インフラエンジニアとは＜市川斉のIT・通信ブログ＞

一口にエンジニアと言っても、システムエンジニアやセールスエンジニアなど様々な職種がありますが、インフラエンジニアもその中のひとつです。インフラエンジニアとは、IT業界でのインフラの設計・構築・運用・保守を担う職種を指します。ITインフラとは、情報通信に必要な基盤のことで、大きくネットワーク・パソコン・サーバーなどのハードウェアと、ハードウェア上で動作するOSやミドルウェアなどのソフトウェアの2種類に分けられます。

ハードウェア・ソフトウェアを問わず、ITインフラの設計や構築などの作業を担う職種がインフラエンジニアとなります。その業務は多岐にわたりますが、どのインフラを専門に扱うのかによって、サーバーエンジニア・ネットワークエンジニア・データベースエンジニア・セキュリティエンジニアなど細かく分類することが可能です。

サーバーエンジニアは、メールサーバーやWebサーバー、ファイルサーバーなどの設計・構築・運用・保守を担う職種です。サーバーエンジニアの業務には、障害発生時の対応や、サーバー機器を固定したり他の機器とケーブルで繋いだりする物理的な作業も含まれます。

ネットワークエンジニアは、安全・安定したネットワーク環境の設計・構築・運用・保守を担う職種です。作成した設計書を基に、パソコンや電子機器などをルーターやLANケーブルで接続してネットワーク環境を構築し、トラブルや不具合をチェックしながら運用・保守を行っていきます。

データベースエンジニアは、文字通りデータベースの設計・開発・管理・運用を行う職種です。データベースとは、膨大な量のデータを保存・管理する格納庫のようなものです。このデータベースから必要なデータを取り出したり、新しいデータを保存したりする際に、スムーズに作業できるような仕組みを構築し運用していくのがデータベースエンジニアとなります。

セキュリティエンジニアは、外部からのIT攻撃から企業内のネットワークやシステムを守る職種です。セキュリティ機器を導入するとともに、サイバー攻撃やウイルス感染を発生させないための対策を行うのが主な業務となります。社会全体で情報セキュリティへの意識が高まっている現在、セキュリティエンジニアへのニーズも高まりを見せています。

以上がインフラエンジニアの概要となりますが、その業務は要件定義・設計・構築・テスト・運用保守に分けることが可能です。要件定義は、クライアントの希望やニーズをヒアリングして、どのようなインフラを構築するのかを決定する工程です。設計は、どのような機器を用いて、どのような構成や設定値にするのかを決める工程で、運用開始後の取り決めについても検討します。構築は、必要な機器を調達した上で実際に機器の接続などを行っていく工程です。テストは、作成した設計書通りに動作するのかをチェックする工程で、運用保守では常に正常に動作しているのかを監視しつつ、障害発生時はトラブルシューティングを行います。また、インフラエンジニアが使う機器は、ルーター・サーバー・ストレージ・ロードバランサー・ファイアウォールなどです。

上記の通り、インフラエンジニアが担う業務は多岐にわたりますが、インフラエンジニアとして活躍するために必要なスキルはネットワークやサーバーなどの幅広く専門的な知識や、コミュニケーションスキルなどが挙げられます。ITインフラの構築や運用を行っていくためには、ネットワークやサーバーについての専門的な知識が必要です。具体的には、各機器のスペックや機能、サーバーのOS、ミドルウェアの設定方法、サーバーのセキュリティ対策方法、冗長化や負荷分散を考慮した設計方法といった知識が求められます。また、インフラエンジニアはクライアントの希望やニーズをヒアリングする必要があるとともに、障害発生時には現状や復旧の目途を端的にクライアントに伝えなければなりません。加えて、ITインフラに関する業務は基本的にチームでの作業となるので、インフラエンジニアとして活躍するためにはコミュニケーションスキルも必要です。

なお、これからインフラエンジニアを目指したい、インフラエンジニアとしてキャリアアップしたいという場合に取得しておきたい資格としては、基本情報技術者試験や応用情報技術者試験、CCNA、LinuCなどが挙げられます。基本情報技術者試験は、情報処理に関する国家資格で、エンジニアを目指す方の第一歩目となる試験です。応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験に合格した方が受けられる国家試験で、エンジニアとして活躍するための幅広い知識が問われます。CCNAは、ネットワーク機器メーカーのシスコシステムズが主催する民間資格で、取得するとネットワークエンジニアの基本的な知識と技術を有していることを証明することが可能です。LinuCは、Linuxを扱うスキルを問う資格で、取得するとLinux系のシステム構築や運用、クラウドシステムやアプリケーションの開発に求められるスキルを保有していることを証明できます。

