ときたま頂いてしまうお土産や差し入れ。。
ほんとに嬉しい限りです。
先日は大層な包みをいただいてしまい
申し訳ない限りでした・・
あけると僕が大好きなコーヒー豆～♪
ありがとうございました。
ほんとに嬉しい限りです。
先日は大層な包みをいただいてしまい
申し訳ない限りでした・・
あけると僕が大好きなコーヒー豆～♪
ありがとうございました。
もうちょっとで沈丁花が咲く
そのあとは待ちに待った春が。。
ネットでちょっと散策中にとある方がだしていた記事
ちょっと大げさな気もするが
今の2本。。よくないのは確かなような気がする。。
総理に。たけしさんや永ちゃんてのはどうだろうか・・＠＠；
この国の通貨発行権（日本でお札を刷れる権利）を所有している（株）日銀（ロスチャイルド銀行）は、その通貨発行権を使い現在日本政府に国債の購入という形で５００兆円の借金を負わせております。この国の借金1000兆円の約半分500兆円は、ただの民間企業である日銀に借りております。（株）日銀にとっては、この500兆円の原価は紙とインク代などで数十億円ぐらいのものであります。また、詐欺集団（株）日銀は数十億円でつくりだした500兆円の利子として毎年５兆円以上を日本政府から受け取っております。その利子５兆円以上は当然我々日本国民の汗水たらして働いた給料から搾取された税金で支払われます。ちなみに、この国の消費税８％の毎年の税収が１４兆円であることを考えれば、この利子５兆円がどれだけ重いものか理解いただけると思います。もちろん、日本政府が通貨発行権を所有していれば、自分たちで紙幣を刷ることができるので、このような馬鹿げた利子を支払う必要もなくなります。
ですが、この日本という国は自分で紙幣を刷ることができず、お金が必要な時は赤字国債を刷って（株）日銀というただの民間企業にお金を借りないと何もできないどうしようもない国でございます。
このような構造のため、この国の借金は増え続けるしかない仕組みでございます。そして借金が増えると政府は増税をして国民の暮らしは疲弊していきます。そろそろ、この中央銀行詐欺システムの構造に気づいていただきたいですが、もし政府が通貨発行権を所有していれば、国の事業や社会福祉などでお金が必要な時は、我々国民に増税という形でたからなくても自分たちでお札を刷れるので、当然我々が納める税金なんてのも極論としては一切不要となります。
もちろん、詐欺集団（株）日銀が政府に負わせている５００兆円なんてのも、原価数十億円でチャラにできるので、毎年５兆円なんて馬鹿げた利子も支払う必要がなくなります。この５兆円を国民のために使えればどれだけ素晴らしいでしょうか。
ただ、残念ながらそのような事は今の自民党政権では不可能でしょう。なぜなら、（株）日銀（ロスチャイルド銀行）のロスチャイルド家は、明治維新よりこの国の政治家をその有り余る財力で完全に飼いならしてきておりますので、今の安倍晋三のようなどうしようもない人物もただの飼い犬にすぎません。この国で一番偉い人物は総理大臣などではなく、この国のお金の蛇口を握っている人物（ロスチャイルド）です。もし、自民党が国民のことを本当に大切に思っているなら、くだらない増税政策よりも、まず初めに日銀の国有化をするべきですが、それは絶対にありえません。もし、日銀を国有化すればロスチャイルド家は毎年莫大な利子収入（日本国民から搾取した税金）を得ることができなくなりますので、飼い主に噛みつくような犬は残念ながら今の政治家にはいないためです。むしろ、増税で国民生活が疲労しようが、ご主人様の利益のためならいたしかたないというスタンスのもとに行われているのが今の自民党政治です。余談ですが、先日の衆議院選挙の公約で日銀の国有化を訴えていたのは、唯一幸福実現党のみというのがこの国の現状です。https://www.youtube.com/watch?v=E0HoY1pb-1M（元同志社大学の教授が中央銀行の裏を伝える動画）
このまま、この国の中央銀行詐欺システムの構造を黙認していれば、どんどんと借金は膨れ上がり政府はそれを理由に増税につぐ増税を行い、国民の生活はますます困窮していくだけであるのは火を見るよりも明らかです。
