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Entrance for Studies in Finance

モーガンとトーマス ロンドン証券市場史

E.V.Morgan and W.A.Thomas, The Stock Exchange Its History and Functions, 2nd ed.,   Elek Books:1969    南海泡沫の崩壊に結果のところ。取引所の成立のところ。

1698年 新東インド会社の設立(200万ポンド8%)
1702年 旧東インド会社と合併して連合united東インド会社の設立
1708年 120万ポンド無利子で結果は。320万ポンド5%

1711年 南海会社の設立
    背景にスペイン継承戦争による経費 900万ポンド超の債務 この債務を南海会社の株式と額面で交換する。議会は同社に年に568000ポンド(6%)を支払う。代わりに南アメリカとの交易の独占が与えられる。


1717年までにjointi stock companiesによる資本調達は2000万超
    南海会社が1000万 イングランド銀行が555万9995
    東インド会社が319万4000

1719年 政府債務(89,96,99年といった長期年金債務66万6566/年+32年の短期年金債務12万1669/年)を南海会社の償還される株(20年5%1177万9000 14年4%476万6000)に交換する機会を提供する 代わりに南海会社には新stock発行の権利する権利を取得する

1719年4月14日 法律の可決
1720年8月 崩壊   

p.39    崩壊が生み出した混乱は1721年の夏遅くまで収まらなかった。そのときまでにSunderlandは国庫の長官(First Lord)を辞任し、Walpoleに引き継がれた。報道は、役員たちと大臣たち双方に対して、「首とカネとを」要求していることに、手厳しい批判キャンペーンを行った。同社の金庫番であるKnightは、海外に逃亡
したが、ついでに大臣たちにとり不利でもっとも批判される証拠のいくつかを携えた。議会は調査委員会を法律を可決したが、それによりChancellor Aisbieと役員たちは、彼らの領地の大部分をうしなった。Walpoleは,選挙の利権を保有しているものをまもり、逆に役に立たないものを傲慢に犠牲にすることで、彼の権力を統合した。背景では、国庫、イングランド銀行、同社の新たな理事の間で、複雑な金融取引が進行した。
 究極的な金融上の決着の主要な点は以下のようであった。
 国家に対する同社の700万の負債は取り消された。
 株式のために借りた人borrowers against stockは、彼らの借り入れのわずか10%が返済されただけで、彼らがカネを預託した所有するはずの株式は取り消された。
 株式に応募したものへの払い込み請求の未払い請求分は取り消された。100ポンド株を基礎に300ポンド現金が払った者には、株stockが配分された。
 8月の交換の当事者は、5月の交換の当事者と条件が同じになるように追加の株式を受け取った。
 すべての債務をへらしたあと、残余の株は新旧の全保有者のあいだに比例配分された。

Bubble Act 1720 charterもたない会社は非合法illegalであるとしている
 罰則(投獄や全財産没収など)

Barnard's Act 1733 (1736年恒久化) 株を持たないで売ったり処分することの禁止 売買の記録の義務化

p.68 18世紀の半ばまでに、より多くのかなりの数のブローカーたちは、彼らの商売がより快適に行える方法を探し、市場の評判の悪いところから、離れようとした。1762年に彼らのうちの150人がクラブを作り、Jonathan’sの所有者とその施設の排他的使用についての協定を結んだ。その見返りは年1200ポンドの家賃であった。それは一人8ポンド参加費用subscriptionを徴収したものであった。この協定はしかしながら短期的だった。コーヒーハウスから締め出されたブローカーが所有者に訴訟を起こした。訴訟はLord Mansfieldの前で行われ、特別法廷は、Jonathan'sは、記憶にないほど古くからstocks and sharesを取引する人のよりどころだとして、原告にアクセス権を認めた。
 Jonathan'sの排他的使用を拒否されて、ブローカー集団は1773年にThreadneedle街に自身の建物を獲得した。それは初めて証券取引所the Stock Exchangeと呼ばれた。しかし奇妙なことに、彼らは最初メムバーシップを限定しようとせず、1日6ペンスの入場料の支払えば施設の使用を誰にも認めた。残念ながらこの最初の取引所の要綱constitutionについてはほとんどわからない。それは所有者の委員会と、使用者を代表する総務委員会とをもっていたが、正式のメムバーシップなしにどのようにこのような委員会を選出するかという問題についての証拠が存在しない。
 この状況は明らかに満足できないとみなされていた。しかし1801年1月7日に所有者委員会は「証券取引所を参加者ルームSubscription Roomに転換する計画をすぐに実行することを」決議し、総務委員会にそのために合同委員会に加わることを要請した。この「合同委員会」はメムバーの選抜の規則を仕上げ、21名の指名された所有者が投票なしに承認され、年10ギニーの参加費が定められた。そして1月13日に次のように決定した。「2月27日からあと、この家屋は証券取引所Stock Exchangeとしては閉鎖され、3月の3日火曜日に参加者の部屋Subscription Roomとして開始される。」一か月後、建物の名前を証券取引所から証券参加者の部屋Stock Subscription Roomとする動議が可決された。
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