「東京大空襲」 と 「関東・東海地震」

　今日は、天皇が天照大御神以下皇室の祖先などに即位の報告をする「即位礼正殿の儀」ですが、東京に太陽は現れそうにありません。この日に、最近の豪雨被害が無かった地域は晴れていると云う事は、何を暗示しているのでしょうか。それは兎も角、太陽神である天照大御神は地方に出かけているようです。

　太平洋戦争の結果が見えてきた頃、米国の国家防衛調査委員会・焼夷弾研究開発部がレポートを提出し、そこには最有効地域として「都市中心部商店街地域、密集地域、住宅工場混在地域で人口密度９１０００人／平方マイル、都市人口の２５%を占める地域では、１平方マイルあたり６トンの焼夷弾で焼き尽くすことが可能。」と書かれていたそうです。

　空爆予定地域の人口密度が低い場合は、先ず周辺を囲うように空爆し、中心部分に避難民を集めて人工密度が高くなった時点で本格的な空爆を始める作戦が「見事に成功」しました。正に「論理計算通り」の結果と言えます。白人は、白人以外は人間とは見ていないうえに「マニフェスト・デスティニー（明白なる使命）」の思想も有って、ネズミでも退治するかのように実行されました。

　「東海」「東南海」「南海」の大地震は、いつ発生しても不思議でないと言われています。政府はここに重点的に予算を配分して、この地域の「人口が減らないように」努力をしています。これを「善意」にとると「地震被害者を減らす対策」と考えられますが、常識としては「地震が起きるまでは人口を減らさない政策」としか思えません。実際に、山林・農村部の人口は減り続け、震災被害の恐れのある都市部の人口は増えています。

　若しかすると、震災直前が最も人口密度が高くなるのかも知れません。これも、計画通りなら恐ろしい事を考える政府と言えます。政府を成立させる為の国会議員を選んでいるのは国民自身なので、自業自得とは言えますが、それにしても、自ら絶滅の道をひた走る「ＧＨＱ憲法によって基本的人権を与えられた日本人の思考能力」は、「東京大空襲」の時と変わっていないようです。