昨今は、虚構な「今の金融・産業・経済が廃れて終わりに向かう」との言葉が頭を過ぎります。
世の中の動向・潮流は経済と金融の関係では、大変動により恐慌の可能性があると見るべきです。
特に差し迫る中国の金融・経済危機は、世界第2位の経済大国である中国を牽引してきた、虚構な不動産セクターがデフォルト（債務不履行）に見舞われ、不動産バブル崩壊が危惧されています。
習近平が恐れる「中国の巨大リスク」は、「世界の債務レベルが持続不可能な水準」に見えることです。
近年に中国の“預金出金停止”問題と「中国金融ショック」は、ほんの序の口に過ぎない騒動でありやがて世界へ連鎖と波及して、金融・経済恐慌が世界中を駆け巡るでしょう。
そのトリガーは当然に中国の不動産バブルの崩壊から来ることになります。
21年に恒大集団から始まった不動産業界の不振は、長引いたコロナ禍の影響で家計に余裕がなくなり、今年に入って一層悪化しました。
つまり、今まで利己的な人々はお金儲けに余念がなく、拝金主義・利益優先・市場第一主義・世界制覇を目指していた各企業は、ある時を境にしてどんでん返しが起き始めて来ます。
これは人類が宇宙の霊性進化の次なる段階に入るのに必要な清算に伴う、表面的に現れる仮相の自壊作用・カルマの浄化排毒作用と理解して下さい。
それは、五次元世界へ近付くに連れて「ゼロサム思考」は成り立たなくなる上に、欲と穢れに塗れた営利事業は高次元の領域に適合しなくなり、行き詰まって統廃合を繰り返したり業態転換を余儀なくされたりして、徐々に縮小して廃れる時期に入ります。
そして、新機軸・量子技術の登場により旧態依然とした虚構な金融・産業・経済は、未熟な科学技術の上に成り立つが故に綻びから行き詰まり終焉を迎えます。
世の中の破壊と創造は同時に並行して、高次元の新しき時代に相応しい超科学の量子技術が花咲始めて確立し、産業構造は根底から変革を余儀なくされるでしょう。
今、注目度が急速に上がってきているChatGPTの生成AIとか、超高速で飛躍的な計算処理能力を誇る量子コンピューターなどは、その先駆けの走りの中に入るでしょう。
関連するネットニュースなどの情報を紹介します。
中国の不動産市場の低迷については、海外ではバブル崩壊ではないかと言った見方も多い。
不動産投機に対する中央、地方の抑制政策として、2件目以降の物件購入を厳しく制限したりする“商品房限購令”が発令されている。
2020年夏以降、徹底的に投機を潰す政策が打ち出されており恒大集団を筆頭に、投機的物件の販売を積極的に行う一部の不動産企業に対して、強制的に事業の縮小を迫り大きな成果を上げている。
ロックダウンの拡大による影響で産業活動や個人消費が打撃を受け、経済が急減速した。
習近平のダイナミック・ゼロコロナ政策による、過度なロックダウンで流通が滞りサプライチェーンが大混乱し、多くの企業が生産できなくなって裏目に出て「世界の工場」と呼ばれてきた、中国に対する信頼が大きく揺らいでしまった。
大手不動産会社・恒大集団が経営危機に陥ってデフォルト（債務不履行）となり、河南省と安徽省の地方銀行では取り付け騒ぎが起きた。
中国のバブル崩壊のカウントダウンは確実に続いている。
地方銀行の多くは、いい加減で信用度が低い。これらをすべて政府が救済しようと思ったら、必要資金は500兆円を超えるのではないかと大前研一氏は言う。
習近平は金融・経済恐慌が起きれば台湾侵攻を始めることは明らかだろう。
今年2月2日、米CIA長官は中国が2027年までに台湾を武力攻撃すると発言し、証拠もあるとしている。
今年に、中国最大級の資産運用会社・中植企業集団傘下の中融国際信託で、信託商品の支払いが滞っているとのニュースがあった。
中植は「影の銀行」の代表的な存在とされて、不動産開発企業の多くは正規の銀行以外のルートで資金の調達を頼ってきたとされる。
ロイター通信は中植企業集団も投資商品の支払いを停止したと報じている。
習近平は3期目の任期である「2027年まで」とされているが、中国は、2023年現在、致命的な経済崩壊＝不動産バブルのハードクラッシュを迎えていて、国家経済が完全崩壊の危機に晒されている。
中国経済を支えてきた本質は、人口の2.0倍以上、25億人分以上の鬼城マンション群を建設し、その債権を証券化した金融商品CDSを世界に売りさばいた虚構経済になっていた。
