阪神淡路大震災は人工地震だった！？地震兵器…破壊と復興で儲ける企業｢米・外資系ベクテル社｣ ベクテル社がボーリング工事に参加した所で地震が起こる！大成建設と提携する戦争屋系企業！安倍晋三一味、東日本大震災、東京五輪…！
阪神淡路大震災は某国による人工地震だった！？・かりゆし(山花グループの自社さ離脱当日の大地震は確かに不自然に思いました) 小沢内閣待望論（記事は下記に）
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大震災とベクテル社の関連性、カルト上層部側の支配の論理・誠天調書(小泉・竹中以降、不可解な事件や災害が多すぎます) 小沢内閣待望論
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阪神・淡路大震災 - Wikipedia／ 阪神・淡路大震災（はんしん・あわじだいしんさい）は、1995年（平成7年）1月17日に発生した兵庫県南部地震による大規模地震災害のことである。画像あり
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阪神淡路大震災は某国による人工地震だった！？・かりゆし(山花グループの自社さ離脱当日の大地震は確かに不自然に思いました) 小沢内閣待望論
阪神淡路大震災は某国による人工地震だった！？
・かりゆし(山花グループの自社さ離脱当日の大地震は確かに不自然に思いました) 小沢内閣待望論
投稿者 小沢内閣待望論 日時 2011 年 1 月 24 日 08:28:26)
http://taruwosiru.seesaa.net/article/73659446.html
2007年12月20日
阪神淡路大震災は某国による人工地震だった！？
大災害をもたらせた阪神・淡路大震災も実は人工地震だったという数々の証拠が書かれてます。
「本震は”双子地震” 地下破壊、１秒後に２度目
兵庫県南部地震の強い揺れは大小２回に分かれ、それぞれ別の断層の運動によって引き起こされた”双子地震”だった事が、横浜市立大の菊池正幸教授の地震計ダータの分析で分かった。菊池教授は『淡路島で見つかった野島断層の動きだけでは今回の地震は説明出来ない・・・
菊池教授は、同大学や米国、オーストラリア等の地震計が記録した兵庫県南部地震の波形を分析、本震を引き起こした地下の破壊が、二段階で起こった事を突き止めた。初めの破壊は、約５秒間で、その約１秒後から約４分間、次の破壊が続いた。かかった力は共に東西の圧縮力で、破壊が進んだ方向も北東方向で同じだが、微妙に異なる。初めの破壊で出されたエネルギーの方が大きかった。
菊池教授によると、報告されている淡路島の断層の動きだけでは二番目の破壊を説明出来ず、明石海峡か兵庫県の瀬戸内海側で別の断層が動き、神戸市の直下で破壊が止まったと考えられた。菊池教授は『最大の余震は、破壊が止まった先端部で起こる事が多いし、しわ寄せを受けて別の断層が動く可能性もある。海底での別の断層の調査等が必要だ』と話している」（「産経新聞」平成７年１月２１日付）
人工地震説を唱える人は、一つの根拠として地震発生直前の発光現象を挙げている。
徳山和夫さん（６１歳）が撮影した地震発生直前の発光写真は、有名になった。２月３、４日頃東京新聞、産経新聞にカラー印刷で掲載されたから、記憶している方もいると思う。
「細く薄い雲のような物が、空の石（西）から左（東）に向け、さっと走った。その直後。三回、雲越しに稲光のような光が見え、激しい揺れでハンドルをとらえた（震源から約４０キロ東の伊丹市を南に向けて走行中だったタクシー運転手の吉井好雄さん－－３７歳－）
「雷が落ちた様にピカッと白い光が目に飛び込んできた」（震源地近くの明石海峡付近で底引き網漁をしていた淡路島・淡路町の大平憲次郎－４８歳－）
「カメラのストロボをたいたときのように明るくなった」（西宮市から通勤途上だった会社員－４８最－）（以上３件、「日本経済新聞」１月１７日付夕刊による）
こういう地震直前の空の発光現象は、昭和１８（１９４３）年の鳥取大地震、昭和４０年から５年間続いた松代群発地震の時にも見られたもので、今回のも決して雷の見間違いではない（発光現象そのものが電磁波現象である。電磁波からスカラー波（重力波）を発生する事が出来る。重力波と共鳴現象で地震を発生する事が出来る！ 神戸海洋気象台の「当時、雷は発生していない」という言がある）。
「地震直前、空が１／４程不気味な赤色になり、赤い稲妻が走ったのを見たという数人の証言がある。これは震源を発生させる断層に向かってマイクロウェーブ波を撃つ時、複数のマイクロウェーブ波の焦点を取る為に、人工衛星からマイクロウェーブを発射した時起きたプラズマ現象である。この人工衛星は湾岸戦争の時使われたプラズマ兵器でもある」（ＯＨさん）
見た事のない波形を示すグラフが見つかった。異常長波発生回数のグラフである。
東京新聞の３月２日付け朝刊に、「地震はギリシャに学べ」という記事が出た。ギリシャは長波（低周波）の測定で予知率６０％の高率で地震予知をしているが、日本では長波研究はまだ緒についたばかり。だが、今回の地震で３人の学者が行った長波測定の結果を報告している。その記事内容よりも目を引いたのが、此の記事に挿入してある二つのグラフだった・・・