今の世代よりも子の世代はさらに貧しく、孫の世代はさらに貧しく、そしてロスチャイルド家がさらなる繁栄を遂げるのと反比例してこの日本という国は衰退の一歩を辿るでしょう。また、中国人や韓国人を敵視する日本人がいますが、そのような人にこそ、日本人にとっての本当の敵は誰なのかそろそろ気づいていだだきたいです。それは紛れもなくロスチャイルド家などの欧州貴族血統を継ぐハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）であります。我々の祖先たちが築き上げてくれた、この素晴らしい国を次の世代に残すことができるのは今の大人世代の我々しかいませんが、今のままでは次の世代に素晴らしい国はおろか莫大な借金しか残してあげれないでしょう。皆様がこの機会に、一日も早くこの国の中央銀行詐欺システムの構造に気づいていただければ幸いでございます。https://www.youtube.com/watch?v=sSGlMwfjZHQ（アニメ形式でこの中央銀行借金奴隷制度が簡単に理解できる動画おすすめ）
この詐欺集団（株）日銀の最終目標は日本の財政破綻でありますが、最終的には中央銀行が国を飲み込むかたちとなります。ハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）が国を亡ぼすやり方はいつも同じであり、戦争などで相手国の中央銀行を私物化した後は、政治家を買収して国債などでひたすら国の借金を膨れあがらせます。そして、一定の借金額を超えればハイパーインフレを起こすことにより、相手国は利子の返済が不可能になり財政破綻となります。当然ですが、国が借りた金を返せないのであれば、そのつけは国民にまわされることになり、政府は預金封鎖を発令し国民の家や車などの財産を没収し中央銀行の借金のカタとして持っていきます。そのような形で滅茶苦茶にされた国は多々ありますが、日本の場合は明治維新でハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）に中央銀行を奪われたまま今現在に至っております。明治維新とは単純にハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）が莫大な資金や武器を当時の幕府に不満のあった下級武士や在日の民に提供して江戸幕府を転覆させた日本の乗っ取り事件でしかありません。当然、今の政治家に在日が多いのもそのような歴史的背景がありますが、この国の借金が1000兆円を超えてもなお上がり続ける国会議員の給料を見れば、この売国奴連中がはたはた借金の返済をする気がないのは目に見えております。この国の借金が1500兆円を超えれば連中はハイパーインフレを起こすことにより、日本を財政破綻に追いこむことが可能ですが、2020年を過ぎた頃にはそれぐらいの額に借金が膨れあがっているでしょうが、そろそろこの国の危機に気づき少しでも政治に関心を抱いていただければ幸いでございます。https://www.youtube.com/watch?v=ZBAfbU1wB5g（元JPモルガンの社員である日本人がお金の本当の仕組みを教えてくれる動画です。）
政府が国民の財産や貯蓄を把握できるマイナンバー制度というのも、預金封鎖の時の下準備であり、最近街中に増え続ける異常な数の監視カメラも預金封鎖時の暴動などを抑えるための事前準備でありますので、どうかお気をつけくださいませ。何度も言いますが、この国の売国奴政治家たちは国民のためではなく、莫大な企業献金をしてくれる大企業や直接の主人であるハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）のためにしか存在しておりません。最近では、国民の生命にかかわる水資源を外資（ヴェオリア）に売却するための水道法改正や日本の農業を外資（モンサント）に売り渡す種子法廃止などを見れば、連中がどっちを向いて政治をしているかなんてのは一目両全です。ヴェオリアに関しては福島原発の放射性廃棄物処理事業も日本で開始したため、私たちの飲み水に放射性物質を混ぜてくる可能性も高いです。