200710新聞の購読率激減 若者ほど新聞離れ進む

昨今のマスコミのていたらくはひどいものである。一応チョイ右の読売、チョイ左の朝日、どっちもつかずの毎日、バカウヨのサンケイ、貧乏人相手の中日系などと棲み分けをしているが、先細りではいくら談合を繰り返してもお先真っ暗である。

日本のマスコミの実態は旧態然たるもので、既に過去の遺物になりつつある新聞が基幹になっている。その上にテレビが乗っかり、更にその上に諸々のマスメディアが乗っている。今のままで抜本的な改革を行わないと「親亀こけたら皆こけた」の構図になっている。
マスコミは大相撲協会を散々嗤いものにしてネタ作りしているが、人のことは嗤えないのである。
どのマスコミも経営方針は呆れるほど前近代的なところが大きい。これでよく、もっともらしい批判記事が書けるものだと呆れてしまう。
右翼系大衆誌を持っているＢ社やＳ社など、もう目を覆いたくなるほどお粗末極まりない経営実態である。

マスコミ経営は禿鷹ファンドの餌食になりやすく、そのたびに政府に泣きついて、そのため現在は御用機関に成り下がっている。もっとも、戦前からその傾向が強かったので、最近になって突然そうなったというわけでもないが…。

アンケート調査結果などのでたらめな捏造数字を見れば、少し頭が働く人ならすぐインチキは知れる、国民の半分はＩＱ１００以下である。騙されるおめでたい人も結構多い。

朝日新聞を反体制新聞と勘違いしている馬鹿が多いのも以上の事情で仕方ない。そんなところがどうして読売・日経と組むか考えて見ればわかるだろう。

どのマスコミも権力者の意向に沿ってそれらしい記事を垂れ流しているだけである。
本当のことをズバズバ発表したりしたら、それこそ世の中は大混乱に陥るだろう。
自民党政権はアメリカ植民政府の傀儡だから、実際は「日本のマスコミはアメリカの意向を受けて記事作りをしている」と言うのが正しいだろう。
某前総理みたいな使用済み廃棄物をぼろくそに書きまくるのもそのためである。国民に政権交代がスムーズに行っているように見せかけるのである。
しかし、アメリカのメディアの情報操作も日本以上にひどい。アメリカ・日本・中国・韓国のマスコミ報道は洗脳技術に差はあるが、情報管理状況は似たようなものである。いずれにせよ、北朝鮮よりはましだから安心しよう。

以下は山口揚平氏の論説文である。

（記事）

新聞崩壊――メディア企業が生き残るために必要な方法とは？

新聞業界を取り巻く環境が深刻になっている。C-NEWSの調査によれば、新聞の購読率は毎年じわじわと低下しており、2007年3月現在約75.6％。4人に1人は新聞を取っていない計算だ。

　“新聞離れ”は若者ほど進んでいる。40代でも新聞購読率は8割を切っており、20代に至っては62.0％。20代の3分の1以上は新聞を読まない状況である。このままだと、新聞をまったく読まない世代が生まれる可能性もある。

販売店の統廃合で事態は解決するのか？
　新聞業界は、今、崖っぷちに立たされている。ここにきて、もはや業界再編は避けられないであろう。