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・個人の携帯電話持ち込みは危険だからダメ。
・チャイ国の食肉には、ドーピングに引っかかる薬剤が含まれているからダメ。
・外国人記者に対して徹底されたマニュアル。外国人記者は、これまでにチャイ国で何人も拘束されていて既に問題になっている。
・コロナゼロ政策で、3人の感染者でも都市丸ごとロックダウンで食料難。
世の中はジェノサイドで大騒ぎ。
色々と、がんじがらめの「北京五輪」
いや・・政治的に利用するなとかって、無理でしょう。
この状態で、ほんとにやるのかな・・？・・って感じですね。 米国も欧州も、チャイ国の浸透工作についてやっと警戒し始めたけど、日本政府の動きがまだ鈍い。とりあえず、憲法改正、防衛強化に関しては議論が進んでいるようです。
＞ネットの利用情報、総務省の法改正にＩＴ企業が「懸念」表明…突然「延期」の舞台裏
スマホやパソコンでウェブサイトや動画を見たり、買い物をしたり、メッセージを送ったり。・・こうしたサービスを使う際に発生する「利用者情報」の取り扱いについては、これまで我が国の法制度では十分な手当てがなされてこなかった。２０２１年３月に発覚したLINE問題を機に、ようやく重い腰を上げた総務省が電気通信事業法の改正で対応しようとしているが、改正方針が了承される直前になって経済団体が反対。とりまとめはいったん延期になった。
これ反対する人って、明らかに工作員の立場での発言じゃないですか？ そりゃ、悪いことに利用したい側からしたら、改正されたら困るでしょう？ 明らかにおかしいと思われる反対意見はもう無視するべきです。相手にしていたら、どんどん赤い勢力の思うツボにはまってしまう。
これは海外でも問題になっている。
Facebookの支配により、事実上、他に実行可能なソーシャルプラットフォームがなかったユーザーの個人データやプライベートデータをFacebookはすべて奪い、その見返りとしてユーザーが得たのは、実質的に友人や家族に赤ちゃんや子猫の写真を投稿できることだけだったと主張している。
＞グーグルのSonosへの敗訴で大手テック企業による知的財産権侵害問題が改めて明らかに
Sonosは最初、Sonosから略取した技術のライセンス料を求めてGoogleと協議した。Googleはその協議を何年も長引かせ、その間にGoogleの利益は膨らみ、Sonosはますます多くのお金を失った。7年後にSonosは、法廷で自己の権利を護る以外の選択肢はない、とい状態に追い詰められた。Sonosは、2020年にGoogleを訴えた。
日本の大学も中共ズブズブで、堂々と共同研究している。この研究が、今後何に影響するのか不気味でしかない。 普通の民主主義国家なら共同研究しても、生活に役立つことに使うからいいんですよ。しかし、チャイ国は共産主義の独裁国家です。戦後から侵略を止めず、どんどん国土を膨張させているような国です。日本も狙われています。日本の最新技術の研究を共同でやるのは、日本にとって自殺行為です。こういった研究を学生らにやらせないで下さい。
＞石平の中国週刊ニュース解説・特番
これが、この国がやってきたことですよ。他国の領土を奪い、そこで生活をしていた住民らを暴力・虐待・虐殺などで追い出し、子供らには洗脳教育をして、自分らがやってきた悪行を全てなかったことにするために歴史を変えて教えている。いつの間にかそこは自治区にされ、そして漢民族を増やし、他の少数民族は、その土地からどんどんいなくなる。
＞01-15 臨時 イギリスMI5が工作活動を警告
＞英情報機関、中国工作員の議会浸透を警告 「統一戦線当局と連携」
MI5は国会議員全員に宛てた書簡で、英国籍を持つ中国系女性弁護士、李貞駒（英語名：Christine Ching Kui Lee）氏は中国共産党中央統一戦線工作部（UFWD）と「密かに連携して活動」していると指摘した。MI5当局は、李氏と結びつきを持つすべての議員は、同氏と中国政府の関係に「留意」すべきであり、英政界で「彼女は中国共産党のアジェンダを推進する任務を果たそうとしている」と警鐘を鳴らした。
カナダ下院で外務・国際開発常任委員会の副委員長を務めるマイケル・チョン議員は、情報当局は国会議員の活動に影響を与え、カナダ国内での外国からの破壊的な干渉があると警告を受けたという。「他国政府はずっと一部の人に影響を与えようとしているが、今回CSISは脅迫、転覆、偽情報などの手段にも言及した」とし、CSISが特定の議員にこのようなブリーフィングを行うのは初めてだとチョン氏は言った。
＞「中国などによるスパイ活動で脅威増大」デンマーク情報機関が警告
デンマークの公安および情報機関である国家警察情報局（PET）は13日、同国に対する中国、ロシア、イランからの諜報活動は近年活発化し、脅威が著しく増大していると警告を発した。PETが発表した同国に対するスパイ活動の脅威評価の報告書によると、外国からの諜報活動には主に、影響力活動、嫌がらせ、技術や知識の不正入手の試み、暗殺計画などが含まれている。
