投資先の一つ
2022/1/18現在は株価135.87まで上昇していた。
配当利回りも3.84％なので理想株に近い。
世界最大の検索エンジンであるGoogleと、その他の2つの事業区分により構成されています。
Google事業では、広告、Android、Chrome、Google Cloud、Google Maps、Google Play、ハードウェア、検索、YouTubeなどのインターネット製品や技術インフラを提供しています。
他にはデジタルコンテンツやアプリケーション、クラウドサービスやハードウェア製品など様々な製品・サービスを提供しています。
その他の事業では、Access、Calico、Google Fiber、CapitalG、GV、Nest Labs 、Verily、Waymo、Xなどの子会社を有し、インターネットやテレビなどのサービスを提供しています。
2019年の売上高ではGoogle、Apple、Facebook、Amazon、MicrosoftのIT企業の中では3番目の1368億ドルです。
広告が売上の7割を超える収益構造をしており、GAAFの中ではFacebookが同様の収益構造を持っていると言えます。
またその収益構造から、他の業種と比べて同社は新型コロナウイルス感染症の影響を受けにくいと考えられます。
アルファベットは議決権の有無でクラスA株(NASDAQ:GOOGL)とクラスC株(NASDAQ:GOOG)の二種類があります。
アルファベットはS&P500の構成銘柄の一つであり、7/30時点での時価総額は1.048兆ドルとなっています。
同社は収益を成長事業へと積極的に投資を行っているため、現在配当は行っていません。
しかし、今後も成長が十分見込まれるインターネット広告市場で同社は圧倒的なシェアを誇っており、どちらも将来の株価の上昇を期待できる有望な銘柄だと言えるのではないでしょうか。
アルファベットが発表した2020年第2四半期決算の概要は以下の通りです。
当期における売上高は、前年同期から2％減少した382.97 億ドルとなっており、アナリストの予想を若干ながら上回っています。
純利益は前年同期の99.47億ドルから30.0％減少し69.59億ドルとなっています。
希薄化後のEPSは28.9%減少した10.13ドルとなっています。
また同社が発表した2020年上半期決算の概要は以下の通りです。
上半期における業績では、売上高は、前年上半期と比較して5.5%増加した794.56億ドルであり、純利益は前年から16.9%減少した137.95億ドルとなっています。
希薄化後のEPSは15.7%減少した20.00ドルとなっています。
発表文において同社の最高経営責任者であるSundar Pichai氏および最高財務責任者であるRuth Porat氏は、以下のようなコメントをしています。
私たちは、このような不確実な時代に、人々や企業、コミュニティを助けるために取り組んでいます。
人々のオンラインサービスへの関心が高まる中、クラウドからGoogle Play、YouTubeに至るまで、当社のプラットフォームは、パートナーが重要なサービスを提供し、ビジネスをサポートするのに役立っています。
第2四半期の総収入は383億ドルとなりましたが、これは広告事業が徐々に改善したことと、グーグルクラウドおよびその他の収入が大幅に増加したことによります。
世界的に厳しい経済環境の中をナビゲートし続けています。
またクラスC株の自社株買い枠を280億ドル拡大することも発表しました。
続いて同社決算情報をセグメント別に見ていきます。
以下はセグメント別純売上高の推移です。
まずはGoogleとその他の事業について概観します。
どちらも一様に前年同期から減少していますが、売上高の99％はGoogle事業が占めているため、Google事業の減収がそのまま全体の減収へと繋がっています。
その他の事業に関しては成長事業として積極的に投資を行っているため、前年より営業利益は赤字となっています。
次にGoogle事業の売上高について細かく見ていきます。
YouTubeによる広告収益は前年同期比で+3.58％増加していますが、広告収益の71％を占めるGoogle Search & otherが前年同期比で9.83％減少しています。
そのため同社売上高全体の78％を占める広告収益は、前年同期比で8.08％減少しています。
