２月３日付けのＦＮＮプライムオンライン「米ＣＮＮ・・・同僚女性と「交際報告せず」社長が辞任」という記事では、米国のテレビ会社の社長が左翼らしく下半身に人格がなく、同僚女性と交際していたことで辞任したことを伝えています。
日本の国民の皆さんは関心がないでしょうし、記事を読みもしない人が大部分でしょう。しかし、これは大きなことですよ。米国の報道の行為を見れば日本の報道の未来が見えるからです。
トランプ大統領の巻き返しで、米国の正義が勝てるかの瀬戸際のような気がしています。そして、トランプ大統領が復活して、それをきっかけに、国会議員は、日本でも報道に対する規制を始め、正しい方向に国を導いてほしいと思います。
記事になった米国ＣＮＮテレビジェフ・ザッカー社長は、確実な情報ではありませんが、２０２０年１２月に米国の非営利団体の調査発表により、社内で行われた一連の電話会議の録音を公開され、２回目の録音の中で「トランプ大統領をあしざまに表現し、彼をまともな人間のようには報道しないように」と命じたことが公になりました。
何か思い出しませんか。私は、すぐに１９９３年の現テレビ朝日の当時報道局長だった椿貞良氏が日本民間放送連盟（民放連）の会合で「自民党政権の存続を絶対阻止して反自民の連立政権を成立させる手助けとなる報道をしよう」という趣旨の発言をし、実際に細川連立政権ができた事件を思い出しました。放送法違反の事件なのに総務省が出した処分は厳重注意ですよ。放送免許の取り消しに値する報道機関とは言えない行為なのに、政権も政権ですからね。祖首相も無能５人組の１人でしょう。
米国は人口が３億人以上もあって国土も広く、情報も狭い空間で共有しているので、誰も問題と感じないのですよね。私は、そう推測しています。しかも、ＦＢＩとか正義の味方のようなイメージを持っていましたが、全然そうではありませんでした。米国は正義が勝つとか、幻想でした。そして、わかった結論は、どこの国でも同じ思想をもった仲間同士の戦いなのだと思いました。
ミャンマーに関するものでも軍事政権を悪と決めつけた報道ばかりでしょう。怪しくないですか。共産党指導の下に金に目がくらんだアウンサンスーチー氏らのやらせのようにも感じてしまいます。
現実に日本を振り返ってみると、朝日新聞や毎日新聞、東京新聞などは先鋭化していますが、沖縄県の八重山日報を除き、ほとんどの報道が反日左翼であり、日本の将来のためにはなりません。
一つ事例を取り上げると、昨年の１０月２７日付けの朝日新聞デジタルの「夫婦別姓に反対する候補は・・・サイボウズ社長が「落選運動」始めた理由」という記事ですよ。表題のとおりです。このサイボウズという会社は、クラウドサービスなどを業務の中心とした会社で４．６万社以上が導入しているそうです。私の知っている限りでも地方自治体も導入しているようで、危険を感じずにはいられません。
基本的に左翼は反日であり、特に日本国民の利益を守らなければいけない公務員には就けないようにしないといけないと思います。また、そのような人物が関与する会社のシステムを地方自治体が導入してはいけないでしょう。
最近のコロナに関しても、緊急事態宣言を出させて、報道に関心を持たせて利益を上げることしか考えていません。そして、自粛させて経済活動を低下させ、国力を弱めるという、中国・韓国、反日左翼の思惑に乗らないようにしてください。そういう発言をしている人がいたら、派日左翼を疑うべきです。
これからも日本の報道の闇を表に出していきたいとおもいますので、関心をもっていてください。
