資本主義は崩壊するか？

　ガソリン価格高騰の影響は大きい。昨日、給油した際のリッターあたりのハイオク価格は179円。（←他店と比べるとかなり安い。）土曜の午後なのに道路を行き交うクルマの少ないこと。用もないのにクルマを運転するシュミなんかないわたしのような者には、道路が空いているのは歓迎すべき事態であるし、資源枯渇や環境破壊の問題を考えると、ガソリン価格はリッター300円をめざしてもっともっと騰がればいいとさえ思う。そうなれば、自動車メーカーは生き残りをかけて、ハイブリッド車、燃料電池車の開発を急ぐごとになるだろう。
　さて、画像は、過去三年間のダウ・ジョーンズ工業平均株価の推移を示したものだが、アメリカ住宅価格バブルの崩壊、サブプライムローンの不良債権化等により、株価は2006年夏の水準にまで落ち込んでしまった。日本も含めた世界の株式市場は、アメリカのそれに追従するので、ほぼ同じような落ち込みようだ。株式市場から逃げ出した投機マネーが原油、穀物市場に流入し、それらの高騰につながっているのは報道されているとおりだ。
　さて、これからどうなるか、だ。1980年代末の社会主義国の崩壊に引き続き、資本主義は自滅し崩壊に至るのか。それとも、商品市場から株式市場に投機マネーが引き上げられ、なんとか世界経済はもちこたえられるのか。先週発表されたアメリカの雇用統計、景況指数等をみる限り、アメリカ経済はさらに不振をきわめており、アメリカの大手金融機関や自動車メーカーの経営が破綻する観測もあって、これから8月にかけては、さらに株価が下がり、商品価格は高騰、為替は円高に向かう可能性が高いとみる。秋以降多少は持ち直すだろうが、金融市場が安定化し、原油、穀物価格も落ち着くには、石油代替エネルギー開発の加速が必要だろう。また、アメリカと日本については、医療・介護・福祉政策が転換されるかどうかが景気を大きく左右するだろう。人間の生存を保障する労働を切り捨て外国人労働力に依存するようでは、高齢化する社会の内需拡大にはつながらないだろう。経済の愚かな悪循環を断てるかどうか、今年は正念場だ。