モンサントに関してはすでに多種の遺伝子組み換え食品を日本に流通させておりますが、今回の種子法廃止で念願の遺伝子組み換え米を日本で流通させることができます。遺伝子組み換え食品は非常に発がん性が高いですが、日本人の主食の米を遺伝子組み換えにしてしまえば日本人の発がん性が上がり医療産業とつながりの深い彼らにとっては一石二鳥です。そんな馬鹿なと思うでしょうが、ハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）がこの世界で真っ先に滅ぼしたい民族が日本人であることに早く気づいてください。マクドもスタバもヴェオリアもモンサントも大株主はハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）であり、彼らにとっては所有する大企業は自分たちの人工削減計画を果たすためのただの道具にすぎません。特に彼らは私たちが普段何気なく口にするものに毒を混ぜるのが大好きです。ちなみにモンサント社はイスラム国の正体である民間傭兵会社ブラックウォーターの大株主です。
また、この国の主人であるハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）が作った人工国家イスラエルはイスラム国の最大支援国家であり、日銀を所有して日本を完全に金融支配しているのと同じく、アメリカのFRBも所有してアメリカを完全に金融支配しております。要するにアメリカ人も日本人同様に連中の金融奴隷な訳であり、トランプがエルサレムをイスラエルの首都と認定するのもそのような背後関係があるからです。この国の支配相関図を簡単に書けば、イスラエル→アメリカ→在日支配層→日本国民になります。すでにこの国が植民地であることを忘れている国民が多すぎると思いますが、この国の国民のために使える財源の一般会計が年間100兆円ぐらいですが、これとは別に特別会計というものがありその金額は年間200～300兆円ぐらいになります。この特別会計のほとんどは海外に流れており、日本国民のために使われることはありません。私たち日本国民が汗水たらして働いて納めた税金の大部分が自分たちの福利厚生に使われることなく、海外のハザールマフィアが所有する医療関連メーカーや軍事関連企業に流れております。これがこの国が金融植民地たる由縁ですが、私たちが平和ボケしている間にも私たちが納めた税金がミサイルや爆弾やらに変わって、海の向こうの罪のない子供たちがそれによって手足を失ったり命を落としているというのがこの世界の現実であります。当然イスラエルへの特別会計の資金の流れもあり、その金額は年間数兆円にもなります。これはバレにくいようにアメリカを通して行っておりますが、もはや公然の事実です。安倍、麻生、菅、稲田など日本会議（朝鮮会議）のメンバーをはじめ政治家の中に多数存在する、なりすまし日本人（在日支配層）の悪政により本当の日本人が虐げられておりますが、本当のユダヤ人の末裔である日本人が偽ユダヤ人（ハザールマフィア）に滅ぼされないことを心より祈ります。https://www.youtube.com/watch?v=9yfnSkgmMWU（イスラエルの偽ユダヤ人がパレスチナ人に行っている非人道的な事がよく分かる動画です。）
ここまで本当の事を書くとハザールマフィアの下請けであるCIAのさらに下請けの統一教会（自民党の支持母体）の暗殺部隊に消されかねませんが、これが遺書にならないことを心より願います。
合わせて、特別会計に関して国会で追及しようとして殺された石井鉱基議員、日刊現代のインタビューで森友学園のガレキは一切なかったと答え翌日殺された田中造園秋山社長への追悼の意を表します。
また、最近大手メディアが報道をはじめた、安倍晋三の絡んでいるスパコン補助金詐欺事件やリニア不正入札疑惑事件でも死人が出ないことを心より願います。スパコン事件は闇がかなり深いためテレビでは一切報道しておりませんので、
