三陸東海大地震大津波被害状況 明治29年7月15日東京朝日新聞
付録H540X755
所蔵者 文化歴史資料館 歴史災害地震津波記録資料
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.
8.
9.
10.
11.
12.
13.
14.
15.
16. 三陸東海大地震大津波被害状況 明治29年7月15日発行
文化歴史資料館 所蔵品 災害記録資料．地震 津波 水害．浸水
．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
三陸地震津波被害記録は沢山有ります
版画．絵巻．教科書．新聞 等一般の方々が見ることが出来ます
原子力発電所建設に対して古資料調査．問い合わせ等は一切な
無かった由 〔聞くな 調べるな 探すな〕とお聴きしている
この災害事故によって、一番怖い事柄が見えてきた 他国と争いが
発生した時に(テロ.戦争)飛行機約30機いや10機いや5機日本国に飛来して
2トン爆弾抱えて日本国内の各原子力発電所の真上に落とせば わが日本国
は一日足らずで国の消滅の道を歩む事になりかねない 他国に何おされ様と
辛抱して平和国家.戦争放棄．お話し合い.
として、何時もビビッて国民は皆で肩を抱き寄せて暮らして行く国に成るのだろ
うか.何とかして この事柄だけは脱したい 僕の果敢無い願いである
1.原子力発電所の無い国作り ◎一例ドイツ国に見習う◎
※わが国の安全と国防と国民を守る為※
2.憲法改正 イ.国防軍(志願兵有給) 口.日本国民が他国に拉致されれば
取り返す作戦行動が直ちに事が出来る ハ.叉領土を侵奪されれば取り返す
事 が出来る作戦行動が出来る 但し他国の国土(領内)には海岸線
以内攻撃とする。但し相手国の領地内攻撃は出来ないが空爆は議会の3分の
2の同意を得る事が必要とする
3.日本国領海に密漁又は集団船舶の操業に対して，撤退警告及び船舶の国
籍国に警告しても従わない場合は(イ)警告射撃 (2)警告弾発射
(3)船中部実弾射撃 (４)大型船無差別運行と警告．逮捕と連行日本国憲法
に従った裁判と判決
4.日本国乃歴史資料図書館の建設
5.総理大臣〔大統領府〕は選挙権有る国民選挙とする 相当の権限をゆだねる
総理大臣は〔参議員.衆議員.共に其の解散権一切の指揮権を持つ〕
衆参議員数の内から100名以上の推薦議員が必要とします
文化歴史資料館 館長 松井 淳
新日本古地図学会 日本国際古地図学会
文化歴史資料館
会長 松井 淳
