地球温暖化CO2犯人説のウソ 1/8

地球温暖化CO2犯人説のウソ　1/8



地球温暖化の原因はCO2ではない



地球温暖化CO2犯人説の非常識　1/4


http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B9%E3%83%99%E3%83%B3%E3%82%B9%E3%83%9E%E3%83%AB%E3%82%AF%E5%8A%B9%E6%9E%9C
より
スベンスマルク効果（スベンスマルクこうか）とは、宇宙空間から飛来する銀河宇宙線(GCR)が地球の雲の形成を誘起しているという仮説である[1][2]。原理的には霧箱の仕組みを地球大気に当てはめたものであり、大気に入射した高エネルギー宇宙線は空気シャワー現象によりミュー粒子などの多量の二次粒子を生じさせ、その二次粒子を核として雲の形成が促進される効果を指す。それが温暖化の要因になっている可能性を主張する意見がある一方、その影響量が特筆すべき規模かどうかについては疑義が指摘されており[3]、IPCC第4次評価報告書でも証拠不十分として採用されていない[4]。また宇宙線の量と温暖化との相関性は信頼性の低い仮説に留まる[3]一方、近年は複数の研究によって否定的な結果が報告され[5][6][7]、宇宙線の気候への影響はあっても無視できると結論づけられている[8]。
太陽磁場は宇宙線が直接地球に降り注がれる量を減らす役割を果たしている。そのため、太陽活動が活発になると太陽磁場も増加し、地球に降り注がれる宇宙線の量が減少する。この説はその結果、地球の雲の量が減少し、アルベド（反射率）が減少した分だけ気候が暖かくなった可能性を指摘した。
1998年にジュネーヴのCERN素粒子物理学研究所のジャスパー・カービー（Jasper Kirkby）により大気化学における宇宙線の役割を調査するためにCLOUD[9]と呼ばれる実験が提案され、本格的なデータが得られるのは2010年くらいとされていた。また小規模なSKYと呼ばれる実験がヘンリク・スベンスマルク（Henrik Svensmark）により行われた[10]。2005年の実験では、空気中において宇宙線によって放出された電子が雲の核形成の触媒として作用することが明らかとなった。このような実験により、スベンスマルクらは宇宙線が雲の形成に影響を与えるかもしれないとの仮説を提案した。しかし2011年、CERNのCLOUD実験でも、実際に雲を形成できるような大きさの水滴の生成は確認できていない[11]。
また宇宙線の量に関して、温暖化を説明できるような長期的傾向が見られず、主張に用いられている計算手法やデータにも疑義が指摘されている[3]。 IPCCの第三次評価報告書（WG1 第六章）および第四次評価報告書（WG1 第二章）でもいずれも証拠が不十分と指摘され、採用されていない[12][4]。
2008年4月、J.E.Kristjanssonらは雲量の観測結果に宇宙線との関連性が見られないとの調査結果を発表し[5]、「これが重要だという証拠は何もない」と指摘している[6]。またA.Seppalaらはその影響が極地方に限定されるであろうことを指摘し、全地球規模での影響も限られるであろうと述べている[6]。さらに2009年2月にはCalogovicらにより、Forbush Decreaseと呼ばれる宇宙線の変化現象に対する雲量の応答を調べた結果「どのような緯度・高度においても、対応する雲量の変化は見られない」と報告されている[7]。 2011年には、複数の検証結果に基づいたレビューにより、実際の雲量への宇宙線の影響は確認できず、地球規模での気候への影響はあっても無視できる程度であると結論づけられている[8]。

