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日本への留学生計画には明確に反対する、アジア人ばかりなら必要ない。

日本語学ぶ為に来る留学生は多いが、この最大の目的は日本に留学したら無条件で週に28時間働けるからで、これに依り持ち出しが無くても働ける特権付きなのだ。留学生とは名ばかりのインチキ制度が有から来日するのだ、その数を見ればアジア人だけが非常に多い、中国人が多い事は分かるがネパール人やミャンマー人も多いのだ、この2ケ国からが多いのはアルバイトで稼げるからで有って、本来の学ぶ事には関心が薄い、この留学で多いのが大学院で55,539人は多い(令和5年度)この数は日本人の大学院進学数よりも多いのではと思う位の多さだ、これでは日本の大学院教育の低下が有る事だから喜べない。

日本は外国人の留学制度を大幅に低くする必要が有る、これも働く気が有るからで勉強は二の次だ、こんな事が留学生のレべル低下につながって居るなら留学制度を止めれば良い、働く目的の留学制度なんかは必要ない、日本の政治家のレベルが低い事が関係しているから、もう意味のない制度で、諸外国への恥べき制度が有っても、日本には何のプラスではない。
学ぶ事への認識が著しく引くいのが日本だから、対外国での見っとも無い数字でしかない、目的外の制度を日本が持つ必要はない。

以前から日本の大学院の留学生レベルが低い学生が多いと言われていて、これを改める事も無く年数が経っていただけだ、恥ずかしい制度なら廃止した方が日本の為だ、外人の為に有る制度ではない。

アメリカは明確に中国人への大学院への留学を減らしている、高等教育で技術知識が盗まれる事にNOの立場で、学生数が増える事には喜んではいない、組織的に技術を盗むことを留学生に求めているから許可を出せないのだ、この点で日本は緩い国だからアメリカは日本を制限国にするかもしれない、日本からの技術流失には以前から懸念をしていた。

日本は本来ならアメリカが鉄鋼会社の買収に反対なら快く受け入れれば良いと言う立場だ、こんな設備更新にお金が掛かる会社は要らないと言えば良いのに、何をもたもたしているのか日本製鉄の経営陣では旨く運営は出来ないと思え、厄介なお荷物が減ったからラッキーと思えば良いのだ。

アメリカには買収してプラスとなる会社が多いから、そんな会社を探せばよい、幾らでも有る。日本の会社はボケていない事を見せ付ければ良い、そんな事依りも日本企業は優秀で有る事を証明する必要が有る、日本企業とパートナーシップが旨く行けば、多大な利点をもたらすのは違いない。

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