2012年に「協同組合基本法」が施行された韓国。財閥による経済支配という点では、日本以上に大企業による市場独占が進んでいる韓国において、生活、労働のあり方を根本から変えていくしくみにとして、三人のジャーナリストが、協同組合による社会的連帯経済の可能性を探る。
1990年代までは、日本でも協同組合の研究が盛んであったが、ここのところ、低調である。だれにも評価されなければ、組合運動自体もますます低調になっていくだろう。
ボローニャ、デンマーク、ニュージーランド、スイス、オランダ等での取材をもとに、これらの地域、国家においては、協同組合が、社会経済の屋台骨として、ますます重要になっていることが明らかにされている。
協同組合による韓国社会経済の再生を見据える視点が、初々しい。
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