IT業界で有望な職種

近年では新型コロナウイルスが世界的に蔓延し、世界的に大きな不況に陥ったり、オリンピックの開催が延期になるなど、2020年は大きな出来事があった年とも言えるでしょう。IT業界に携わっている人の中には、今後や将来は一体どうなるのだろうと心配になる人も多いかもしれません。

現在のIT業界の現状としては、前年度から2.9%増しと、IT投資に対する前向きな流れは、今後も続くことが予想されます。デジタルを活用した企業やビジネスに対し、新しい価値をもたらすことができるデジタルトランスフォーメーションへの取り組みが進行していることが、この背景にあると言われています。今後もit市場規模は大きな広がりを見せていくことが予想されます。

IT人材数はなんと2010年からの5年間で7.5万人も増加しているといえます。たとえこのようなコロナ不況のような時代でも、2030年までの増加が見込まれると言われていたのです。市場全体も比較的堅調に推移していて、マイナンバーの導入、金融機関のシステム更新など、適応型の案件の需要が伸びていて、IT業界はかなり成長傾向にあると言えます。景気が良くなってしばらくすると需要が増えることも予想され、景気の動向に左右される側面も持ち合わせていると言えるでしょう。このような中でこの中においての影響は堅調に推移していると言えますが、今後影響が及ぶ可能性も考えておかなければなりません。

IT業界の今後のトレンドとしては、何と言っても新型コロナウイルスの影響や課題が大きくなってきていると言えるでしょう。影響を強く受けた業界トップ3としてIT通信が1位にランクインしているのです。IT業界は景気変動が比較的遅れてくる業界であり、本格的な影響はこれから来るのではないかという予想があります。現在では業績を確保出来ておりまだまだ影響が少ないと言えますが、少しずつIT業界でも影響が広がっていくことが予想されます。このような中で自分が携わっている仕事に対し不安を抱えている人も多いかもしれません。

今後需要が高まる職種としては、まず第一にクラウドエンジニアが挙げられます。クラウドエンジニアとはどのような仕事なのかと言うと、クラウドインフラの設計や構築、保障や運用などを専門にするIT技術者のことを指しています。企業の中で情報システムを保有したり運用しているオンプレミスの状態から、パブリッククラウドに移行するケースが非常に増えていて、それに伴ってクラウドエンジニアの需要が非常に高まっているのです。

とはいえ世界的に流行しているコロナウイルス感染症により、現代ではリモートワークが当たり前の時代になっています。何かしらの不具合が発生した場合には、オンプレミスサーバーを復旧しに出社しなければならないエンジニアがいるのが現状といえます。クラウドを活用することに抵抗感を示して、オンプレミスにこだわるような担当者がいるのが一つの原因と言えるでしょう。

何かしらの不具合が生じた場合に出社を余儀なくされるようなエンジニアを減らした上で、例えリモートであったとしても社員がスムーズに働くことができる環境を整えることは、クラウドを活用する上で企業がコロナという社会情勢に適しているITインフラを構築することが求められているとも言えます。二つ目に挙げられるものが情報セキュリティマネジメントスペシャリストと呼ばれるものです。

近年では世界的にコロナウイルスの影響により働き方が急速に変わってきていると言えます。企業の全ての活動がオンラインに移行したりする中で、情報セキュリティマネジメントスペシャリストと呼ばれる職種に注目が集まっているのです。情報セキュリティ担当と呼ばれることもありますが、企業や組織の情報セキュリティを確保するために、組織的、体系的に取り組むスペシャリストのことを指しています。全てオンライン化されたことによって、今後は一層サイバー攻撃からのリスクへの対応や回避策などの重要性が高まることが予想されます。科学捜査分野などを中心とし、サイバーセキュリティの専門家が活躍するような時代が今後行ってくることが予想されるのです。

そして三つ目にあげられるものがAIエンジニアと呼ばれるものです。コロナと共に生活をすること余儀なくされる中で、非接触や接客を行う上で密にならないようなスタイルが求められるようになってきています。このようなことからAI技術への需要は大きく高まってきていると言えるでしょう。

非接触で決済することができたり、非接触でチェックインする事などは、インバウンド需要の復活にあたり重要な項目の一つとなっています。カメラで写した映像を分析した上で、公共スペースの人口密度を解析するなど、現在においても新しい生活スタイルにAI技術が取り入れられてきていると言えます。

