小泉総理の就任以来の公約であった、８月１５日の靖国公式参拝後、予想した中国、韓国の公式非難（活火山の造語です）は従来に比して、かなりトーンダウン。
所詮言いがかりに近い次元の、国内問題の不満を処理するガス抜き用のプロパガンダだから、小泉総理の一貫としたスタンスの結果と理解できよう。
一方には任期間近の小泉総理に諦めて、次期総理の行動を批判するための、アイドリング状態と言った見方もあるかも知れない。
いずれにしても、靖国問題に異常に反応し、総理や閣僚から必要以上の言質、コメントを聞き出し、
かの国に批判の火種、動機付けを助長している一部のマスコミの報道スタンスは批判されるに充分だろう。
昨日も、TV報道で、流行のワンセグデジタルTV放送が受信できる、携帯電話の契約後、直ぐに解約云々の事が、取り上げられていた。
この仕組みなんか、活火山なんか思いも付かない仕組みで、また活火山の周囲にも、この仕組みに気がついてTVを利用している目聡い人は居無い。
むしろ、TVが教えてくれたようなもの。
社会の公器、言論の自由、表現の自由を否定する活火山ではないが、マスコミの思慮深い良識、見識、スタンスを求めているのは、活火山１人では無いだろうと思う。
