豚インフルエンザだったのがフェーズ4に格上げされたことで名称も「新型インフルエンザ」に変わった。
インフルエンザは突然変異しやすいが、名称も変化しやすい。
イスラエルやイスラム圏のように豚を不浄な動物としている地域ではこの名称は歓迎されているようだ。今までは口に出すのも汚らわしかったのだろう。
豚は本当は頭が良い清潔好きな動物なのだが、偏見が多いようだ。
しかし、豚肉は体に悪いと主張する人も案外多い。
私も豚肉を食べなくなってからは大病をしていない。
<新型インフル>感染確認増え、8カ国108人に
≪新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)ウイルス感染が世界的に広がっている問題で、新たにコスタリカで28日、1人の感染が確認され、確認例は中米やアジア・オセアニア、中東など計8カ国、計108人に上った。韓国でも米国やメキシコから帰国した5人に感染の疑いがあるなど、さらに拡大の恐れがある。≫
何だかんだで感染は急速に広まっている。どの国も検疫を強化しているだろうが、阻止はできないようだ。
このウィルスが強毒性だったら、確実にパンデミックになってしまうだろう。
≪メキシコで新型インフルエンザによるとみられる死者は同日、159人に増加。感染が確認されたか、感染が疑われる患者は2498人に上った。≫
6%強の死亡率である。やはり、強毒性なのだろうか?
これまで死者はメキシコに限定され、それも謎だったが、遂にアメリカでも死者が出た。
<新型インフル>1歳11カ月の幼児死亡 米で初の死者
元々抵抗力の弱い幼児である。これだけで、強毒性と判断はできない。
新型インフルエンザ 違うウイルス?栄養不足で?死者はメキシコだけ、深まる謎
死者はメキシコだけではなくなったが、依然として「何故メキシコでの死者の多くが通常健康な20~40歳代なのか?」という疑問の答えは出ていない。「開発途上国特有の貧困層の衛生状態・栄養問題が関係しているのではないか」と疑われているのである。
インフルエンザ以外の死因も検討されているのである。
【新型インフル】警戒水準「5」に引き上げも WHOの田代委員
フェーズ5というのは完全な警戒態勢である。やはりそこまで事態は深刻なのかと思ったら …。
<新型インフル>ウイルスは弱毒性 田代WHO委員
フェーズ5と言った同じ人が数時間後には今度は弱毒性と言っているのである。
≪被害については、現在の毒性が変わらなければ、パンデミックを起こしても、約200万人が死亡した57年の「アジア風邪くらいかもしれない」とした。数千万人規模の死者が想定される強毒性H5N1型と「全く横並びに判断していいものではない」と話した。≫
弱毒性でも約200万人くらいの犠牲はやむをえないようだ。
問題の感染源だが、諸説あるようだ。
メキシコ「第一号」は?…感染源、小さな村の4歳児に注目 新型インフル
≪メキシコ発の新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)の感染が世界的に拡大する中、同国東部のベラクルス州が、今回の感染源ではないかという見方が出ている。≫
ここでの感染が初期の部類だったのは確かだ。
豚インフル発生源は南部養豚場? メキシコ政府否定
≪養豚場を経営する米国の食品会社スミスフィールド・フーズ(バージニア州)も強く関連を否定する声明を出し、現地担当者も豚インフルエンザ感染が確認されたことと養豚場にとって「非常に不運な偶然の一致だ」と述べた。≫
しかし、この養豚場についてとんでもない情報が飛び込んできた。
豚インフル:スミスフィールド・フーズと中糧集団
≪2008年6月にスミスフィールド株4.95%を取得したのが、中国国営大手食品企業グループの中糧集団(COFCO)。 ≫
何と!この養豚場は中国とつながっていたのである。
患者の8割は「環境汚染」が原因?全国に百か所、広がる「癌の村」―中国
≪中国にはこうした「癌の村」が100か所近くも存在するという。医学界では中国の癌患者の80%は環境汚染が原因と見ているが、汚染と健康被害の因果関係を立証するのは難しいと法律専門家は話す。≫
中国は環境汚染と貧富の差の拡大で、貧困層の感染率が極めて高い。
【豚インフル】中国 1億9000万人感染の予測も?
これは感染予想だが、パンデミックになったら、これくらいは死にそうだ。日本に不法入国する連中も多いから、決して対岸の火事ではない。
中国福建省:豚大量死、豚インフルが原因か
≪中国福建省福清城頭鎮で三つの村の境界目の河川に捨てられた豚の死骸百頭以上の腐敗臭が付近に充満し、百メートル離れたところでも臭いが鼻につくという。中国「東南快報」が27日に伝えた。当局は、これら死亡した豚は付近の養豚場から出た可能性が高いとみている。≫
こんな調子なので、豚インフルエンザ中国起源説がまことしやかに飛び交うようになった。
新型インフルの発生源は中国?中国当局「国のイメージ傷つけるねらい」と反発
多少偏見もあるだろうが、疑われてもやむを得ない状況もある。国際社会が一番懸念しているのは、「この国が正直に情報提供するだろうか?」という点である。外聞を気にして隠蔽工作ばかりしているからだ。
共産国家である中国は、事実関係を歪曲させる傾向が改善されていない。北朝鮮並みである。
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