貨を生み出すことができるというお話をしました。今日はリーマンショックについてお話をしようと思います。アメリカではドットコムバブルがはじけた後、新たなバブルが始まりました。それが最終的にリーマンショックとなってはじける、サブプライム住宅ローンバブルです。ブッシュ政権は経済を活性化するため、人々がアメリカンドリームの象徴でもある、自分の家を購入しやすくする政策をとりました。これにより、景気が良くなってきたのです。

この仕組みは、住宅価格が上がり続けること、購入者は支払いを怠らないことが前提となっているのですが、銀行は住宅購入者が少なくなってくると、支払い能力のない人々に、資金を提供しはじめたのです。NINJA（No Income No Job & Asset）ローンと呼ばれる、収入がなくても、仕事をしていなくても、資産を持っていなくても承認される、サブプライムローンです。たとえ、支払い能力がない人から支払いが滞っても、住宅価格は上がり続けるから、いざとなれば家を差し押さえて、別の人に売ればよいという発想から生まれたものです。そして、支払いができなくなった人で溢れ始めると、資金調達をするため、売れ残った証券化された住宅ローンを混ぜ合わせて複雑にして、良品格付けをして海外にも売り飛ばしたのです。だから、それらの金融商品の中身がゴミだと分かった時、世界中に影響が出たのです。

このサブプライム住宅ローンバブルについて、金融用語を知らない、一般の人々に分かりやすく説明したお勧めの映画が『Big Short－マネー・ショート』です。クリスチャン・ベールやブラッド・ピットといった一流俳優たちが出演していて、マーゴット・ロビーやセレーナ・ゴメスが金融用語を分かりやすく説明してくれます。『マネー・ショート』は、サブプライム住宅ローンバブルに気が付き、ショート（*株価は上がるほうに賭けることをロングと言い、下がるほうにも賭けることをショートと言います）して、利益を上げた、Michael Burry (マイケル・バーリ)やSteve Eisman （スティーブ・アイズマン）達の実話をもとにして作られた映画です。非常に分かりやすい映画なので、まだご覧になっていない方は、ぜひ見てください！

非常に興味深いのはMichael Burry (マイケル・バーリ氏)やSteve Eisman （スティーブ・アイズマン氏）の情報が、最近になって出てきていることです。
これらはスティーブ・アイズマン氏がカナダの銀行やZillowをショートしているという動画です。

Zillowに関しましては、後日、現在のアメリカの住宅状況についてお話しする際に、取り上げようと思っています。

 

マイケル・バーリ氏ご本人の映像ではありませんが、こちらは同氏が所有している株式を紹介している動画です。

次回も引き続き、リーマンショックに関してお話したいと思います。

クリプトK