少し説明させていただきます。私たちの納めた税金のうち１００億円が、今回逮捕された斉藤という人物の会社に流れたいた訳であり、この補助金詐欺をあっせんしたのが元TBS記者の山口であります。また、彼の懐にはその内の数億円（私たちの納めた税金）が入ってきると言われております。この山口という人物は以前に婦女暴行事件で逮捕状がでていたにも関わらず、逮捕直前になって捜査が打ち切れらたため現在野放しになっている状態であります。この人物は安倍晋三のお友達であり、この逮捕状を亡きものにしてくれたのが、菅官房長官の元秘書である中村という警視庁のお偉いさんでございます。この国では安倍晋三のお友達である限り、税金をかすめ取ろうが犯罪を犯そうが逮捕されることはありません。メディアも政府広報費の８０億円が欲しいがために安倍にとって不利になる情報は一切流しません。また、本来１０％もない内閣支持率を５０％もあると嘘の報道をするのも、この政府広報費の８０億円が欲しいがためです。民主党政権時代はこの政府広報費は２０億円ほどでしたが、安倍政権になり８０億円の予算が組まれました。これは麻生からの安倍への助言である「ナチスに学べ」から考えられた腐敗政権を維持する方法であります。
また、麻生と安倍は「田布施システム」の中の親戚同士であり、基本的にハザールマフィア支配下で日本から富を奪い流出させる役割は、明治維新からこの「田布施システム」の中の在日支配層の役割であります。なので、この国の国会議員の半数以上が在日なのです。その国をどこの集団が治めているかを知りたければ、その国で批判してはいけない集団を探せという言い伝えがありますが、この国では公の場で日本人の悪口を言っても捕まりませんが、在日の悪口を言うと逮捕させるという「ヘイトスピーチ法案」がありますが、このことからもそれが読み取れるかと思います。また、この国の選挙制度は八百長であり、国会議員は我々の投票ではなく、我々の投票を自動集計する機械を販売している（株）ムサシという会社が、その機械の中のプログラミングを変えることで誰を当選させるかを決めております。この（株）ムサシの株主の中には安倍晋三自身も含まれおりますが、大株主はハザールマフィア所有のイスラエル系の投資会社であります。要は、この国の国会議員を決めているのはハザールマフィアの連中であり、連中の名言の中に「日本の総理はバカにしかやらせない」とありますが、今の日本の総理大臣を見ていると、まさにその通りだなと自分の中で納得してしまっております。そろそろ皆様も多少の危機感は持ったほうがいいと思いますよ。
そのあとは待ちに待った春が。。
ネットでちょっと散策中にとある方がだしていた記事
ちょっと大げさな気もするが
今の2本。。よくないのは確かなような気がする。。
総理に。たけしさんや永ちゃんてのはどうだろうか・・＠＠；
この国の通貨発行権（日本でお札を刷れる権利）を所有している（株）日銀（ロスチャイルド銀行）は、その通貨発行権を使い現在日本政府に国債の購入という形で５００兆円の借金を負わせております。この国の借金1000兆円の約半分500兆円は、ただの民間企業である日銀に借りております。（株）日銀にとっては、この500兆円の原価は紙とインク代などで数十億円ぐらいのものであります。また、詐欺集団（株）日銀は数十億円でつくりだした500兆円の利子として毎年５兆円以上を日本政府から受け取っております。その利子５兆円以上は当然我々日本国民の汗水たらして働いた給料から搾取された税金で支払われます。ちなみに、この国の消費税８％の毎年の税収が１４兆円であることを考えれば、この利子５兆円がどれだけ重いものか理解いただけると思います。もちろん、日本政府が通貨発行権を所有していれば、自分たちで紙幣を刷ることができるので、このような馬鹿げた利子を支払う必要もなくなります。
ですが、この日本という国は自分で紙幣を刷ることができず、お金が必要な時は赤字国債を刷って（株）日銀というただの民間企業にお金を借りないと何もできないどうしようもない国でございます。
このような構造のため、この国の借金は増え続けるしかない仕組みでございます。そして借金が増えると政府は増税をして国民の暮らしは疲弊していきます。そろそろ、この中央銀行詐欺システムの構造に気づいていただきたいですが、もし政府が通貨発行権を所有していれば、国の事業や社会福祉などでお金が必要な時は、我々国民に増税という形でたからなくても自分たちでお札を刷れるので、当然我々が納める税金なんてのも極論としては一切不要となります。
