「ＳＦだけどね！」 と 「陰謀論」

　ＳＦだけどね！

①X　ワシントン郊外での旅客機と軍用ヘリコプターの衝突事故は、ワシントンＤＣ（ホワイトハウス）を狙った旅客機を米軍ヘリが特攻で防いだ特殊作戦ですω.ω

①O　ワシントン郊外での旅客機と軍用ヘリコプターの衝突事故は、元・前職のワシントンＤＣ（ホワイトハウス）のバカげた政策の結果です。男性が性転換することで「女性枠」の試験に合格しようとしたパイロットによる事故（テロ？）であり、ドニー大統領は「ＤＥＩ」の結果であると主張しました。

②Ｘ　石橋ゲル政権の「中国とは建設的で安定的な関係を構築せネバならない」とのネバネバ方針は、世界平和を目指すことで、ドニー大統領との外交交渉を有利に運ぶ作戦ですω.ω

②O　石橋ゲル政権の「中国とは建設的で安定的な関係を構築せネバならない」とのネバネバ方針は、何をか岩ん屋でω.ω、既に議員宿舎を利用して間者と大臣とは安定的な関係を構築済みです。それバカりか、外国勢力からの迂回資金を安定的に受け取る為の政治団体を複数持ち、マネーロンダリングしています。

③Ｘ　ドニー大統領は「関税を武器」にして世界を威嚇しているω.ω

③O　ドニー大統領は「関税を盾」にして世界の国家的不法行為を抑え込もうとしています。また、正当な「制裁関税」はWTO規約には違反しないのですが、これに対する「報復関税」は違反とされています。それでもドニー大統領は「（報復関税は）結構なことだ」と受け流していて、それどころか各国の輸入・輸出禁止措置も「MAGA」には有利に働くことから好意的に受け取っています。何故なら、アメリカは原材料・生産・開発など総ての資源・能力を保有しているからです。

　繰り返しますが、上記は「ＳＦだけどね！」なので、クレームは一切受け付けませんω.ω

「接種回数別全死因死亡率」 と 「ワクチン効果」

　以前、「ワクチン接種回数別の全死因死亡率を再検索できない」と言ったのですが、「みのり先生」のお陰で見つける事が出来ました。

　WHOから始まり、各国政府・医療関係者からネットインフルエンサーに至るまで「コロナワクチンには効果がある」と言ってましたが、その効果とは「人口削減効果」だったようです。

　小島 勢二名古屋大学名誉教授の「リアルワールドデータによるコロナワクチン接種回数別全死因死亡率の検討」によると、イギリスや浜松市による「コロナワクチン接種回数と10万人年あたりの全死因死亡数」から、ワクチン接種者の全死亡率は未接種者の２倍以上であることが読み取れるそうです。

　人口に増減が無くヒトの寿命を８５歳とすると、平年の全死因死亡率は「10万人当たり約1200人（１.２％）」です。上記のグラフを見ると、「未接種者（緑の棒）」はコロナ禍でも平年と変わらない全死因死亡率（年平均）であり、「コロナ感染による死亡」の影響を受けていなかったことを示しています。

　一方、「１～２回接種者」は未接種者の2倍以上の全死因死亡率となっています。但し、１～２回に比べて「３回接種者」の死亡率が低いのは「刈り取り効果」が考えられます。

　「全死因死亡率」なので、「コロナ感染による死亡」か「ワクチン接種後の死亡」かは分りませんが、「ワクチンには人口削減効果がある」事だけは確かなようです。

　私の知っている医者も、「家族は接種済みでも感染したが、未接種の私は感染しなかった」と言っているくらいなので、「ワクチンには感染呼ぼう効果」があるみたいですω.ω

「ＤＸ」 と 「ＡＸ」

　「デジタルトランスフォーメーション：ＤＸ」は、経産省が、

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

と、定義しているようです。

　しかし、優位になったのは「デジタル関連企業」が殆どで、それは「補助金（助成金）を受け取ったから」です。その「助成金」の出どころは主に税金なので、結果として多くの貧乏人を作り出しましたω.ω

　つまり、本来の「組織の効率を高めるデジタル化」ではなく、「未成熟なデジタル企業の助成」だったと言え、卑近な例では「マイナカードの普及」によって非効率な政府や企業が潤い、今も非効率は継続中です。例えば「マイナ保険証」ではアナログな「資格情報のお知らせ及び加入者情報」が必要な場合があり、任意取得のマイナカードを持っていない人にはアナログな「資格確認書」が新たに（無駄に）発行されます。