英国に続いて、次々と各国の情報機関が警告し始めている。
日本で、今騒がれているのが、CLP問題。明らかにスパイと思われる政治家の名前がやっぱり登場。ブルージャパンに9億円の話は何だったんでしょう？ 正しくは博報堂？
＞【立憲→博報堂】CLP資金ルートが判明【福島みずほ大ピンチ】２%の壁が高すぎる話
ネット上では、これだけ大騒ぎしているのに、地上波ではほとんど報道されない。
ほんと・・不思議です。これが自民党の保守議員だと辞任するまで大騒ぎです。
これよりも、もっと不気味で根深いのが親中政治家。世代を超えて、忘れた頃に、活発になるわけですよ。林外相、親子2世で政治家。河野氏も、福田氏も、小泉ジュニアも、2世ですね。お父さんが洗脳されていたら、その子が親の思想を受け継ぐ・・的な。
＞「日中友好議員連盟」の正体 完全解説 2022年1月15日
＞「日中友好議員連盟」――その歴史と欺瞞（ぎまん）【ロバート・D・エルドリッヂ】
目次
＞ 米国が極秘裏に親中スパイ狩り！！岸田政権内に裏切り者！？米国が日本国内に作られたスパイ組織の殲滅活動！！親中議員が関与する団体が浮上！！【メディアが報じない保守系News】【岸田政権】
日本も、一応「公安」というものがあるけど、スパイを逮捕できる法律がないそうで。だから、調べるのは調べるけど、情報提供、注意喚起だけで、その後がない。そして、スパイに関する法律を作ろうとしたら、スパイらしき政治家たちが猛反発して妨害しまくる状態にある。憲法改正の議論がなかなか進まないのは、この妨害工作が原因です。台湾有事が近いと言われている中、一刻を争う状況だというのに、公明や立民共産たちが妨害してくる。
米国がスパイ狩りをしてくれるのは非常にありがたい。これは朗報です！
もう一つ朗報があります！
＞【ぼくらの国会・第268回】ニュースの尻尾「日本の独自兵器ＧＯ！」
中露北が張り切って進めている、極超音速ミサイルに対抗できるもの。
やっぱり、来ました！
国産レールガン、そして、国産レーザー砲
レールガンは記事が出ていたけど、レーザー砲はその後の記事が全然ないから止めたのかと思ったら、どちらも、しっかり研究していたようです。そしてお互い持っている技術を提供しあい日米で協力して作るそうです！・・弾道ミサイルも作るそうです。
なんと、この二つ、どちらも現在の日本の技術で作ることが可能！だそうです!!!
・・因みに、日本以外の国では作れないようです。その理由は動画より。
いや～～～、凄い話が出てきました！
やばい、やばい、頭の中ではこのヤマト発進の映像が”こだま”してます。
＞西暦2202年・伝説、再び —
レーザー砲が、アニメのような目に見えるビーム光線はなく、実際には無色透明になるそうです。つまり、攻撃されていることすらもわからない!? やばいわ、日本の最新技術。
・・ということは！ これも出番か？
＞ 劇場版 北斗の拳 お前はもう死んでいる
最近あった日米２プラス２で、これらの共同開発の話が出たそうです。
これ、米国は、わざと林氏と一緒に会談したのかな？ 中共の耳にすぐ入るようにｗ
この後チャイ国が「顔に泥を塗った」と強烈非難
北のミサイルン関する情報が幾つか出てます。
興味深いことに、北と中国経由の積み荷のない貨物列車がある。これ、同じような内容の記事が前にも出てました。中身は何もないのに、時々動いているそうです。もしかしたら、これを使って情報などのやり取りをしているとか？
パラパラ未来ネタ 2022 1 15
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地上波の報道では、古くからある伝統的な日本の技術の報道が多いけど、ネットで調べてみると、世界的に見ても日本の凄い最先端技術の記事を多く見かけます。何故か地上波ではあまり報道されてないので、こういう情報は政府の方に届いていないように思う。だから「再エネ＝太陽光・風力」しか思いつかない政治がが多い。実際には、原発以外にも、最新の発電技術はいっぱい出てきている。単純に無知なだけで、政府がそこに力を入れないのは非常にもったいないことです。
報道機関がチャイ国に忖度するあまり、日本の技術よりも、チャイ国の技術の方が進んでいると思い込んでしまっている国民や政治家たちが多いように思える。実際の技術としては比べ物にならない。単純に、日本とチャイ国の差は宣伝力だけです。チャイ国では「企業＝国」なので、いくらでも広告費が出せる。日本よりも劣る商品であったとしても、宣伝力の力で凄い物のように魅せることができる。普通の民間企業が、そんな企業と太刀打ちできるはずかない。あまりにもハンデが大きすぎる。今後は、ハンデを無くし、日本企業が優先的に宣伝できるよう、報道の規制を見直すべきでしょう。
要は忖度するべき場所を、外資企業ではなく日本企業が優先になるようにすればいいわけです。メディアは、どこの国でも自国優先の宣伝をするべきです。それが、世界的に見て「平等」というものですよ。「多様性」を使って、変な勘違いをしている人が多いように思う。
