日本に報道は必要ありませんね。何の科学的な分析もせず、予測としても納得いくようなものはありません。誰か、こんな日本の報道を立て直してくれる人はいないのでしょうか。普通、反日左翼報道と違う方向で報道してもいいと思うのですが、先日、書いたように、すべての報道が談合していますからね。
報道は、オミクロン株のコロナ感染者数が最多を更新している都道府県などを示しながら、変異しているとか、重症者も１０００人超えたとか、検査キットが足りない、挙げ句の果てにはアベノマスクの送料に１０億円かかるとか、やりたい放題ですよね。
日本人も後出しじゃんけんで一つ一つ詰めるからこうなるのですよね。国や地方公共団体の政策は失敗もありますよ。都道府県や市町村の職員は、どれだけの人数がいると思っているのでしょうか。ぎりぎりでうやっていますよ。給料は少しいいですけど。医療機関の負担の重さをよく言いますが、保健所のことはどうなのでしょうか。保健所には、誰でもできる業務は応援の職員がやっているでしょう。そうすると、自分の業務が停滞するのですよ。国民は、公務員は叩きやすいし、業務が厳しくしてもいいと思っているらしく、放置されたままですね。
それで、報道は、危機を煽ると視聴率もいいので、緊急事態宣言を出させようと、働きかけを始めています。理由は、中国はオリンピックで万歳で、日本はコロナでだめだという印象を与えること。また、参議院選挙をにらんで、政府の揚げ足を取り始めることです。
国民への先制パンチは、物の値上げですよね。どこのテレビでもやっているでしょう。値上げする前は儲けていたでしょうに。値上げが必要なら値段を上げて、従業員の給料を上げればいいですよ。ダメな人がいればいい人もいますよ。
次には、先に挙げた、検査キットが足りない報道で中国のキットがバカ売れです。日本を貶めながら、中国が儲かるという一石二鳥ですね。
そして、感染者の増加です。インフルエンザは東京都で２０１８年から２０１９年までで多いときには２５０万人くらい感染しているのですよ。入院患者も当然多いのです。現在は、まん延防止措置で少なくしていますが、隠れ感染者も多いと推測できます。
次のキャンペーンは、ワクチンが遅いでしょう。立憲民主党の香川県の恥である小川という議員が質問していましたよ。我が党では、昨年４月から３回目のワクチンを急ぐように提案していたとか。聞いたこともないですよ。もう、笑いも出ません。散々、政府の政策の邪魔をして、審議拒否をしているのに。ワクチン審査が遅れたのは立憲民主党のせいでしょう。
そして、とどめが報道の世論調査ですよ。岸田内閣の支持率が落ちた、緊急事態宣言を出すべきという人が４割もいた、どうするのかという報道です。岸田総理は、こうした脅しに弱いから、すぐに緊急事態宣言を出して、報道の視聴率を上げたり、新聞雑誌の売上が伸びて稼げるという魂胆がみえみえです。本当に、こんな報道は、日本にいらないですよね。
政府が子供のワクチンを推奨していますが、子供は重症化する人も少ないのに、必要ないですよ。おそらく、ファイザー社とかに忖度しなければいけない理由があるのでしょうが。
マスクも同じです。富岳にシミュレーションさせていましたよね。マスクのあるなしで感染確率はどうとか。マスクをしていなかったら約６割が感染するそうです。かかる人はかかるし、かからない人はかかりませんよ。かかる危険性がたったそれだけなら、マスクはいらないのではないかとも思いました。ないよりましというだけですから。マスクも売りたいのですよね。
予想としては、感染拡大は２月末には収束していくでしょうが、早めにインフルエンザと同じ扱いにすべきですよ。飲食店はもちろんですが、農家や漁業関係者は最悪の状況になっているでしょう。飲食店ばかりでなく、この方たちも、どうにかしろよと言いたいですよね。
今回、報道は、政府に緊急事態宣言を出させるような報道を仕掛けて、視聴率を稼ぐとともに、参議院選挙をにらんで政府の失政を印象付けようと、談合しているように思います。
私が言いたいのは、報道が一斉に同じ言葉で報道するときは、何らかの意図を持って、談合しているのではないかと疑ってほしいということです。そして、それは、反日左翼勢力にとっては都合が良くても、決して、日本国民のためにはならないということも、認識しておいてください。