業務を効率よく行うためにAIを活用することも、近年では進んできていています。今後もAI技術を取り入れたシステムには大きな需要が高まることが予想されるのです。

テレワーク導入によるオフィスの見直しがはじまる

新型コロナウイルスは感染したことに気が付かないことがあり、知らぬ間に他の人に感染させてしまう危険性が大変高い感染症です。インフルエンザのように目に見えて症状が現れるのではなく体力のある人、免疫力が高い人では症状が現れにくい特徴があり、ある日突然肺炎のような症状を引き起こすこともあります。

新型コロナウイルスは抗がん剤を使用している人、肺などに疾患がある人、糖尿病など基礎疾患がある人は重症化しやすいことがわかっています。インフルエンザほどではないものの、命に影響が及んでしまう人も多く油断することはできません。そのため感染リスクを抑えるために、企業ではテレワークを導入しオフィスの在り方を見直す動きが始まりました。テレワークとはパソコンなどを用いて柔軟な働き方をすることを指しており在宅勤務ばかりが注目されますが、実際のところ在宅勤務の他に、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務があります。

テレワークはパソコンを買いそろえたり通信を構築したりする必要があり、さらに日本人はテレワークに慣れていなかったため、疑問視や不安に思う人が多かったのですが、想定以上にテレワークが機能しており、出社せずとも業務が滞らないことが判明しています。逆にオフィスへの出社人数が減ったことにより、交通費の支給をしなくても良く、さらにオフィス内の電気や水道などの光熱費が減少しました。このことはコロナによる売り上げ減少が起きている会社にとってプラスであり、固定費の見直しの必要性を重点におくことで会社の存続ができやすいことも判明しています。会社において最もかかる経費は人件費であり、そこに付随する交通費や福利厚生費となっていますが、意外と金額が多くなるのが光熱費や接待交際費となります。出社を控えることでこれらの固定費が少なくなり、会社の負担も減少しています。

近年ではオフィスへの出社人数が減ったとしても想定以上にテレワークが機能し、出社せずとも業務が滞らないことが分かったため家賃負担の軽減もかねてオフィスを引き払い、あえてオフィスを持たない会社も増加傾向にあります。家賃は都心部を中心に高い傾向があり、月にかなりの金額がかかります。家賃を支払う分をテレワークの機能充実に充てることができるほか、コロナ対策も行えるため必要な人材を失うこともなく、感染リスクを低くすることで会社の業務をとめてしまう危険性も低くなります。特にベンチャー企業にその傾向があり、都市部のオフィスの賃貸契約を解除したいという相談件数が大変多くなっています。オフィスを引き払わないケースにおいてもオフィスの面積を縮小する動きが出ており、今後さらに加速すると想定されます。

なお業種によってはオフィスが必要なこともあり、完全に不要になることはありません。ですが、作業場としてのオフィスからコミュニケーションの場へと機能を変化させることができ、オフィス見直しは会社の利益に結び付くため、自分の会社ではオフィスが本当に必要なのかどうかをしっかりと見極めなくてはなりません。

テレワークに適しているのは妊娠や育児、介護をしている人、身体に障害がある人などであり、業種では総務や人事、経理などの管理部門、研究開発部門の人となります。営業やSE、サポートスタッフなど顧客を対応している業務の人はテレワークの中でもモバイルワークが適しています。妊娠中や育児、介護を行っている人も会社勤務を続けることができますが福利厚生策ではなく、あくまで働き方改革であり、優秀な人材が離職するのを防ぐほか災害時に事業を継続できる、遠隔地の優秀な人材を確保できるというメリットもあります。また、通勤しないことにより精神的なストレスが減少し、労働者の生産性向上が見込めます。

会社はオフィスがないと成り立たないという考え方が日本では根強い状況にありますが、コロナウイルス感染症により働き方を工夫することが必須になっています。特にコロナによる売り上げ減少が確認された企業においては、固定費の見直しの必要性が迫られており、家賃負担の軽減を図らなくてはなりません。オフィスへの出社人数が減ったことでコロナウイルスに感染する人も減少していることがわかっており、さらにオフィスに出社せずとも業務が滞らない状態です。今後コロナウイルス感染症に感染する人は減少していきますが、減少した後でもテレワークを継続させることで、コロナによる売り上げの減少があったとしても固定費を減少させることができ、オフィス見直しは会社の利益に結びついていきます。以前のように生活が元に戻ったとしてもテレワークが導入できる会社は積極的に導入し、必要と思われる経費はしっかりと確保しながらも削っても良い部分は検討を十分に行ってからなくしていくと、利益が減少することはありません。

コロナウイルス感染症は現在のところワクチンがなく、いつ再流行するかわからないです。いざという時に慌てないようにできる時にオフィスの見直しを行っておくことが大切になります。

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