もちろん、詐欺集団（株）日銀が政府に負わせている５００兆円なんてのも、原価数十億円でチャラにできるので、毎年５兆円なんて馬鹿げた利子も支払う必要がなくなります。この５兆円を国民のために使えればどれだけ素晴らしいでしょうか。
ただ、残念ながらそのような事は今の自民党政権では不可能でしょう。なぜなら、（株）日銀（ロスチャイルド銀行）のロスチャイルド家は、明治維新よりこの国の政治家をその有り余る財力で完全に飼いならしてきておりますので、今の安倍晋三のようなどうしようもない人物もただの飼い犬にすぎません。この国で一番偉い人物は総理大臣などではなく、この国のお金の蛇口を握っている人物（ロスチャイルド）です。もし、自民党が国民のことを本当に大切に思っているなら、くだらない増税政策よりも、まず初めに日銀の国有化をするべきですが、それは絶対にありえません。もし、日銀を国有化すればロスチャイルド家は毎年莫大な利子収入（日本国民から搾取した税金）を得ることができなくなりますので、飼い主に噛みつくような犬は残念ながら今の政治家にはいないためです。むしろ、増税で国民生活が疲労しようが、ご主人様の利益のためならいたしかたないというスタンスのもとに行われているのが今の自民党政治です。余談ですが、先日の衆議院選挙の公約で日銀の国有化を訴えていたのは、唯一幸福実現党のみというのがこの国の現状です。https://www.youtube.com/watch?v=E0HoY1pb-1M（元同志社大学の教授が中央銀行の裏を伝える動画）
このまま、この国の中央銀行詐欺システムの構造を黙認していれば、どんどんと借金は膨れ上がり政府はそれを理由に増税につぐ増税を行い、国民の生活はますます困窮していくだけであるのは火を見るよりも明らかです。
今の世代よりも子の世代はさらに貧しく、孫の世代はさらに貧しく、そしてロスチャイルド家がさらなる繁栄を遂げるのと反比例してこの日本という国は衰退の一歩を辿るでしょう。また、中国人や韓国人を敵視する日本人がいますが、そのような人にこそ、日本人にとっての本当の敵は誰なのかそろそろ気づいていだだきたいです。それは紛れもなくロスチャイルド家などの欧州貴族血統を継ぐハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）であります。我々の祖先たちが築き上げてくれた、この素晴らしい国を次の世代に残すことができるのは今の大人世代の我々しかいませんが、今のままでは次の世代に素晴らしい国はおろか莫大な借金しか残してあげれないでしょう。皆様がこの機会に、一日も早くこの国の中央銀行詐欺システムの構造に気づいていただければ幸いでございます。https://www.youtube.com/watch?v=sSGlMwfjZHQ（アニメ形式でこの中央銀行借金奴隷制度が簡単に理解できる動画おすすめ）
この詐欺集団（株）日銀の最終目標は日本の財政破綻でありますが、最終的には中央銀行が国を飲み込むかたちとなります。ハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）が国を亡ぼすやり方はいつも同じであり、戦争などで相手国の中央銀行を私物化した後は、政治家を買収して国債などでひたすら国の借金を膨れあがらせます。そして、一定の借金額を超えればハイパーインフレを起こすことにより、相手国は利子の返済が不可能になり財政破綻となります。当然ですが、国が借りた金を返せないのであれば、そのつけは国民にまわされることになり、政府は預金封鎖を発令し国民の家や車などの財産を没収し中央銀行の借金のカタとして持っていきます。そのような形で滅茶苦茶にされた国は多々ありますが、日本の場合は明治維新でハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）に中央銀行を奪われたまま今現在に至っております。