国内タイヤ4社が5月22日までに発表した第1四半期業績は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響が大きく表れた。各国で非常事態宣言が発令されたことにより、グローバルで経済活動が停滞し、タイヤ販売本数は欧米や日本、アジアで軒並みマイナスとなった。通期業績予想は今後が不透明なことから、全社が2月の公表値を取り下げた。
ブリヂストンの第1四半期は調整後営業利益（国際会計基準）が前年同期と比べて約4割のマイナスとなった。原材料価格や売値改善がプラスに寄与し、商品ミックスは改善が進んだものの、販売数量の落ち込みやそれに伴う加工費の悪化が大きく響いた。
PSRのグローバル販売本数は15％減少した。市販用は国内を含めて全ての市場で2ケタのマイナスだった。ただ、18インチ以上の市販用大口径タイヤは1％の減少にとどまっている。新車用は特に北米や中国・アジア・大洋州などで落ち込んだ。
TBRは、「都市封鎖（ロックダウン）前にユーザーが駆け込みで購入した」広報部）という北米の市販用以外は販売が減少し、新車用を含めて全体では13％減となった。また、建設・鉱山車両用ラジアルタイヤは一部の鉱山で稼働縮小や停止の動きが見られ、超大型が8％減、大型が21％減だった。
通期業績は「現時点で予想値の算出が困難」（同社）として従来予想を取り下げたが、中長期事業戦略も含めて今後早い段階での公表を目指す。
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