正義・公正を叫びながら他人の分け前を横取りし、より大きな権力を握ろうと国民の税金にまでストローを差す「左派パラサイト」があまりにも多い
現在、裁判を通して「再放送」されているチョ・グク元法相夫妻の行脚を見ていて、映画『パラサイト 半地下の家族』を思い出した。映画でソン・ガンホが演じた「ギテク」の息子・娘は、家庭教師の仕事を手に入れようとして在学証明書を偽造する。チョ・グク夫妻は、計18件の文書を偽造した罪で起訴された。各種のインターン確認書や表彰状、ボランティア証明書などを偽造したという証拠や証言が、裁判で続々と公開されている。チョ・グク元法相の妻のチョン・ギョンシム教授が総長の職印の印影を切り抜いてニセの表彰状を作ったのは、ギテクの娘がフォトショップで職印をくっつけたのとそっくりだ。ギテクの子どもたちは、偽造証明書で丘の上の「パク社長」宅に入り込み、チョ・グク夫妻の子どもたちは、偽造文書で大学・大学院に入った疑いが持たれている。
それでもギテクの息子は、「お父さん、僕はこれが犯罪だとは思ってないよ」と、堂々としていた。「来年には必ずこの学校に入るんだから」という理由で。チョ・グク夫妻も、一切の嫌疑を否認している。全ては「検察改革妨害勢力の陰謀」だから。自己合理化の催眠が「パラサイト」たちの罪の意識をなくしている。善悪の構図と背景は異なるが、劇中のギテク家と現実のチョ・グク一家は並行世界のように見える。ポン・ジュノ監督はまるでチョ・グク問題を予見していたかのようだ、という声まで上がった。
『パラサイト 半地下の家族』は、韓国社会の構造的不平等を描いた陰鬱（いんうつ）なブラックパロディーだ。到底越えられない階級の障壁の前で、ギテクの家族は金持ちに寄生する暮らしを選ぶ。現実世界には、また別の形の「イデオロギー型パラサイト」たちが存在する。口では正義や公正を独占しながら、他人の分け前にたかって利益を横取りする左派偽善者があふれかえっている。ギテク家は食べていくのがつらくてパラサイトになったが、左派寄生族は他人に勝ってもっと大きな権力を握るためパラサイトとして行動する。
先の総選挙で韓国人は、国民の税金にストローを差して吸い上げる政治権力の実像を生々しく目撃した。ありとあらゆる名目を付けて現金をばらまき、妥当性の調査すら免除して数十兆ウォン（10兆ウォン＝現在のレートで約8683億円。以下同じ）規模の地域陳情を解決してやった。選挙の2日前に「児童手当」という名目で1兆ウォン（約868億円）分の商品券をまき散らし、「選挙に勝ったら全国民に災害支援金を支給したい」と、露骨な買票に出た。国民のためであるかのように振る舞っていたが、そのカネは全て国民が払った税金から出る。国民のカネで選挙運動を行い、有権者の税金で党派的利益を得たのだ。
学生運動出身のある人物は、4年前の総選挙で落選した後、自分の選挙区にある公共機関の理事長に「落下傘任命」された。この人物は、任期中ずっと「機関のカネで選挙運動をしている」と物議を醸していた。選挙区の住民を招いて行事を開き、自分の名前入りの垂れ幕を掲げたかと思えば、高齢者が集まる施設に理事長名義の商品券をばらまいた。ありとあらゆる方法で自己PRしておいて、総選挙直前に任期半ばで理事長を辞任し、選挙に出て当選した。このように、法人カードで接待し、慶弔費を使う「落下傘パラサイト」があちこちの公企業で陣を敷いている。「脱原発寄生族」もいる。政権の保護を受けている586世代（60年代生まれで80年代に大学へ通った50代）の学生運動出身者らが、脱原発政策に寄生して太陽光の利権を独り占めしている。