明治維新とは単純にハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）が莫大な資金や武器を当時の幕府に不満のあった下級武士や在日の民に提供して江戸幕府を転覆させた日本の乗っ取り事件でしかありません。当然、今の政治家に在日が多いのもそのような歴史的背景がありますが、この国の借金が1000兆円を超えてもなお上がり続ける国会議員の給料を見れば、この売国奴連中がはたはた借金の返済をする気がないのは目に見えております。この国の借金が1500兆円を超えれば連中はハイパーインフレを起こすことにより、日本を財政破綻に追いこむことが可能ですが、2020年を過ぎた頃にはそれぐらいの額に借金が膨れあがっているでしょうが、そろそろこの国の危機に気づき少しでも政治に関心を抱いていただければ幸いでございます。https://www.youtube.com/watch?v=ZBAfbU1wB5g（元JPモルガンの社員である日本人がお金の本当の仕組みを教えてくれる動画です。）
政府が国民の財産や貯蓄を把握できるマイナンバー制度というのも、預金封鎖の時の下準備であり、最近街中に増え続ける異常な数の監視カメラも預金封鎖時の暴動などを抑えるための事前準備でありますので、どうかお気をつけくださいませ。何度も言いますが、この国の売国奴政治家たちは国民のためではなく、莫大な企業献金をしてくれる大企業や直接の主人であるハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）のためにしか存在しておりません。最近では、国民の生命にかかわる水資源を外資（ヴェオリア）に売却するための水道法改正や日本の農業を外資（モンサント）に売り渡す種子法廃止などを見れば、連中がどっちを向いて政治をしているかなんてのは一目両全です。ヴェオリアに関しては福島原発の放射性廃棄物処理事業も日本で開始したため、私たちの飲み水に放射性物質を混ぜてくる可能性も高いです。モンサントに関してはすでに多種の遺伝子組み換え食品を日本に流通させておりますが、今回の種子法廃止で念願の遺伝子組み換え米を日本で流通させることができます。遺伝子組み換え食品は非常に発がん性が高いですが、日本人の主食の米を遺伝子組み換えにしてしまえば日本人の発がん性が上がり医療産業とつながりの深い彼らにとっては一石二鳥です。そんな馬鹿なと思うでしょうが、ハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）がこの世界で真っ先に滅ぼしたい民族が日本人であることに早く気づいてください。マクドもスタバもヴェオリアもモンサントも大株主はハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）であり、彼らにとっては所有する大企業は自分たちの人工削減計画を果たすためのただの道具にすぎません。特に彼らは私たちが普段何気なく口にするものに毒を混ぜるのが大好きです。ちなみにモンサント社はイスラム国の正体である民間傭兵会社ブラックウォーターの大株主です。
また、この国の主人であるハザールマフィア（偽ユダヤ金融資本）が作った人工国家イスラエルはイスラム国の最大支援国家であり、日銀を所有して日本を完全に金融支配しているのと同じく、アメリカのFRBも所有してアメリカを完全に金融支配しております。要するにアメリカ人も日本人同様に連中の金融奴隷な訳であり、トランプがエルサレムをイスラエルの首都と認定するのもそのような背後関係があるからです。この国の支配相関図を簡単に書けば、イスラエル→アメリカ→在日支配層→日本国民になります。すでにこの国が植民地であることを忘れている国民が多すぎると思いますが、この国の国民のために使える財源の一般会計が年間100兆円ぐらいですが、これとは別に特別会計というものがありその金額は年間200～300兆円ぐらいになります。この特別会計のほとんどは海外に流れており、日本国民のために使われることはありません。私たち日本国民が汗水たらして働いて納めた税金の大部分が自分たちの福利厚生に使われることなく、海外のハザールマフィアが所有する医療関連メーカーや軍事関連企業に流れております。