9日の東京株式市場は、欧米や中国の株価上昇を受け、世界的な株安連鎖への不安が急速に和らぎ、株買いの動きが広がった。東京市場は全面高の展開となり、日経平均株価は前日比1343円43銭高の1万8770円51銭と急反発して取引を終えた。1300円を上回る上げ幅は1994年1月31日以来およそ21年半ぶりで、過去6番目の大きさとなった。 この日は、朝方から海外投資家とみられる買い注文が膨らんだ。前日まで値下がりしていた自動車や大手銀行といった主力銘柄が軒並み急伸し、東証1部に上場する銘柄の99%が上昇した。日経平均はバブル期やその直後のような大きな上げ幅となり、2日ぶりに1万8000円を回復した。 8日の欧米市場に加え、東京に遅れて取引が始まった中国・上海市場で株価が上昇したことで市場に安心感が広がった。為替相場がやや円安になったことも、輸出企業の業績を上向かせる要因になると連想させ、株買いに弾みを付けた。 市場関係者は「株価の急上昇をきっかけに、これまで様子見を決め込んでいた投資家も買いに動いた」(インターネット証券)と話している。 ただ、中国経済の先行きは依然として不透明な上、16、17日に開かれる米連邦公開市場委員会(FOMC)で利上げを決めるとの観測があるなど、株価が下落する不安要因が残っている。このため、市場には「日本株が再び急落に見舞われるリスクは消えていない」(銀行系証券)と慎重な声も少なくない。(時事通信社) |
急落したら押し目買かな・・・