この窓口となっていたのがドイツ銀行なのですが、この債務総額は7500兆円という、全世界の実体経済に匹敵する超巨大負債となっている。
中国は現在、人類史上未曾有の巨大経済破綻を引き起こして、全体では１京円規模を超えた債務があると噂されている。
この規模ではハードクラッシュ後に溶かし合っても、全世界の数年分の国家予算が消えてしまうことになる。
一連のアメリカの金融連鎖倒産の流れはドイツ銀行を直撃すると見られていて、もしも倒産ならちょっと想像もできない、リーマンショックの数十数から百倍の規模での経済クラッシュが起きることになる。
動画：マンション工事中断で各地に「ゴーストタウン」 活用する農民も 中国
https://www.afpbb.com/articles/-/3477627?cx_part=common_focus
中国東北部瀋陽（Shenyang）郊外には、建設工事が中断となった邸宅の数々が放置されたままとなっている。
壊れかけたベランダや草が茂ったアーチは、過剰供給で機能不全に陥った不動産市場の象徴だ。
富裕層や政府関係者のために庭園が整備される予定となっていた土地は、地元農家が畑として耕している。
中国の不動産セクターは、2010年代の終わりまで好況が続いた。
だが習近平国家主席は、「住宅は投機のためのものではなく、生活のためのものであるべき」と指導。
政府は2020年、融資厳格化の方針を打ち出し、当時横行していた高レバレッジ経営に目を光らせた。
その結果、一部開発業者は巨額の債務と需要低迷に直面することになり、瀋陽にあるようなゴーストタウンが、国内各地の都市で見られるようになった。
中断した建設プロジェクトが、どれだけ存在しているかについての公式データは公開されていない。
恒大集団を「破産申請」に追い込んだ無謀な拡大戦略 今後は資産を解体して国有系不動産会社に吸収か
https://www.moneypost.jp/1056392
このまま中国で不動産危機が顕在化していくのか──。
二番手の恒大(こうだい)集団は8/17日、ニューヨークの連邦破産裁判所に対して破産法15条の適用を申請した。
同集団の資金調達は複雑で多様化しており、ドル建ての起債も多い。
申請が通り、破産法15条が適用されることになれば、米国がらみのドル建て資産は保全されることになる。企業リストラを進める上での障害の一つがとりあえず取り除かれる。
かつて、需給両面が共に急拡大するといった恵まれた環境の中、こうしたビジネスモデルが上手く行き、同社は2000年代後半から2010年代にかけて急成長を遂げたのだが、不動産購入制限など不動産対策が2017年から強化されると、事業環境が一変した。
しかし、その影響を過小評価し見誤り、超拡大戦略からの撤退が遅れたところに、2021年1月から中共は厳格政策として正式に三条紅線政策が実施されて、一気に危機が表面化した。
許家印CEOの関心は派手に事業を拡大させることばかりに集中していた。
巨額赤字発生により2021年12月期の時点ですでに債務超過に陥っていた。
中国の不動産大手・碧桂園がデフォルト危機 恒大に続く大型破綻なら苦境経済に追い打ち
https://japan.thenewslens.com/article/4431
最大手の碧桂園(へきけいえん)Ｇは深刻な経営悪化が相次いで、債務不履行から破綻するのも時間の問題になっている。
多くの不動産開発業者が債務不履行に陥る中、碧桂園は完成前にマンションを売却し、その資金を運営資金に充てることで自転車操業に転じた。
碧桂園は8/30日夜に発表した23年1〜6月期の連結決算報告では、約9800億円の赤字に転落して、6月末での債務総額は27兆円としている。
碧桂園が手掛けるプロジェクトの数は恒大の4倍に上るとされる。
碧桂園のデフォルトは恒大集団の二の舞になると予想され、同様に規模が非常に大きいから金融危機に、大きな影響力を持つ可能性があるとされる。
同じく不動産大手の遠洋集団も債務不履行から破綻するのも時間の問題になっている。
未完成で廃墟となっている高銀金融117
天界(霊的)のロードマップの動向は下記の通りに進展しています。
2007年秋 虚構経済(金融)は崩壊して、実体(実質)経済(金融)へ是正される時期は目前に迫る!!
