インフルエンザ プレキャンペーン？？？

★出ましたね。専門家によるウィルス人為説疑惑。


■＜新型インフル＞「ウイルスは自然発生」人為説否定…ＷＨＯ
毎日新聞(05月15日)
http://news.biglobe.ne.jp/international/802/mai_090515_8026593006.html


【ジュネーブ澤田克己】世界保健機関（ＷＨＯ）のケイジ・フクダ事務局長補代理は１４日、新型インフルエンザウイルスの起源について「自然に発生したものだ。研究施設に由来するものではない」と述べ、一部に出ている「人為的にできたウイルスではないか」との疑念を否定した。

ブルームバーグ通信などによると、ウイルス人為説は、抗ウイルス薬「タミフル」の開発にもかかわったというオーストラリア国立大の科学者、エードリアン・ギブズ氏（７５）が提唱。遺伝子配列などを調べた結果、新型ウイルスは、ウイルスの培養実験やワクチン製造の過程で偶然発生した可能性があると主張し、近く報告書を出すとしている。

フクダ事務局長補代理によると、ＷＨＯは９日、ギブズ氏の仮説を検証するよう各国の研究機関に依頼。国連食糧農業機関（ＦＡＯ）や国際獣疫事務局（ＯＩＥ）とも協力して専門家による検討を行った結果、「自然に発生したウイルス」との結論に至った。

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★当然ながらＷＨＯは否定するだろう。その理由と今回のインフルエンザ流行の筋書きは下記をご覧頂きたい。小松英星氏の推察には同感である。

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■「ガイア・アセンション」シリーズ
http://homepage3.nifty.com/gaia-as/qa09d.html

(09/05) WHOの壮大なギャンブル
(09/05) 豚インフルエンザは人造ウイルス？（続）
(09/05) 豚インフルエンザは人造ウイルス？


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★世界中を巻き込んだ新型インフルエンザの「プレキャンペーン」はひとまず大成功のようだ。実はこのプレキャンペーンに先立ち「プレプレキャンペーン」があった事を思い出してほしい。それは鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）の恐怖キャンペーンであった。CDCやWHOのお墨付きを後ろ盾に製薬会社は各国政府や大企業に対し、抗ウィルス剤の備蓄を勧める一大営業活動を展開したのだ。もちろんお先棒担ぎを担ったのは各マスコミであった。

しかしこのキャンペーンは成功とは言えなかった。ひとつは鳥インフルエンザの流行がアジアの一部の地域の流行であって、先進国（上得意さん）の人々にとっては対岸の火事であった事。さらに莫大な利益を生みだす抗ウィルス剤には副作用という問題があった。それは若年層（主に未成年）が使用すると自殺などの異常行動に走るという致命的な欠点を指摘されていたからだ。

一方、鳥インフルエンザによる死者が最も多かったインドネシアはWHOから求められた検体の提出を拒否した。これはWHOに連なる製薬会社が高価な抗ウイルス剤やワクチンを売りつける悪質商法に利用される事を危惧したからだ。インドネシアに限らず、アフリカなどの発展途上国ではWHOの活動に疑惑を抱く人々は少なくない。WHOのワクチン投与キャンペーンを断固拒絶する国さえある。自分たちが食い物にされている事を身をもって実感しているからだ。
しかし、お人好しの金満先進国？がアジアには存在した。

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■新型インフルエンザでタミフル備蓄量２倍必要と指摘　与党チーム
2008.2.13 22:29
http://sankei.jp.msn.com/life/body/080213/bdy0802132229003-n1.htm

新型インフルエンザ対策に関する与党プロジェクトチーム（ＰＴ、座長・川崎二郎元厚生労働相）の会合が１３日、開かれ、インフルエンザ治療薬タミフルの備蓄を２倍にする必要性を今後、検討していくことが決まった。
国は「いつ発生してもおかしくない」といわれる新型インフルエンザ対策としてタミフルなど抗ウイルス薬の備蓄を進めている。現在、タミフルを治療用で２５００万人分、予防用としては３００万人分備蓄している。
ＰＴでは、国立感染症研究所から意見聴取が行われ、新型インフルエンザ患者の重症化を防ぐためには、現在、国が想定している処方量（１日２錠、５日分）を２倍以上にする必要があり、備蓄増強を検討していくことになった。処方量を１０日間分に設定すると備蓄は半減するため、ＰＴ内で今後の備蓄計画を議論する。

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★その裏事情は「はたともこ」氏のブログからご覧頂きたい。
下記をクリックすればタミフルに使用されているカプセル（牛由来ゼラチン）によるBSEの危険性を指摘した記事も。


■新型インフルエンザ：「タミフル」備蓄の真の目的
2008年08月09日
http://blog.goo.ne.jp/hatatomoko1966826/c/8dba52acd48dd8a041e740ca72b56f9a

新型インフルエンザの世界的大流行に備えることは、政府の責任です。しかし、いたずらに国民の不安をあおり、実際には不必要（無意味）な対策を国民に強いることは、国民に対する国家の重大な裏切り行為です。政府が打ち出している新型インフルエンザ・パンデミックへの対応の中で、どうしても私が納得できないのが、抗インフルエンザウイルス薬「タミフル」の備蓄についてです。

世界各地で続発する鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）が人に感染後、変異を繰り返し、大流行が予想されるのが、「新型インフルエンザ」です。しかし、政府が備蓄を強く推奨・推進する抗インフルエンザウイルス薬２剤のうち特に「タミフル」は、現実にはＨ５Ｎ１型鳥インフルエンザウイルスの人への感染症例に効果をあげておらず、ましてや新型インフルエンザに対して有効であるという保証はまったくないのです。にもかかわらず政府は、地方自治体にも、声高に「タミフル」の備蓄を呼びかけています。不思議でなりません。

