日本の株式市場年初から急落で時価総額76兆円が吹き飛んだが、下落相場で稼ぐ奴もいる。

今のような下落相場になると、損をした事を全面押しする風潮がありますが、下落相場でもシッカリ利益を上げている人もいます。

下落相場で買いから入っている人は、投げ売りして損をしていますが、空売りしている人は大儲けしています。アベクロ砲で株価を上げておき、外資が空売りして儲けていると思います。日本の金融資産は外資に食われまくりの状態が実情だと思います。

安倍ポチは金融ユダヤ人の手下なので、奴等の言う事は何でも聞きます。奴等が情報を欲しがれば手放しで喜んで、重要な情報を教えるでしょう。金融相場はインサイダー情報があれば、楽勝で稼ぐ事が出来ます。


76兆円が吹き飛んだ時価総額

日本の株式市場の年初からの急落（日経平均で2000円以上）で東証の時価総額が495兆円余りに減少し、年初来で７６兆円も時価総額が減少したことが報道されています。

日本だけで76兆円の減少ですから、アメリカ・ヨーロッパ・中国を併せれば軽く数百兆円を超える時価総額が吹き飛んでいるはずであり、世界中の株式市場を併せれば、いったいどれくらいの時価総額が吹き飛んでしまっているか恐ろしいものがあります。

株式市場だけでこれだけのお金が「消滅」してしまっているのです。

今までは金融緩和マネーで「株は買うから上がる」、「上がるから買う」、「上がった株を担保に不動産を買う・株を買う・材料を買う」という循環が起こっていましたが、今やそれが反対に動いているのです。

今はまださほど影響が出てきていませんが、水面下では物凄い信用収縮が起こっており、これが表面化するのも時間の問題でしょうが、その時には史上最大級の金融崩壊が襲ってくるはずです。

今は「まだ」金融緩和が続いている中での信用収縮が起こっているのです。

いつ金融崩壊が襲ってきても良いという準備をしておくべきだと言えます。


１％は金融商品から現物に資金をシフトチェンジしています。

株価が下がり、金融商品が軒並み下落すればパニック状態に陥り、インサイダー情報を持っていない人達は金を工面する為に、価値のある現物を放出します。その状態になるのを手ぐすねを引いて待っているのが、インサイダー情報を得ている１％です。

何れ金融崩壊も終息を迎えます。どんなスケジュールで金融崩壊が終息するのか情報を得ている筈なので、現物を買うタイミングを見計らっている筈です。

金融崩壊後はデノミが行われる筈なので、現金を持っていると大損するので、それに備えて現物を買い漁っている最中だと思います。


１９２９・149
　４月、ロスチャイルド家の代理人ポール・ウオーバーグは、その年の後半に、株価の暴落と全国的な不況が計画されているという秘密の警告を友人たちに送る。ジョン・D・ロックフェラー、J・Pモルガン・ジュニア、ジョセフ・ケネディー、バーナード・バルークら当時のウオール街の巨人たちの伝記を見ると、いずれもこれらの人々が大暴落の直前に株式市場から完全に手を引き、資産を現金や金（きん）に替えた事実を驚きをもって記しているが、これが偶然でないことは明らかだ。 　かくして、銀行家やその友人たちがみな既に承知していたとおり、８月、連邦準備制度理事会は貨幣供給の引き締めを開始した。そして１０月２４日、ニューヨークの大手銀行家たちは２４時間以内のコールローン（短期貸付）回収を要求した。これは、仲買人と顧客がどちらも、売値にかかわらず、ローンの弁済のために市場に株を放出しなければならないことを意味する。
　株式市場が暴落した結果、その日は歴史上「暗黒の木曜日（ブラック・サーズデイ）と呼ばれるようになった。


暴落の日からわずか数週間で、３０億ドルが消えた。１年がたつ間には、４００億ドルが消滅している。しかしながら、これは単に消えたのではなく、富がますます少数の者の手に集約されていったわけで、予定通りのことだった。ジョン・F・ケネディーの父親、ジョセフ・P・ケネディーがいい例である。彼の資産は１９２９年には４００万ドルだったが、アメリカ史上最大の不況の後の１９３５年には１億ドル以上に増えていた。
　これが不況の起きた原因である。少数者の利益の為に、大勢の人間の手から金（かね）が取り上げられたのだ。


１９５０・201
第二次世界大戦のすべての参戦国の債務は、ロスチャイルド家による筋書き通り、ユダヤ人のコントロールのもと、次から次へと貸し付けられ、膨大な金額に膨れ上がっていることが、数字として明らかになった。１９４０年から１９５０年までの間に、アメリカの債務は４３０億ドルから２５７０億ドルまでに増加し、５９８%増となった。同じ期間に、日本の債務は１３４８%、フランスは５８３%、カナダは４１７%に増加している。
　ジェームズ・ポール・ウオーバーグは、２月７日、上院においてこう述べた。
　「好むと好まないとにかかわらず、われわれは世界政府をいただくことになるでしょう。力ずくになるか、同意のもとに達成されるか、それだけの問題です」
　そう、ロスチャイルド家は世界政府のための計画に着手したのだ。それはまず、全世界の金融システムを一元化するための三つのステップから始まった。以下が、その三つのステップである。
①世界中の国家経済を中央銀行が支配する。
②欧州連合（EU)のような超国家機関や、北米自由貿易協定（NAFTA）のような地域的な貿易連合を通じて、特定地域の経済を一元化する。
③世界中央銀行、世界通貨、さらにGATT（関税及び貿易に関する一般協定）のような条約によるすべての関
税の廃止を通じて国家の独立性を完全に失わせることによって、世界経済を一元化する。


１９８０・239
　民営化現象が世界規模で劇的に増加。この動きの裏には最初からロスチャイルド家がいたが、その目的は、世界中の国有財産をすべて掌握することだった。　


ダボス会議では、資金の逃避先や、金融崩壊のスケジュール調整をしていると思います。


ダボス会議開幕、温暖化など議論　約４０カ国参加、テロ対策も


2016年1月20日 22時24分


　【ダボス共同】世界の政財界のトップや文化人が国境を越えた重要課題を話し合う世界経済フォーラム（ＷＥＦ）の年次総会（ダボス会議）が２０日、スイス東部ダボスで開幕した。２３日までの日程。約４０カ国の首脳を含む約２５００人が参加、地球温暖化やテロ対策、世界経済といった幅広いテーマを討議する。

　初日には、早くから地球温暖化に警鐘を鳴らしてきたゴア元米副大統領や、ドイツのガウク大統領、バイデン米副大統領らが参加。ガウク氏は講演で、ドイツに流入する移民の受け入れ制限が必要との見解を示した。会期中、日本からは甘利明経済再生担当相や福島県の内堀雅雄知事らが出席の予定。



Unknown (レイズナー)2016-01-16 22:14:36相場の先なんてどうなるか分かりません。
でも、安く寄り付き反発して大陽線がでても、終値が前日より安ければ、下がった下がったって書きたてるのが経済新聞です。
そこで投げ売れば奴らの餌食かも知れませんが、落ちる時は落ちていく。
まあ、相場なんてそんなもの。
でも、約定してるってことは、こんなときにも買っているやつらもいるってことで。