プチ早期退職者の資産運用+αブログ

ドル円等のトレンド分析(5月1日)

 毎週土曜日に行っている個人的なトレンド確認用の分析の5月1日分。4月5日から4月30日の動きをまとめている。


分析結果と各ペア動きのまとめ

 まずは、毎週のトレンド分析のサマリ部分だけを以下に載せておく。見方の説明は昨年2月3日のブログ記事を参照のこと。




 全般的な動きとしては、ドル円は111円を目前に調整入りして、上げ幅の38.2%を少し超える107.5円割れまで下げた後、109円台を回復してきた。ユーロドルは$1.17割れ寸前からの戻りが続き、日足ベースの分析では買転換し、$1.215直前まで上げた。ユーロ円は両者の綱引きでユーロの勢いの方が優勢で132.3円台に到達して高値更新となった

 ドル円は、先月、力強い月足で2015年6月高値を起点とする大きな三角保ち合いをきれいに上抜けた形になっていた。しかし3連続の月足陽線の上、3月には上げが加速していたので、いったん値幅・日柄ベースでしっかりした調整がほしいところだった。結局、想定通りというべきか、3月31日の110.9円台付けた後は調整入りした。

 第1の下値目処としては上げ幅に対するフィボナッチリトースメント38.2%押しで107.8円割れで、次に半値押しなら106.8円辺りだったが、結果的には4月23日に107.5円を少し割れたところで反発した。すでに109円まで戻したので、直近の下値の確認は済み、月足でも長めの下ヒゲ付きの陰線となった。4月24日の分析では中立に近かったものの一旦売転換となったが、本日の分析では買転換した。ただ、この後は一気に先の高値を更新して111円到達というよりも、戻りの確認と下値の確認の動きをしてからとなる可能性もある。もちろん先のことは分からないけど。

 ユーロドルは、3月31日の$1.17割れ寸前からの反発後、ほぼ一本調子で上げて4月29日に$1.215直前まで上げた。しかし、4月30日には、4月米シカゴPMIが1983年12月以来37年4カ月ぶりの高水準、4月米消費者態度指数が昨年3月以来1年1カ月ぶりの高水準を付けことに加え、独・ユーロ圏の1−3月期GDP速報値が予想より弱く、急落して一時$1.202割れとなった。日足ベースの分析では4月24日に買転換したままになっている。

 ユーロ円は、昨年11月28日に買転換して以来、買トレンドを維持したままだ。ここのところドル円の下げに引っ張られて上値が重かったが、ドル円が反発した4月23日からは上げ足を速め、4月29日には132.3円台に到達して高値更新となった。しかし、4月30日には、ユーロドルの急落に引きずられて一時131.3円台まで下げた。ユーロ円がだいぶ高くなったので、私は先月、ユーロMMFの繰り上げ償還後に外貨普通預金として保有していたユーロの一部を売却したりした。


各国の動きとニュース 

 ドル円の下げが続いていると、そのトレンドに沿った解説が出たりする。4月23日に底打ちする前の4月18日、日経に以下の解説記事が出で、今でも実力より14円高なので理論的にはドル安が続きそうだということだった。ここでの理論値とは「日経均衡為替レート」で、2004年以降の比較グラフを見る限り、大きなトレンドとしては相関している



 ロイターに掲載された植野大作氏の4月14日のコラムでは、テクニカル面、ファンダメンタルズ面、為替需給の面から考察し、今年度は105~110円と書かれている。「令和の日本で起きている国際収支の構造変化が、極端な為替変動を抑制している」というのが見立ての基本にある。



 これも底打ち前の4月22日のブルームバーグの記事。米長期金利頭打ちと、金利差拡大に伴って増えた円売りポジションの巻き戻しが重しとなって、ドル安方向と見ている。そもそも米国金利が今後どうなるか分からないと思うが、日米金利差は主要な為替変動要因の一つなので注意をしておく必要はある。



 ロイターに掲載された佐々木融氏氏の4月28日のコラムでは、膨らむ米経常赤字、急速に増加した米M2、日米実質金利差のマイナス化の3つの要因で円高(ドル安)方向と見ている。


 URLをメモっておいた記事は以上だが、それ以外も含めてドル安円高の見方の記事が多かったようだ。昨年12月もそんな感じだったが、専門家の見方が偏ると逆方向に動き出したりする可能性が高い気もする。先のことは分からないのだが、為替が動いているとその方向の理由は探しやすい(それなりの理由がある)ので、追随する記事が増えるのかな。結局、過去の値動きで先行きを捉えようとするトレンド分析と一緒

 ゴールデンウイーク中は例年、急な円高が進みやすかったりするが、今年はどうかな。今年はコロナ禍による3度目の非常事態宣言もあって外出を控える個人は多そうだが、企業/機関投資家は休みで日本勢が薄くなるのは変わりないだろう。相場が急変する理由はなさそうだが、海外勢の仕掛けがあるかもしれないので、一応の注意は必要だろう。




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