小学生、中学生のいじめが原因の自殺が問題になっている。
最近のいじめが陰湿になっているのだろう。
いじめが原因で死を選択し実行する。
社会は驚き、学校関係者はいじめの存在を否定し、いっとき社会の風向きが変わり、自殺の風化を待つといった構図が出来上がっているようにしか思えない。
学校でのいじめ、社会でのいじめは綺麗ごとの対策ではなくならない。
活火山からの提案です。
いじめからの自殺を防ぐ手立ての一つとして、メール（電子メール）の活用はどうだろうか？
教育委員会や自治体にいじめのカウンセリングと調査機能を持たせ、電話ラインとメールアドレスをオープンにし保護者や本人あるいは地域の住民からダイレクトの電子メールによるホットラインでいじめの存在を発信する仕組みだ。
情報の受けては、学校当事者にはしない。
過去の例からして、学校当事者には、対応能力や問題解決能力が無いのは明白だ。
そしてまずいじめがあったら、学校には行かない事だ。
いじめがあるような学校に行き、いじめに遭って、死ぬことは無い。
いじめが原因で不登校したとき、それが保護者がいじめを確認できる最初のシグナルだ。
地域社会でも近所の不登校の児童生徒をみかけたら、直ぐに連絡をとる。
情報を受けたほうは、速やかに事実確認と問題の解決をはかる。
中には、事実と異なる情報が発信される事も予想されるが、それはそれでいいじゃないか。
少なくとも、事実が無く、問題が無ければ、いじめが原因で児童生徒が自殺する事は減少できる。
メール環境について言及するなら、現在、小・中学生の保護者の年代であれば、少なくとも携帯メールの環境はほぼ１００パーセント近く整備されているはずだ。小・中学生にもかなり普及しているはずだし、地域社会にだって、メール発信環境はかなり整備されているはずだ。
要は、この仕組みを地域ぐるみ、学校ぐるみで周知させることだ。
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