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ダイソーの100均レベルのチャイナAIの登場
今、米国はトップがトランプ大統領で、マルコ・ルビオ国務長官の反中嫌中マインドはウルトラMAXだ。
— kazan/mimura★いらないN共朝毎・四メディア (@asanai106) January 28, 2025
以上から1985年プラザ合意、1986年日米構造改革の再来、出動が予見できそうで、事と次第で、チャイナにとどめを刺せる最初のラウンドになるのを期待だ(^^)
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GoogoleのGeminiやマイクロソフトのCopilot 系の生成AIと比べると利用料は感覚的には「ダイソーレベル」。
心が動きますネ。
昨日のナスダック市場は、DeepSeeknoの登場で612.47ポイント下げで289.83ドルで寄り付きました。
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この下げを、スプートニク・ショック（1957年10月4日のソ連による人類初の人工衛星「スプートニク1号」の打ち上げ成功の報により、アメリカ合衆国を始めとする西側諸国の政府や社会が受けた衝撃感、さらに危機意識を指す）
と市場は評してまして、素人目にもそのショック度が伝わります。
ちなみに当時の「スプートニク・ショック」はショックといった表現ではありません。
ずばり「Sputnik crisis 」でした。
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こうなると米国のDNAは決まったような行動を起こします。
真珠湾攻撃で、史上初の艦載空母から飛び発った艦載戦闘攻撃機の空襲をを体験した米国のショックも同様の「crisis」でしたはず。
結果、米国は日本の徹底的に囲い込みと、艦載航空戦闘機の大量生産に入ります。経営学で言うフォード生産方式です。
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日本は山本五十六は「半年間は暴れてみせます」と言って、「半年以内に停戦、講和を模索することを提言」したのですが、半年間の破竹の戦勝モードが陸海軍の西進戦略をチャラにしてしまいました。
それはさておき、米国のAIの囲い込みを目論み、生成AIに不可欠なグラフィックCPUの対中国禁輸をして、次世代の収益源である生成AIのいわば寡占を意図した米国の尾を踏んだ中国に、容赦ない、通商制約を課すのは目に見てます。
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「日本の失われた30年」の起点を1985年プラザ合意、1986年日米構造改革 にすれば、2015年、2016年付近で安倍晋三政権の言う「失われ30年」が見事の重なります。
つまり同じシナリオで、米国は中国に仕掛けるはずです。
第二次トランプ政権は、X=エックス・旧Twitterで発信した通り、頂点にトランプ大統領、両脇を世界一の金持ちであるイーロン・マスク氏と対中強硬派の頭目といえるマルコ・ルビオ国長官、両脇を支える国内政治が主の保健省長官が弁護士でもあるロバート・フランシス・ケネディ・ジュニア の布陣です。
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楽しみな展開ですが、この布陣に、中国ズブズブのバーシー政権はいかなる対処をするのでしょうか？
幸いなことに、中国経済は、再起不能状態です。 社会の混乱から習近平の人民解放軍の掌握はかなり曖昧になっています。
専門筋は、ハードワー、つまり熱戦で中国は米国とは勝負にならないという現実を指摘してます。 実に惚けおGGも、この点に関しては、惚けを脇に置いて賛同しておりますデス(^^)
