地震発生同時に多くの人たちが聞いたという3回の爆発音💥の情報もインターネット上から意図的に消されているが、これは間違いなく空襲だ!情報を隠蔽するメディアの力をも使った大掛かりな仕業をできる輩は日本を支配しているネオコン勢力だけ⚠️ https://t.co/L1YUAraXYt
— 国守最前線 永井真一Shinichi Nagai (@ShinichiNagai3) February 23, 2024
そのうちこの輪島火災の原因も分かるのではないでしょうか?
プロのジャーナリストがいればの話ですが😆
米国、ロシアの封じ込めに失敗=米紙
— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 23, 2024
🇺🇸❌🇷🇺#米国 は #ロシア を孤立させることに失敗した。米紙ニューヨーク・タイムズが報じた。
📰報道では、「#石油 と #天然ガス… pic.twitter.com/u9hb2bRle8
ロシアを孤立させる作戦に失敗し、自ら孤立する道を歩む米英😆
🇷🇺 ロシアのラブロフ外相が記者会見 リオデジャネイロG20外相会合を総括
— Sputnik 日本 (@sputnik_jp) February 22, 2024
🔸 G20の大部分の国は西側がアジェンダを「ウクライナ化」し、#G20 の経済問題の討議を脇にどけようとする試みに賛同しなかった。
🔸… pic.twitter.com/v7Oid58lLY
DSアメリカはなんでも段取りがうまい(笑)
911に大統領選、そしてナワリヌイ死去後のロシア非難のお膳立て😆
🇺🇸タッカー・カールソン&マイク・ベンツ
— タマホイ🎶🍃🗻🧷 (@Tamama0306) February 23, 2024
「彼らは2020年の大統領選が行われる7ヶ月前から検閲連合を作って動いていた、トランプ優勢から急にバイデンが勝利しても国民が疑うことができないように」
DHS(米国家安全保障省)は全てのテック企業の上層部に即座に削除要請することができた… pic.twitter.com/VfsXbGdaI3
追記
今回はトランプに勝てそうにないので、なんとかトランプを投票用紙から外そうと画策している。
DSのこの圧力にバイデンなら耐えられないだろう😆
何がトランプをファイターにしているのか?
彼女の演説の最後にその答えがある。
トゥルシー・ギャバード氏、CPACで民主党体制を批判しトランプ大統領を絶賛。彼女は元民主党員でしたが、嫌気がさしてやめました。トランプ次期政権の副大統領候補と言われています。
— トッポ (@w2skwn3) February 23, 2024
数年前の中絶賛成発言が気になりますが、多分この人だと思う。
とても素晴らしい演説です。 pic.twitter.com/VaxYl2mYf0
当時、これ見てから911はずっともやもやしてた。
ワールドトレードセンタービルは、航空機がぶつかることを前提に設計され作られた頑丈なビル。
おまけに航空機のジェット燃料では熔けない鉄骨。
崩壊ではなく明らかに爆破😱
でも、どうして、なんのために?
それがこのスノーデンのドキュメンタリー見て全てが合点がいった。
Deep Stateなんて知らなかったけど、明らかに巨大な悪の組織がある。
それがトランプの演説でわかった。
バイデンとそのチンピラ達は法執行機関を武器化してる!
そうか、そういうことだったのか💡
テロを偽装して、国民に反テロ感情を抱かせ、アフガン、イラクに戦争を仕掛け政権を倒す。
その後は野となれ山となれ。
結局米軍はアフガンから撤退を余儀なくされ、まもなくイラクからも撤退する。
米兵が負った心の傷は計り知れない。
それだけでなく奴らの企みはこの愛国者法によって全国民を監視下に置くことだった。
その段取りの良さ😳
膨大な法案をテロ偽装911から46日後の成立させる。
この段取りの良さは今回のCIAによるナワリヌイ暗殺後の段取りを彷彿させる(笑)
とにかくDSは準備万端でアクションを起こすのには長けてるようだ。
とにかくDSは準備万端でアクションを起こすのには長けてるようだ。
当時この愛国者法に対する危惧を表明していた記事。
2001年9月11日の同時多発テロ事件に対する米国の反応は極めて素早く,わずか6週間で米国愛国者法(USA Patriot法)が制定された。しかし,この法律はさまざまな問題を含んでおり,アメリカ社会に大きな影響を及ぼす可能性が指摘されている。
しかしこのスノーデンの命がけの告発で、米国民に対する通信傍受監視は禁止される。
2001年9月11日の同時多発テロ事件に対する米国の反応は極めて素早く,わずか6週間で米国愛国者法(USA Patriot法)が制定された。しかし,この法律はさまざまな問題を含んでおり,アメリカ社会に大きな影響を及ぼす可能性が指摘されている。
しかしこのスノーデンの命がけの告発で、米国民に対する通信傍受監視は禁止される。
しかし海外は別のようだ。
なんと言ってもこれだけの設備投資をしているんだ。
日本もしっかり通信傍受監視されてる。
人権を錦の御旗にして自分達の価値観を全世界に及ぼそうとする米英。
その実体は一部のものによる金儲けの道具であり児童性愛を正当化する法律であったり。
でもどうやら奴らの企みも終わりに近づきつつある。
全てがばれだしたからね😆
プーチンインタビューは蟻の一穴。
今までアメリカ発のフェイクニュースを刷り込まれてきた我々でも、さすがに何か変だなと思うだろう(笑)
ウクライナに進攻したロシアには制裁を加えるがパレスチナに進攻し虐殺の限りを尽くしているイスラエルには制裁なし🤔
せっかくトランプがセッティングしたサウジとイスラエルの国交も破談😆
いま、DSは全力でトランプ叩き。
でも米国民は賢明だ。
おそらくトランプは帰ってくる。
そしてDS撲滅に全力をあげるだろう。
振り返って我が国の岸田政権。
本来なら国民の意思を問うべき重要案件を閣議決定のみで国民に説明することなく押し進めている。
民主主義の原点から離れ続けている現政権。
明文で規定されていないが、国民には抵抗権がある。
憲法を改正するというのなら阻止する根拠はあるわけだ。