　これに負けじと厚労省が「ワクチントランスフォーメーション：ＷＸ」を策謀し、「ワクチンの定義」を変えて、多くの「医療関連企業」が懐を温めるどころか、火傷をするほど熱くなりましたω.ω

　「ＷＸ」の犠牲になったのが小林製薬で、因果関係が不明の「腎疾患」が「紅麹コレステヘルプ」だけに起因するかのように言われ、販売停止と補償に追い込まれました。

　それは兎も角、アナログカメラでの「写真」は光学フィルムに記録されているので「アナログ」のように見えますが、実際には感光記録粒子が保存していて、何よりも「光子」自体が粒子である時の光学反応なので「デジタル」で記録されていると言えます。単に、現在では人がそれをデジタルであると認識できないだけです。

　現在の半導体は「デジタル素子」ですが、将来は「アナログ素子」が主流になります。ＮＴＴでは「光量子コンピュータ」の試作機が完成し、年内にも稼働するようです。すなわち「アナログトランスフォーメーション：ＡＸ」が始まると云うことです。

　外国人は「０ or １」「勝ちか負けか」に拘る人が多いようですが、日本人には「不明瞭な中庸」が好まれます。デジタルは外国人に任せて、日本人である私はアナログに生きたいと思います。

謹賀旧暦新年

あけましておめでとうございます

日本が崩れかけていますが

今年も日本でありますようにω.ω

　尚、札幌の元旦は、

「西暦２０２５年１月２９日６時５３分」

です。

　　　ーー　　迎春　　ーー

「核廃絶」 と 「核抑止力」

　反核団体は「核廃絶」を主張していますが、それは「核の威力の証明」と考える為政者もいて、逆に増える傾向にあるようです。

　「核廃絶」には「核の平和利用の禁止（原発など）」も含まれている場合もあり、更には「核抑止力」を「核の平和利用」と強弁する人もいることから、ここでは「核兵器の廃絶」に限定します。

　「兵器（military weapons）」とは軍用の武器（システムを含む）なので、軍隊が存在しないとされる日本では、当然ながら「兵器」は存在しません。なので、日本の場合は兵器のように見えても「防衛装備品」と呼びますω.ω

　なので、国内法では「核防衛装備品」となり、「核兵器禁止条約」の対象外と言い張ることも可能ですω.ω

　ハーグ陸戦条約（戦時国際法）があり、

一　上官として責任者がいること
二　遠くからでも判り易い特殊徽章をつけること
三　武器を隠さず携帯すること
四　行動する際は戦争の法規と慣例を遵守すること

の条件を満たす場合は「戦闘員」と見做され、軍人・民兵・私兵を問わず、軍隊を構成する一員とされるようです。つまり、国内法で「自衛隊（Japan Self-Defense Forces）」と嘯いても、国際法では「戦闘集団」なので軍隊です。

　若しも「防衛装備品を所持した自衛隊員」が防衛行動に打って出た場合、「戦闘員（軍隊）」ではないと主張すると捕虜の資格を失い、白旗を揚げても適法に射殺される事になります。

　「占領統治法（通称、日本国憲法）」は、その名から明らかに国内法なので、

　第九条　
①日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
②　前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

に書いてあるように、自衛隊は「国際紛争以外の解決」に乗り出す事は可能と言え、その為の「防衛装備品」を保持する事は適法と言えます。つまり自衛隊は、警察では対処できない国内外での暴動鎮圧のために存在していると言えます。

　それはさておき、「核兵器」の廃絶を願っても、理念を唱えているだけでは廃絶されることは有りません。現在の世界情勢では、核を保有しても損する事は無く、寧ろ優位に立てるからです。

　当然乍ら「核の傘」も、日本が保持できない戦力ですが、現在の国際法では適法な「核抑止力」と言え、対外的には優位な立場の維持に役立ちます。

　なので、「核兵器抑止条約（私案）」として、

・核兵器は、地球外生命体を含む宇宙からの脅威に対する自衛権の行使以外には使用できない。
・核保有国は、非核保有国と非核保有地球外生命体との「安全保障条約の締結」を阻害してはならない。
・核保有国の安全補保障条約に、非核保有国は参加できない。
・非核保有国の安全補保障条約に、核保有国を含んではならない。
・地下資源を含む核物質保有国は国際監査を受け入れる義務がある。
・すべての国は、この条約に反する核兵器保有国との貿易を禁止する。

とすることで、核保有国のボランティアによる「地球防衛」に資する以外の核兵器の削減が可能になると思います。