http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51316866.html
より

気候変動データについてIPCCの科学者が議論したEメールが、イギリスの大学のサーバへのハッカーの攻撃によって外部に持ち出され、Google documentとして公開された。NYタイムズなど主要紙もこれを報じ、大学もEメールが本物だと確認している。内容は1999年から現在に至るまでの膨大なものだが、温暖化懐疑派のサイトの分析によれば、その中にはIPCCの中立性を疑わせるものがある：
これはホッケースティック曲線として知られる、20世紀になって急速に地表の平均気温が上がったとするデータについての議論である。文中の"Mike's Nature trick"とは、Michael Mannが科学雑誌"Nature"に発表したホッケースティックについての論文で、「80年代以降の気温上昇を過大に見せ、60年代からの下降を隠す」工作を行なったとのべている。ホッケースティックのデータが捏造されたのではないかという疑惑については、全米科学アカデミーが調査し、IPCCの第4次評価報告書からは削除された。このEメールは、捏造疑惑を裏づけるものといえよう。

このように「初めに結論ありき」で研究が進められることは珍しくない。特にIPCCのように一つの大学に数億ドルの補助金が出るような大プロジェクトでは「結果を出す」ことが求められるので、なるべく温暖化が起きているようにデータを解釈するインセンティブが生じるが、このホッケースティックのように意図的に原データを改竄するのは、科学的な論争のルールを逸脱している。

来月、コペンハーゲンで気候変動枠組条約会議(COP15)が開かれるが、新興国は「温暖化問題は新興国の成長を抑制するために先進国の仕組んだ統制経済カルテルだ」と批判しており、IPCCのデータの信憑性についても疑問を表明している。COP15で合意が実現する見通しはないが、この事件は合意をさらに困難にするだろう。

スベンスマルク-雲の神秘（1/5）-地球温暖化の真犯人は雲、宇宙線、太陽




地球温暖化問題の真実　1/5


http://www.at-douga.com/?p=3717
より
中部大学の武田邦彦（たけだくにひこ）教授が、メディアの嘘、御用学者が生まれる構造、原子力そのものの根本的な間違いに鋭くメスを入れています。
また、「石油・石炭は8000年ある」、「CO2（二酸化炭素）問題はアメリカの農業団体が仕組んだ人工的なもの」、「本当に怖いのは地球温暖化ではなく氷河期である」など、持論を次々と展開しています。 （インタビュアー：岩井俊二 監督）



http://nonukeart.org/
原発ポスター


http://npfree.jp/tv.html
脱原発国際会議の動画

危ない環境問題のウラ　1/4


http://www.asahi.com/national/update/1201/TKY201111300881.htmlより

　全国の電力会社や関連企業の労働組合でつくる「電力総連」が、東京電力福島第一原発の事故後、原発存続に理解を得るための組織的な陳情活動を民主党の国会議員に展開していたことが分かった。２０１０年の政治資金収支報告書によると、全国の電力系労組１３団体が組合員らから集めた「政治活動費」は総額約７億５千万円。この資金は、主に同党議員の支援に使われ、陳情活動も支援議員を中心に行ったという。

　同党の有力議員の秘書らは「脱原発に方向転換されては、従業員の生活が困ると陳情を受けた」「票を集めてくれる存在だから、選挙を意識して対応せざるを得ない」と証言。電力総連関係者は「総連側の立場を理解してくれた議員は約８０人」と見積もる。豊富な政治資金を持つ電力総連が、民主党側に影響力を行使する実態が浮かび上がった。

　収支報告書などによると、全国の電力１０社と関連３社の各労組の政治団体は１０年に、組合員ら約１２万７千人から会費などの形で約７億５千万円の「政治活動費」を集めた。うち計約６４００万円が、電力総連の政治団体「電力総連政治活動委員会」に渡っていた。

　活動委は同年、東電出身の小林正夫・民主党参院議員（比例区）の関連政治団体と選挙事務所に計２６５０万円、川端達夫総務相の政治団体に２０万円などを献金。小林議員は同年の参院選で再選を果たした。
http://tanakayu.blogspot.com/

田中優

http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/d7a7ac111ed0f7ce2083bcb368b97afb
より
「浜岡原発を止めろ」と言ったのはアメリカ？　～首相官邸は既に「米進駐軍」が占拠の事実～

