未来への提言第10回「地球温暖化に挑む」

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　このブログで何度か紹介してきた、世界のキーパーソンに徹底インタビューして、21世紀の未来に通じる道しるべを提示するシリーズ番組の第10回（５月20日（日）22：10-23：00　NHK衛星第一）に、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）議長のラジェンドラ・パチャウリ博士が登場します。博士は、環境工学と資源経済学の専門家で、インドのエネルギー研究所の所長を務め、初めてアジアから選出されたIPCC議長として、深刻化する危機を訴えてきました。ガンジーを尊敬するパチャウリ博士は、欧米一辺倒ではなく東洋の知恵を生かした環境対策の必要性を呼びかけています。番組の中で、パチャウリ博士から最新の科学的データに基づく地球温暖化の実態と、それに対する処方箋について、じっくりと提言を聞くよい機会だと思います。

[参考情報1．温室効果ガス排出の現状と未来予測]
　温室効果ガスの約8割を占める二酸化炭素の世界排出量は、2004年値で265億トンです。今後、温室効果ガス排出削減策をとらない場合、2030年までに2000年値より25～90％増加すると予測されています。今後、破壊的気候変動の発生を避けるには、今世紀半ばまでの平均気温上昇を２～3度、大気中温室効果ガス濃度なら、二酸化炭素濃度に換算して550ppm以下（産業革命前の値の倍相当）に抑える必要があると考えられています。二酸化炭素だけで380ppm弱ある現在でも様々な異常気象が感知されているのに、こんな高い想定で大丈夫かと心配です。しかし、この目標達成のためには、二酸化炭素排出を2030年までに減少に転じさせ、2050年には排出量を2000年値の5％増～30％減の範囲内に留める必要があると想定されています。

[参考情報2．IPCC報告書の概要]
　IPCCは、今月初めにタイのバンコクで開かれた会議で、温暖化対策を協議する第3作業部会報告書を採択しました。この報告書は解決策として、エネルギー供給、運輸、建築、産業、農業、林業、廃棄物分野にわたる温室効果ガス排出削減技術の開発、実用化、普及をあげています。削減に要する費用は二酸化炭素１トン当り20～80ドルで可能と推定されています。これは2030年時点で世界の国内総生産（GDP）を約0.6％低下させますが、対策を怠れば温暖化の進行による災害被害発生の可能性が高くなります。2050年までの気温上昇を3度まで許容する場合の推定GDP低下は1.3％です。2度程度に止めるには、現在より排出量50％削減のため、大幅なコスト増が見込まれます。

[備　考]
　IPCC報告書といっても、アメリカや中国など排出削減に消極的な国との妥協の産物であり、とても十分なものとは考えられません。18日付けの毎日新聞に、日本を含む8カ国共同研究により、「人間活動の影響で強まった風が地球規模で大気や海洋の循環を変化させ、南太平洋の二酸化炭素吸収力が、1981～2004年の間に年平均800万トンずつ減少し、現在は殆ど吸収していないことが分かった」という記事がありました。5月18日付けのアメリカの科学雑誌Science 電子版にこの記事が掲載されています。