▼▼▼
今回は完全なアメリアの誤算と判断ミスが世界中から指摘されている。
アメリカには複数の情報・諜報組織・機関があるが、今回はどの情報組織、情報機関が担当したものか。。
その情報を、分析、作戦する部門がいかなる評価を持って、今月末だの、三ヶ月の時間があると結論づけたものか。。
▼▼▼
米国の情報機関の能力に疑問を持ったのは、2020年に行われた米国大統領選での投票前の状況だ。
インチキ投票用紙が中国の印刷会社で印刷され、それも、複数の州の仕様のものをカナダ経由で米国に送ったとかの話や、中国工作員が暗躍した形跡に対して、なんら効果的な対処ができなかったのが米国の情報組織であり行政組織だったことは明らかだ。
▼▼▼
多くの日本人は、ネットで配信される選挙運動の画像を見るなら、選挙の素人でも、どちらに候補の演説会、応援イベントが圧倒的な人が集まったかを知っている。
その数と熱気で圧倒する候補者に対して、一方は、自宅の地下室にこもりっぱなしで、たまに地上にでて演説会に出ればその光景で見たのは、駐車場に集まった100第程度の車両に乗ったまま演説を聞いている支持者の換算とした光景で、車両にはせいぜい一人か二人程度の聴衆しかいなかった事を知っている。
積極的に選挙活動をする訳でもなく、「民主党が勝つ」ことを知っていたといたということだ。
▼▼▼
こうした異様な選挙を世界に晒した、一員に、中国の工作に対応しきれなかった、脆弱な情報組織と、行政組織があるということだろう。
そんなオソマツな情報組織と情報力を見るにつけ、日本は同盟関係で有効な「プラス ワン」を検討するべき時にきていることを発信したのが、3日前の投稿だった。
前回の日英同盟は、「王子と粉屋の娘の結婚」 と言われたらしいが、いまなら「オッサンと熟女の結婚」になるかもしれない。
下の画像は、粛々とした撤退ではないことを立証している。
■■■画像は米軍輸送機でカブールを脱出する機内の様子（出典：日系）