虚構(虚偽、不正)で成り立つ全組織(機関)は崩壊し体制は一新される時期は目前に迫る!!
2008年夏～初秋 現在の虚構な貨幣経済の富を絶対的な価値と見なす文明は遂に頂点に達し終焉を告げる!!
2009年春～初夏 適正化の作用で虚構体制の巨大企業と国家の組織は崩壊の兆しが起き始める!!
2012年3月 虚構の金融システムと、政治システムを浄化と粛正する日は近づき闇の権力支配構造は壊滅・喪失へ向かう。
2015年春頃～ 闇の支配帝国で人類が築いた未熟で自然に不調和で害を与え虚構な古い文明は限界に達して終焉へ向かうか?
2018年冬至 2019年8月頃に旧態依然とした社会状態から脱する、ステップアップで上位の階層領域へ移行の実現が決定。
2019年夏〜 貨幣を優先する金融・経済システムの「マネーゲーム」は、中国不動産などのバブル崩壊ショックで終焉する方向へ進むか。
同年秋〜 昨今の様な旧態依然として最悪の状況は変化に乏しく、情勢が同じ様に見えて継続する時期は此処までか。
2019/6/6「6月6日の夢、人類の支配体制が終了すると催眠が解除されて皆は我に返る」と、2020/7/3「人類は現実的に闇・魔手の魔法が解かれ呪縛から解放して支配体制は崩壊する」と、2020年「12月14日の夢、古い経済・社会システムは終焉し新旧の切り替えが始まる」と、2022年「5月29日の夢、虚構社会の古い産業・経済システムは新基軸に切り替わり大変貌」と、2023年「3月18日の夢、暗黒・邪悪な波動により金融・経済システムはクラッシュする」で、紹介しました事柄が現世で本格的に且つ具体的に始まるのかも知れません。
以上の様に、中国・中共という国が経営改善の見込みがないのに生き残る、多数の「ゾンビ企業」を抱えて人類史上で未曾有の金融崩壊を引き起こす事態は、誰の目にもはっきりと見え始めています。
中国の不動産バブルの崩壊による金融危機から、ファンドや証券・債券など金融商品とか株式などの株価が大暴落して金融恐慌へと発展して、経済の停滞へと波及することで経済恐慌が起きて来ます。
世界では、商売・事業・営業を続ける事が困難となり、この先に自主廃業や撤退などの倒産・破産とか、経営統合や業態転換などが相次いで来ます。
社会の様々な古いシステムにおける基盤が揺らぎ出して、自滅の瓦解・崩壊へと進み古いシステムを、潔く手放さざる状況に余儀無くされる時期が来て、ほぼ役目を終える事態を告げる事になります。
虚構なマネーゲームは行き詰まって金融・経済の嵐がやって来ると、徳を積まずに金品による富のみを積み上げた、成金の勝ち組の上流階級とか特権階級とか富裕層だと自慢している人々は、来るべき動乱の渦に巻き込まれて崩壊し消失するでしょう。
他にも、投資・投機をして不労所得により贅沢三昧を続けていた人々は、有価証券などの資産が半減したり消失して狼狽える事態に陥るかも知れません。
次元上昇に伴い適正化の時期に来て浄化排毒の嵐が到来していますから、大規模な清算に伴う粛清・粛正(高次からの懲罰)の受難は誰しも避けては通れない道です。
今年「年頭の言葉 革新的な年 大変革の時代へ進展する魂の浄化と清算は心の立て替え」で、紹介しました「予想として今年の『春頃から秋頃』までには、中国と世界中で始まった「不動産大崩壊から」金融崩壊へ影響が波及して、連鎖作用が起きて金融と経済の大混乱と行き詰まりで、世界同時不況に陥り金融経済の恐慌が起きて来る可能性が高いでしょう。」は、少し遅れるかも知れません。
