今年90歳の英文学者、外山滋比古の中高年へのエール ~知識を捨てて、思考せよ
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燃料切れにならない秘訣「知識を捨てて、思考せよ」
一人で考えるな。みんなで考える場を持て 暇な時間をつくらず、忙しくする事
拉致被害者家族会では安倍だけが信用できる政治家という評価を持つ人が結構いたのだが、その根拠になった数々の逸話が、安倍の流した嘘だった可能性が出てきている。
昨今の拉致カードの失敗で拉致被害者家族会に持たせた鍍金の評価がズル剥けになる可能性があるね。
私の経験ですけど「論破」と積極的に言って相手を虐げたがる人は、「議論」ではなく「口論」をしたがってるだけに過ぎませんでした。
「議論」は個人が意見を述べ、別意見も汲み取って問題解決に繋げること。「口論」は暴力を用いない代わりに言葉や暴言を使った喧嘩行為。問題の解決にはなりません。
議論と口論は別物なのに、日本で言うところの「議論」は「口論」にすり替わっている傾向が強い。議論を口論と捉える状況だと、反論や別意見=自分への攻撃と捉えられたりして、建設的な意見の交換ができず一方通行になりがち。悪化すると「意見が違う奴は敵」と二極化思考に陥るのでとても危険です。
救われたい当事者のニーズと比べると、あまりにもぬるい支援をやって寄付や会費を集めてる非営利活動団体って結構あるんだ。社会貢献シーンにうとい人なら、「良いコトしてるね」と手放しで喜ぶんだろうが、見る人が見れば、当事者ニーズから遠い支援だから罪深く映る。報道はこれを検証しないとね。
これまで良いことしてそうなNPOを大した検証もなく持ち上げてきた新聞記者は、NPOの成果を評価するという発想に至らないまま、活動によって救われるはずの当事者たちへの関心を乏しいままにする。取材する側が厳しい目をもてばこそ、NPOも成長でき、救われる人も増えるのに。罪深いことだ。
安倍政権は、経済学者、エコノミスト、経済界、労働界などの45名による「消費税再増税点検会合」を開始。御用メディアは、賛成者・反対者の人数を比較するが、全くナンセンスだ。何故なら財務省が仕切る事務局は、予め「誰がどのような意見なのか」を調査のうえで人選しているからだ。(植草一秀)
支援者がしたがる「してあげたいこと」と、被支援者が望む「してほしいこと」の間に大きなギャップがある非営利活動団体には、人もお金も満足に集まらない。しかし、取材するメディアがバカだと、そういう団体でも平気で持ち上げ記事やよいしょ番組を作ってしまう。みんな、ダマされないように!
専業主婦を締め上げる提言 年間7万2000円の負担増 goo.gl/0lpMvo
円安誘導に動いた安倍政権だが、海外に製造拠点を持つ企業からは受け入れられていないのが実情。
国内の生産大手企業だけのための円安誘導、株価操作としか思えない。 pic.twitter.com/wOIRuhxbTD
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