日本国民を守るのが目的でなく
アメリカの基地を守るのが目的とは悲しい事実
菅の「浜岡原発停止」にはアメリカから１ヶ月に渡る圧力があった！.mp4



http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/usa/sfa/pdfs/fulltext.pdf
日米地位協定　対訳

AGREEMENT UNDER ARTICLE VI OF THE TREATY OF MUTUAL COOPERATION
AND S E C U R I T Y B E T W E E N J A P A N
A N D T H E UNITED STATES OF AMERICA
, REGARDING　FACILITIES AND AREAS AND THE STATUS OF
UNITED STATES ARMED FORCES IN JAPAN
日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保
障条約第六条に基づく施設及び区域並びに日本国に
おける合衆国軍隊の地位に関する協定

http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/usa/sfa/kyoutei/index.html
日米地位協定　全文


http://kamome.lib.ynu.ac.jp/dspace/bitstream/10131/3894/1/12058438-01.pdf
防波堤の論文


http://maekita.jugem.jp/
マエキタアヤコ

小氷河期到来か、太陽黒点なしの状態続く。CO2温暖化はどうなった？(1/2)


小氷河期到来か、太陽黒点なしの状態続く。CO2温暖化はどうなった？(2/2)


北極の氷は融けていない

The Eagleman Stag - Trailer

http://www.nikkei.com/tech/ecology/article/g=96958A88889DE3E2E5E4E4EAE7E2E2EBE2E5E0E2E3E2E2E2E2E2E2E2;p=9694E2EBE2E5E0E2E3E2EBE7E6E4
より
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が採用した、人為的な地球温暖化の有力な証拠とされるデータにねつ造の疑いがあることが分かり、先週末から欧米主要メディアの報道が相次いでいる。かつてのウォーターゲート事件をもじった「クライメートゲート（Climategate）」という言葉も作られた。来月デンマークのコペンハーゲンで開かれる国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ15）に影響が及ぶ可能性がある。

　疑惑の舞台となったのは、国際的な温暖化研究の拠点のひとつである英イーストアングリア大学。何者かが気候研究ユニット（CRU）のコンピューターに侵入し、1996年から最近までCRUが外部とやり取りした1000通以上の電子メールをハッキングして匿名サーバーに置いた。さらに、温暖化懐疑派のブログなどにその存在を知らせ、メールの内容が明るみに出た。

　そこで注目されたのが有名な「ホッケースティック曲線」だ。過去1000年間にほぼ横ばいだった気温が、温室効果ガスの排出が増えた20世紀後半に急上昇したことを示す。IPCC報告書でもたびたび引用されたが、あいまいなデータ処理が以前から問題視されていた。メールの中で、フィル・ジョーンズCRU所長は1960年代からの気温下降を隠すことで、80年代からの上昇を誇張するデータのtrick（ごまかし）があったことを示唆している。

　ジョーンズ所長らは流出した電子メールが本物であることを認めたうえで、疑惑について24日に声明を発表。「trickとは新データの追加を意味する言葉で、ごまかしではない」などと釈明している。

　さらにメールでは、2001年にまとめられたIPCC第3次報告書の代表執筆者のひとりだったジョーンズ所長が、懐疑派の学者に対して「報告書に論文を掲載しない」「論文誌の編集からはずす」「CRUのデータにアクセスさせない」といった圧力を加えたことがつづられている。

　欧米には懐疑派のウェブサイトやブログが多数あり、クライメートゲートについて盛んに議論されている。メール流出はハッキングでなく、目前のＣＯＰ15を揺さぶることを目的にした内部告発者のしわざではないかとの見方も出ている。

　ＣＯＰ15は京都議定書に代わる温室効果ガス削減の国際合意の形成が目標だが、先進国と途上国との対立は根強い。横浜国立大学の伊藤公紀教授は「IPCCが科学的な知見をゆがめたという不信感が広まれば、交渉はさらに難航する恐れがある」と指摘している。

[Ecolomy 2009年11月26日掲載]

異邦人 久保田早紀