これがこの国が金融植民地たる由縁ですが、私たちが平和ボケしている間にも私たちが納めた税金がミサイルや爆弾やらに変わって、海の向こうの罪のない子供たちがそれによって手足を失ったり命を落としているというのがこの世界の現実であります。当然イスラエルへの特別会計の資金の流れもあり、その金額は年間数兆円にもなります。これはバレにくいようにアメリカを通して行っておりますが、もはや公然の事実です。安倍、麻生、菅、稲田など日本会議（朝鮮会議）のメンバーをはじめ政治家の中に多数存在する、なりすまし日本人（在日支配層）の悪政により本当の日本人が虐げられておりますが、本当のユダヤ人の末裔である日本人が偽ユダヤ人（ハザールマフィア）に滅ぼされないことを心より祈ります。https://www.youtube.com/watch?v=9yfnSkgmMWU（イスラエルの偽ユダヤ人がパレスチナ人に行っている非人道的な事がよく分かる動画です。）
ここまで本当の事を書くとハザールマフィアの下請けであるCIAのさらに下請けの統一教会（自民党の支持母体）の暗殺部隊に消されかねませんが、これが遺書にならないことを心より願います。
合わせて、特別会計に関して国会で追及しようとして殺された石井鉱基議員、日刊現代のインタビューで森友学園のガレキは一切なかったと答え翌日殺された田中造園秋山社長への追悼の意を表します。
また、最近大手メディアが報道をはじめた、安倍晋三の絡んでいるスパコン補助金詐欺事件やリニア不正入札疑惑事件でも死人が出ないことを心より願います。スパコン事件は闇がかなり深いためテレビでは一切報道しておりませんので、
少し説明させていただきます。私たちの納めた税金のうち１００億円が、今回逮捕された斉藤という人物の会社に流れたいた訳であり、この補助金詐欺をあっせんしたのが元TBS記者の山口であります。また、彼の懐にはその内の数億円（私たちの納めた税金）が入ってきると言われております。この山口という人物は以前に婦女暴行事件で逮捕状がでていたにも関わらず、逮捕直前になって捜査が打ち切れらたため現在野放しになっている状態であります。この人物は安倍晋三のお友達であり、この逮捕状を亡きものにしてくれたのが、菅官房長官の元秘書である中村という警視庁のお偉いさんでございます。この国では安倍晋三のお友達である限り、税金をかすめ取ろうが犯罪を犯そうが逮捕されることはありません。メディアも政府広報費の８０億円が欲しいがために安倍にとって不利になる情報は一切流しません。また、本来１０％もない内閣支持率を５０％もあると嘘の報道をするのも、この政府広報費の８０億円が欲しいがためです。民主党政権時代はこの政府広報費は２０億円ほどでしたが、安倍政権になり８０億円の予算が組まれました。これは麻生からの安倍への助言である「ナチスに学べ」から考えられた腐敗政権を維持する方法であります。
また、麻生と安倍は「田布施システム」の中の親戚同士であり、基本的にハザールマフィア支配下で日本から富を奪い流出させる役割は、明治維新からこの「田布施システム」の中の在日支配層の役割であります。なので、この国の国会議員の半数以上が在日なのです。その国をどこの集団が治めているかを知りたければ、その国で批判してはいけない集団を探せという言い伝えがありますが、この国では公の場で日本人の悪口を言っても捕まりませんが、在日の悪口を言うと逮捕させるという「ヘイトスピーチ法案」がありますが、このことからもそれが読み取れるかと思います。また、この国の選挙制度は八百長であり、国会議員は我々の投票ではなく、我々の投票を自動集計する機械を販売している（株）ムサシという会社が、その機械の中のプログラミングを変えることで誰を当選させるかを決めております。この（株）ムサシの株主の中には安倍晋三自身も含まれおりますが、大株主はハザールマフィア所有のイスラエル系の投資会社であります。要は、この国の国会議員を決めているのはハザールマフィアの連中であり、連中の名言の中に「日本の総理はバカにしかやらせない」とありますが、今の日本の総理大臣を見ていると、まさにその通りだなと自分の中で納得してしまっております。そろそろ皆様も多少の危機感は持ったほうがいいと思いますよ。
