のんきに介護

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【超重要】 米大統領選の不正選挙プログラムを作ったプログラマーの証言

2016年06月28日 03時49分00秒 | 不正選挙
僕も動画は、見ました。

しかし、その後、

どんなに検索しても

妙な加工を施されたもの以外見つかりません。

それは、

見つかると考えている人が

昼夜を問わず、

そのような加工されていない動画が出回るのを

阻止するために

監視しているとしか

言いようがないと思います。

なお、サイト「続 さてはてメモ帳 Imagine and Think!」に

米国での

不正選挙首謀者であり、

事故死した共和党系選挙ITコンサルタントのマイケル・コネル[Michael Connell, 1963-2008]氏(享年45)

への言及があります。

――ジョージ・ブッシュ大統領再選キャンペーンと、ジョン・マケインの2008年度大統領選挙キャンペーンでITコンサルタントを務め、
“ブッシュの頭脳”カール・ローブのIT教祖とたたえられたコンピューター技術者マイケル・コネル氏が、19日に飛行機事故で死亡したと地元メディアが伝えている――

とのことです。

☆ 記事URL:http://beingtt.blog.fc2.com/blog-entry-23.html

☆ 元記事URL:http://beingtt.blog.fc2.com/blog-entry-23.html

お読みになられた通り、

プログラムを改ざんした首謀者が

暗殺されています。

事件につき、

詳しい記事を見た記憶があります。

しかし、

見当たりません。

それらのことに注意すべきです。

隠ぺいがあるということは、

選挙に関する不正が

あったとみるべき証拠ではないでしょうか。

「ムサシ」

にも改ざんの首謀者がいることでしょう。

しかし、自分の命がかかっていて

名乗り出ることを

期待するのは無理と思います。

それと、

犯人が分からなくとも「ムサシ」による不正は、

機械の使用を止めるということで、

十分に対応可能です。

なのに、なぜ、

対応しようとしないのか――。

そちらがむしろ、問題と思います。


〔資料〕

「米大統領選の不正選挙プログラムを作ったプログラマーの証言」

     ~ 破壊された動画の文字起こし(和訳)

   サイト「日本を守るのに右も左もない」(2014年12月16日)

☆ 記事URL:http://blog.nihon-syakai.net/blog/2014/12/4521.html?g=132108



2004年12月13日 大統領選挙に関する公開討論

クリントン・ユーゲン・カーティス(Clinton Eugene Curtis)コンビュー・プログラマー

クリントン:私はプログラマーとしてNASAに勤務し、エクソン・モービルや運輸省にも勤務していました。

Q:不正な選挙を行うために使用される秘密のプログラムは存在しているのですか?

クリントン:はい。

Q:どのようにしてそれを知ったのですか?

クリントン:2000年の10月に私が勤めていたフロリダのロペトにある会社で、現在の下院議員であるトム・フィーニー氏用の試作プログラムを書いたからです。彼ら(ブッシュ陣営)は正しくそれをやったのです。

Q:「正しくそれをやった」というのは選挙の不正操作の事ですね?

クリントン:実際の投票はどうであれ、結果は51対49になるようになっています。

Q:それであなたが設計したプログラムは選挙官史や州管理委員会が検知できるようなものですか?

クリントン:いえ、決して見ることはできません。

Q:では、選挙を不正操作するそのようなプログラムをどのようにして発見したらいいのですか?

クリントン:ソースコードを見るか投票用紙の受取書を入手して数え上げ、実際の投票数と比較する以外に他の方法は全くありません。自動票数計算機の製造業者は誰にもそのソースコードを見せようとはしておりません。どのような選挙も投票用紙なくして、その正当性を検証することはできません。

Q:そのような不正選挙用ソフトが存在している事や、出口調査と開票集計との結果がかい離していることから、あなたはオハイオでの大統領選が不正に行われたか否かについて何か意見はお持ちですか?

クリントン:はい、不正は行われたと思います。

Q:不正がなかった事を確証するようなものは全くない?

クリントン:全くありません。

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ここで問題となっている2004年米大統領選後に行われたオハイオ選挙区の出口調査は開票結果は大幅に食い違っており、米の公的機関(国立選挙資料館や政府説明責任局)も問題を指摘している。

「2004年のオハイオ選挙区にて、投票直後に行われた出口調査の結果は票の開票結果が誤りであることを示す、ほとんど反論の余地のない証拠となっている。」(国立選挙資料館)

「2006年の選挙の完全性は保障できない」(政府説明責任局)

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