この政権は、韓国国民に「不動産財テクをするな」と言った。「住む家でないなら売れ」と脅したくせに、肝心の高位公職者は、3人に1人が2軒以上の家を持っていた。多住宅者を罪人扱いする政府の基準によれば、この人々は他者の居住の機会を奪った投機屋にすぎない。ある議員は実に5軒も保有し、ある閣僚は自分の選挙区で再開発マークで16億ウォン（約1億3900万円）稼いだ。文在寅（ムン・ジェイン）政権の護衛の武士と言っていた大統領府報道官は、再開発ビルにストローを差した。不況に耐え切れず急ぎの売り物件として出てきた商店を安く買うことで、チキン店が店を閉じてビアホールが廃業する、自営業の廃虚の上で財テクの宴を張った。この人物が購入した直後、待っていたかのように開発の好材料が相次ぎ、当人は巨額の差益を手にした。
そして尹美香（ユン・ミヒャン）だ。慰安婦のハルモニ（おばあさん）に寄生したという希代の黒幕疑惑が膨れ上がった。元慰安婦の李容洙（イ・ヨンス）さんは、30年間尹当選人にだまされたと語った。寄付金数十億ウォン（10億ウォン＝約8683万円）が帳簿から消えて行方不明になった。ハルモニたちを表に出して集めた募金が、ハルモニたちのためには使われず、ハルモニたちのために作ったという憩いの場は、尹当選人の個人別荘のように使用された。所得がろくにない尹当選人の家族は、一文たりとも融資を受けずに自己資金で5回も家を買うほど現金がある金持ちだった。尹当選人の娘は、巨額の費用がかかる米国の大学に留学中だ。この不条理な状況を、どう説明すべきか。
中でもあきれ返るのは、尹当選人が慰安婦問題解決を望んでいなかったという疑惑だ。日本との交渉を担当していた千英宇（チョン・ヨンウ）元外交安保首席が、そのように証言した。慰安婦合意が実現したら自分のやることがなくなり、挺対協（韓国挺身〈ていしん〉隊問題対策協議会）を閉鎖しなければならなくなる、という意味で受け取ったというのだ。宿主が消えたら生きていけないことを、寄生虫は知っている。
映画でギテクの妻は、自分たち一家の立場を「ゴキブリ」だと自嘲した。「パク社長が家に来たらゴキブリのように隠れるでしょ」と。寄生虫が最も恐れるのは、宿主にばれてしまうことだ。両目を見開いて監視すべき偽善的パラサイトがあまりにも多い。
朴正薫（パク・チョンフン）論説室長
現在、裁判を通して「再放送」されているチョ・グク元法相夫妻の行脚を見ていて、映画『パラサイト 半地下の家族』を思い出した。映画でソン・ガンホが演じた「ギテク」の息子・娘は、家庭教師の仕事を手に入れようとして在学証明書を偽造する。チョ・グク夫妻は、計18件の文書を偽造した罪で起訴された。各種のインターン確認書や表彰状、ボランティア証明書などを偽造したという証拠や証言が、裁判で続々と公開されている。チョ・グク元法相の妻のチョン・ギョンシム教授が総長の職印の印影を切り抜いてニセの表彰状を作ったのは、ギテクの娘がフォトショップで職印をくっつけたのとそっくりだ。ギテクの子どもたちは、偽造証明書で丘の上の「パク社長」宅に入り込み、チョ・グク夫妻の子どもたちは、偽造文書で大学・大学院に入った疑いが持たれている。
それでもギテクの息子は、「お父さん、僕はこれが犯罪だとは思ってないよ」と、堂々としていた。「来年には必ずこの学校に入るんだから」という理由で。チョ・グク夫妻も、一切の嫌疑を否認している。全ては「検察改革妨害勢力の陰謀」だから。自己合理化の催眠が「パラサイト」たちの罪の意識をなくしている。善悪の構図と背景は異なるが、劇中のギテク家と現実のチョ・グク一家は並行世界のように見える。ポン・ジュノ監督はまるでチョ・グク問題を予見していたかのようだ、という声まで上がった。
『パラサイト 半地下の家族』は、韓国社会の構造的不平等を描いた陰鬱（いんうつ）なブラックパロディーだ。到底越えられない階級の障壁の前で、ギテクの家族は金持ちに寄生する暮らしを選ぶ。現実世界には、また別の形の「イデオロギー型パラサイト」たちが存在する。口では正義や公正を独占しながら、他人の分け前にたかって利益を横取りする左派偽善者があふれかえっている。ギテク家は食べていくのがつらくてパラサイトになったが、左派寄生族は他人に勝ってもっと大きな権力を握るためパラサイトとして行動する。