現段階で政府および地方自治体が備蓄する「タミフル」の総量は、２，８００万人分とされています。総人口から考えても、極めて中途半端な備蓄量です。備蓄の主眼がどこにあるのか、理解できない数字です。「タミフル」は１人５日間投与が基本ですから、薬価を基準に計算すると、２，８００万人分で１，０８６億円というコストがかかっています。これは、「タミフル」の販売元である中外製薬の、半年の売上高（平成２０年６月中間期）の約８割に相当します。

周知のように、「タミフル」は中外製薬の親会社であるスイスのロッシュが製造していますが、元々の開発会社であり特許を持つのは米国のギリアド社です。ロッシュやギリアド社の役員であったラムズフェルト元国防長官ら政治家のインサイダーはいまや明白で、「タミフル」の世界の売上の８割を買い占める日本政府が、年次改革要望書とはいかないまでもその筋のなんらかの圧力を受けているであろうことは、今更言うまでもありません。勿論「タミフル」に絡んだ、厚労省の役人の天下り、即ち官業癒着の構図も、この期に及び否定する理由がありません。

更に言えば、ロッシュ本社のあるスイス・ジュネーブに本部を置く、かのＷＨＯが、新型インフルエンザ対策として「タミフル」の備蓄推奨を勧告している事実は、世界の保健衛生が、政治家の利害によって左右されている実態を、如実に物語っています。ＷＨＯは、ご丁寧にも、発展途上国に対しては「タミフル」のジェネッリク薬を勧める念の入れようです。

厚労省は、「タミフル」服用により子どもの飛び降りなどの異常行動が相次いで報告された問題について、先月７月１０日、「タミフルと異常行動との関連は検出できなかった」と最終報告を出しました。ところがその喉元もすぎぬ今月５日、調査のデータ処理にミスが見つかったとし、調査結果を再検討すると発表しました。合わせて、「調査結果への影響は大きくないと考えられるが、科学的議論に万全を尽くすため、影響がないかを確認する」と付言しているのですから、わざとらしく不自然なポーズとしか言いようがありません。

発病直後ではなく、症状に差のでない発病後２日～７日までのデータを繁用し、異常行動の発生頻度を薄めた経緯のある厚労省の調査を、今更信用しろというほうが無理ですし、異常行動の６倍以上の頻度で発生する「タミフル」服用後の突然死について一切触れない厚労省の対応にも、疑問が残ります。

「タミフル」と異常行動との因果関係について最終的な結論を出す安全対策調査会の開催は、９月以降に延期されましたが、私には、最初に結論ありき、すなわち「異常行動とタミフルとは因果関係なし」、「タミフル」の備蓄に太鼓判を押そうとする厚労省の魂胆が丸見えで、不適切極まりないと思えてならないのです。一方で、東大教授を含む製薬会社とは一線を画し中立あるいは患者の立場に立つ専門医らは、異常行動や突然死は「タミフル」が引き起こした症状と考えるのが妥当と判断しています。自然な判断というものです。リスクコントロールとは、本来そういうものでなければなりません。

そもそも抗インフルエンザウイルス薬「タミフル」は、インフルエンザ感染後４８時間以内に服用した場合、発熱期間が１～２日短縮されるという程度の作用しかありません。「タミフル」は、第三者への感染を防ぐものでもなければ、パンデミックを抑える薬剤でもないのです。万が一新型インフルエンザに感染してしまったら、外出せず安静に寝ていることが一番の対策なのです。むしろ政府が備蓄を推奨すべきは、検討ハズレの「タミフル」などではなく、ウイルスを防御するためのマスクや手袋であってしかるべきです。

新型インフルエンザ・パンデミックに対する国家戦略の大きな柱が、明らかに官業癒着にプライオリティをおいた「タミフル」の備蓄であることは、まさに国民不在の厚生労働行政の、典型的な事例です。いざというその時、「タミフル」は無用の長物です。地方自治体が競い合って「タミフル」を備蓄する様は、中外製薬やロッシュ、天下りする役人、そしてギリアド社やその関係者に、どれほど滑稽にうつっていることでしょう。

パンデミックが予想（想像）される新型インフルエンザに対して、厚労省は正しい施策を講じなければなりません。去る８月４日、東京都内の病院では、医療関係者に対するプレパンデミックワクチンの接種が始まりました。万が一、大流行したとき、ドンピシャリの効果を保証するものではありませんが、現状で為し得る最善の策です。政府は今年度内に、３，０００万人分のプレパンデミックワクチンの備蓄を表明していますが、本気で対策を練る気があるのなら、関係機関に更に積極的に働きかけて、国民すべてに行き渡るくらいの勢いで、ワクチンを生産すべきです。

馬鹿を見るのは、いつも日本国民です。社会保障費の抑制という大きな困難に直面する一方で、無用の長物である「タミフル」の備蓄に、１千億円以上もの税金を投入する政府は、国民に不利益をもたらす政府です。一刻も早く打ち倒さなければなりません。政府肝いりの消費者庁も、消費者ではなく業者保護を目的に創設されることを、まだ多くの国民は気付いていません。「クローン牛」であるか否かの表示はしないことを、いずれ消費者庁は決定します・・・。そして何よりも、只今現在、「タミフル」の備蓄に疑問を投げかける現職国会議員がいないことに、私はむなしさを覚えずにはいられないのです。
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次回に続く