ジャーナリズムJournalism

マスコミが報道しない真実は。。

「夕刊フジ 不買 」 権力に媚びへつらう フェイクニュース 宣伝新聞、 電波法に違反、外国人株主30%「フジ 、サンケイ」「読売、日本テレ」

2017-12-19 | マスコミ

 

「夕刊フジ」 不買 、 権力に媚びへつらう 金目当て フェイクニュース 宣伝新聞、 

電波法に違反、外国人株主多過ぎ「フジテレビ 、産経」「読売、日本テレビ」 は閉鎖を。

 

夕刊フジ は 日本人と日本文化を壊し

、外国人に利益を供与する記事を書く

フジテレビ、産経新聞も同じ。

もっとも日本人らしい貴乃花親方の事実無根の誹謗中傷をし 日馬富士、白鳳ら モンゴル八百長・暴力団力士を擁護する、権力と 金へ 媚びへつらう 金さえ貰えば 何でも書く 

国民の間で話題の八百長疑惑の記事も一切書かず、一途に 金をもらっている相撲協会から言われるがままのフェイクニュースを書く、

自民公明にすりより、安倍よいしょの安倍宣伝記事しか書かない。 

宣伝記事、宣伝報道しかしない。ジャーナリストは失格。 宣伝新聞。

それもそのはず フジ サンケイ グループの 株主は なんと30%以上が 外国人なのだ。

 

電波法により、テレビ局は外国人株主は20%までと決められている、22%を株主名簿に記載し、

残りの外国人株主は 名簿には載せていない。

 

しかし、株主であることは間違いなく、配当はきちんと支払われている。

 

そういう裏のやり方で 実際 30%以上が外国人オーナーなのだ。 

 

日本人と日本人文化を 壊そうと 誘導 意図的な報道 記事が多いのは そのせいのようだ。

 

また日本テレビも 同じく外国人株主が 法に反して多い。

 

 

法務省は 法に違反しているのだから、日本テレビ、フジテレビは 閉鎖するべき。

 

--------------

(wikiより)

 フジ・メディア・ホールディングスは定款に基づいて外国人等からの株式の名義書換請求等による株主名簿への記載・記録の拒否等[14]で議決権比率の19.99%を維持しているものの、外国人が3割強の株式を保有しており、電波法・放送法にて議決権比率を5分の1に制限される放送業者の平均比率10.5%と比較しても高い水準である事実はかわらず、現在外国からの影響を受けやすい、潜在的状況にある。なお、名義書換を拒否する外国人等に対しても配当金は支払われている。

 --------------

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 



最新の画像もっと見る

コメントを投稿

ブログ作成者から承認されるまでコメントは反映されません。