先の総選挙で韓国人は、国民の税金にストローを差して吸い上げる政治権力の実像を生々しく目撃した。ありとあらゆる名目を付けて現金をばらまき、妥当性の調査すら免除して数十兆ウォン（10兆ウォン＝現在のレートで約8683億円。以下同じ）規模の地域陳情を解決してやった。選挙の2日前に「児童手当」という名目で1兆ウォン（約868億円）分の商品券をまき散らし、「選挙に勝ったら全国民に災害支援金を支給したい」と、露骨な買票に出た。国民のためであるかのように振る舞っていたが、そのカネは全て国民が払った税金から出る。国民のカネで選挙運動を行い、有権者の税金で党派的利益を得たのだ。
学生運動出身のある人物は、4年前の総選挙で落選した後、自分の選挙区にある公共機関の理事長に「落下傘任命」された。この人物は、任期中ずっと「機関のカネで選挙運動をしている」と物議を醸していた。選挙区の住民を招いて行事を開き、自分の名前入りの垂れ幕を掲げたかと思えば、高齢者が集まる施設に理事長名義の商品券をばらまいた。ありとあらゆる方法で自己PRしておいて、総選挙直前に任期半ばで理事長を辞任し、選挙に出て当選した。このように、法人カードで接待し、慶弔費を使う「落下傘パラサイト」があちこちの公企業で陣を敷いている。「脱原発寄生族」もいる。政権の保護を受けている586世代（60年代生まれで80年代に大学へ通った50代）の学生運動出身者らが、脱原発政策に寄生して太陽光の利権を独り占めしている。
この政権は、韓国国民に「不動産財テクをするな」と言った。「住む家でないなら売れ」と脅したくせに、肝心の高位公職者は、3人に1人が2軒以上の家を持っていた。多住宅者を罪人扱いする政府の基準によれば、この人々は他者の居住の機会を奪った投機屋にすぎない。ある議員は実に5軒も保有し、ある閣僚は自分の選挙区で再開発マークで16億ウォン（約1億3900万円）稼いだ。文在寅（ムン・ジェイン）政権の護衛の武士と言っていた大統領府報道官は、再開発ビルにストローを差した。不況に耐え切れず急ぎの売り物件として出てきた商店を安く買うことで、チキン店が店を閉じてビアホールが廃業する、自営業の廃虚の上で財テクの宴を張った。この人物が購入した直後、待っていたかのように開発の好材料が相次ぎ、当人は巨額の差益を手にした。
そして尹美香（ユン・ミヒャン）だ。慰安婦のハルモニ（おばあさん）に寄生したという希代の黒幕疑惑が膨れ上がった。元慰安婦の李容洙（イ・ヨンス）さんは、30年間尹当選人にだまされたと語った。寄付金数十億ウォン（10億ウォン＝約8683万円）が帳簿から消えて行方不明になった。ハルモニたちを表に出して集めた募金が、ハルモニたちのためには使われず、ハルモニたちのために作ったという憩いの場は、尹当選人の個人別荘のように使用された。所得がろくにない尹当選人の家族は、一文たりとも融資を受けずに自己資金で5回も家を買うほど現金がある金持ちだった。尹当選人の娘は、巨額の費用がかかる米国の大学に留学中だ。この不条理な状況を、どう説明すべきか。
中でもあきれ返るのは、尹当選人が慰安婦問題解決を望んでいなかったという疑惑だ。日本との交渉を担当していた千英宇（チョン・ヨンウ）元外交安保首席が、そのように証言した。慰安婦合意が実現したら自分のやることがなくなり、挺対協（韓国挺身〈ていしん〉隊問題対策協議会）を閉鎖しなければならなくなる、という意味で受け取ったというのだ。宿主が消えたら生きていけないことを、寄生虫は知っている。
映画でギテクの妻は、自分たち一家の立場を「ゴキブリ」だと自嘲した。「パク社長が家に来たらゴキブリのように隠れるでしょ」と。寄生虫が最も恐れるのは、宿主にばれてしまうことだ。両目を見開いて監視すべき偽善的パラサイトがあまりにも多い。
朴正薫（パク・チョンフン）論説室長
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