これらは、新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）及びそれに伴う景気後退を受け、広告主が支出を控えたことが影響していると考えられます。
Google Cloudは前年同期比+43.19％増加していますが、1-3月期の52％から伸びは鈍化しています。
モトリーフール米国本社、2020年8月3日投稿記事より
FAANG銘柄と呼ばれるハイテク5社は、2020年第２四半期決算を発表しました。
各社が新しい時代を牽引していく状況は、当面は変わることはないでしょう。
5銘柄のすべてに投資する以外に、方法はないのでしょうか。
アマゾン・ドット・コム(NASDAQ:AMZN)の時価総額は1兆5,000億ドルですが（本稿執筆時点）、他との差をつける可能性は際立っています。
一方でグーグルの親会社アルファベット(NASDAQ:GOOGL)(NASDAQ:GOOG)は四半期決算で初の減収となり、競争に負けたのではないかとの議論もあります。今、アマゾンの買いを推奨するのは容易ですが、まずいくつかの要素を考察してみましょう。
両社は長期的な成長トレンドから恩恵を享受するでしょう。
アマゾンはオンラインショッピングへの移行、グーグルはインターネット広告の拡大が追い風になります。
新型コロナウイルスで世界経済が姿を変えつつあり、eコマースは今最も有望な投資テーマです。
アマゾンの2020年第2四半期売上高は889億ドル、前年同期比40％増と急拡大しました。
北米での売上げの伸び率は43％でしたが、海外売上げが38％、クラウドコンピューティングのアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）は29％でした。
一方、アルファベットの売上高は383億ドルと、前年同期比2％減でした。
GoogleやYouTube、パートナーサイト広告収入が同9％減となり、グーグル・クラウドの同43％増（少しずつAWSとの差を縮めています）、YouTubeサブスクリプションなど「その他売上高」の同26％増では埋め切れませんでした。
アマゾンの株価が年初来72％上昇したのに対し、アルファベットは10％にとどまります。
株価の勢いでは明らかにアマゾンが勝っていますが、会社がしっかりキャッシュを確保していけるかどうかも重要です。
アマゾンの売上高の大部分は、小売りと関連サービスから得られるため、営業利益率はハイテク事業よりも遙かに低くなっています。
第2四半期営業利益は58億4,000万ドル（営業利益率は6.6％）でしたが、うち33億6,000万ドルはAWS事業単独で上げました。
一方、アルファベットの営業利益は63億8,000万ドル、営業利益率は17％でした。
両社の利益は、将来の成長や技術革新のための巨額の投資を織り込んだものです。
しかし過去12カ月間のフリーキャッシュフローを見ると、アマゾンは194億ドルであり、アルファベットの312億ドルを大きく下回ります。
アルファベットの株価バリュエーションは、他のハイテク銘柄と同様の水準ですが、株価フリーキャッシュフロー倍率は、アマゾンの81.5倍に対しアルファベットは32.1倍で、アルファベットが、相対的に魅力的です。
フリーキャッシュフローは、四半期末にバランスシート上の手元流動性を増減させるキャッシュの合計額です。
特にハイテク企業が規模を拡大し、成長を維持するための新規事業が必要になる今後10年間に、重要な意味を持ちます。
第2四半期末にアルファベットは1,200億ドルの現金と有価証券を保有する一方、有利子負債はわずか45億5,000万ドルでした。
アマゾンも現金と有価証券で550億ドルを保有しますが、長期有利子負債も234億ドルです。
見方を変えれば、アルファベットは投資余力の懐が深い企業の一つであり、その点で優位性は高まっています。
投資対象としては、eコマースが拡大しているアマゾンを今買うのがいいように見えますが、長期投資を考えるなら、アルファベットを忘れてはならないでしょう。
投資先の一つ
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2023年2月21日時点では、102.89ドルで再度購入しています。
検索収益が初めてマイナスに転じ、チャットGPTの話題以降、徐々に株価を下げています。
今後どうなるか注視します。