テスラは、１８９６年にニューヨークの自分の研究所である実験を行っていた。研究所の中央にある鉄柱に小さな機会振動子をねじ込んで、機械的強震の実験をしようとした所、研究所内の別の機械を共鳴させ、底がうなり、窓ガラスが鳴り出した。揺れはどんどん激しくなり、ビルが崩れるかと思うほど震動したばかりか、マンハッタンに１角に不気味な音がとどろき、他のビルの窓ガラスが割れ、ガス管や水道管まで次々と破壊した。騒ぎを聞きつけて出勤した警官は、”震源”がテスラの研究所である事を突き止めて飛んできた。街の騒ぎを知って驚いたテスラは、咄嗟にハンマーで実験装置を打ち砕いた。途端にニューヨークを震撼させた地震は、ピタリと止まった。
人工地震説に関連しては、もう一点、妙な事があった。人の動きである。神戸に住んでいる外国人の動静である。特に、青い目の外国人、欧米系外国人の動きである。
奇妙な新聞記事に出会った。平成７年２月１１日付けの「讀賣新聞」である。
「米国人を中心とする欧米人の内、約４００人は地震発生後の１月１９日から２０日にかけ、自前で船をチャーターし、関西国際空港から日本を脱出する素早い避難を見せた」
たった７行の記事である。しかし、これはあり得ないニュースである。
この４００人は、全く不可能な行動を取っている。第一、電話は不通であった。第二に、船を出そうにも、ポートアイランドに行く阪神高速道路は落下し、車が通れなかった。第三に、ポートアイランド近くはガス漏れしていて危険なので立ち入り禁止になっていた。
１月１９日、２０日にかけて４００人もの外国人が日本から出国したかどうかは、関西国際空港で調べれば確認出来る筈だが、この記事を書いた記者はそれを確認したのかどうか。一体記者は、誰から取材してこの話を書いたのか・・・
こうなると、脱出した４００人の欧米人は超能力者集団だったのか、という事になる（要するに事前に地震が起きることを知っていたから、逃げた説が正しいと思う！）
オウム真理教んぽ信徒は別として、オウムがラジオ放送をしていた事は、知る人ぞ知るだったかもしれない。中波（１４７６Ｈｚ）午前零時から３時間流していた「エウアンゲリオン・テス・パシレイアス」という放送である。
平成７年１月８日の放送の中で、彼等は「１月１８日に、直下型の大地震が起こる」と”予言”していたのである。地震後に、的中したというので、オウムではＢ５判４頁、カラー印刷の「緊急速報」を大量に印刷して東京・大阪その他の都市の各戸に投げ込んだ。
『１月１８日前後』が危険日として特定された。
更に続けて、地震の発生する場所についての検討が加えられた。兵庫県－－更に限定して『神戸』という地名が飛び出した。神戸近辺に危険な地点がある。
『一番危険なのは神戸だ』
神戸近辺が震源－－つまり『神戸で直下型の大地震がある』と麻原尊師は断定されたのである。
１月１８日前後。神戸で直下型大地震。そのものずばりの予言が地震の十日前に完全な形で行われていたのである！」（「緊急速報 神戸地震！この惨事はけいこくされていた！」）
オウム予言の他にも、あまたの地震予言があったのが、今回の特徴といえるが・・・
それが外資系企業の日本支社に米国の本社から業務用のファックスを使って、地震があるから注意せよと流れてきたのである。アメリカ人の事だからジョークで流したかもしれないが、いささか悪い冗談である。それだけではない。元ＣＩＡの人物から日本の知人宛てに、「２月１５日は１月１７日と同じく満月であった為、この情報は信じられ易かったが、数日前になって元ＣＩＡ氏から「あの件は取消」という電話が入ったという。
ジョークかもしれない物を含めて、地震予告が、なぜアメリカという国から来るのか。又、平成６年秋にオーストラリアの地震研究所で所長が、「来年（平成７年）の１月と１０月に日本で大地震がある」といったのを聞いた人もいる。
この様に、今回の地震予言・予告が海外から来ている事を考えると、前述した神戸の一部の外国人が事前に避難したというのはありえない話ではない。
そして、そのオウムの話の中には、すこぶる興味深い情報が入っていた。
「外資系のベクテル社というボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる。彼等は活動層を狙って地震の種を仕掛けている。その会社は淡路島でも工事をやった。東京近郊は府中、国立付近。埼玉付近にもある」 というのである。
オウムが具体的に名前を挙げた「ベクテル社」とは、米国のフーヴァーダム、サンフランシスコ・ベイブリッジ、スリーマイル島を含む全米の５２％の原子力発電所、アラビア横断パイプライン等の建設、世界最大のニューギニアの銅鉱山、サウジアラビアのアルジュベール新産業都市全体設計、中国のジュンガル石炭開発計画等を行っている最大の建設・エンジニアリング会社「ベクテル・グループ・インコーポレーション」の事で、日本のダムや原発建設にも参画している。
１８９８年に創立した同社は、創立者とその同族が株の大半を所有し、しかも株と業務内容は一切非公開で（だから日本人はウォール街とロンドンのシティの株式市場を信用しているから、本当の最重要企業は隠されている事が分かっていない！忍）、レーガン政権時代に、ジョージ・Ｐ・シュルツ国務長官（元社長）、キャスパー・Ｗ・ワインバーガー国防長官（元副社長）の二人を閣僚に送り込んだ企業である。
ジョン・コールマン博士『３００人委員会』（歴史修正学会訳、ＫＫベストセラーズ）によると、このシェルツは闇の世界政府「３００人委員会」が選んだ国務長官で、ヘンリー・キッシンジャーの子飼いであった。キッシンジャー・コネクションを胡散臭いと思っている国々に接近する役目を担っていたのが、ベクテル社でありシュルツであった。
全米の原発の半分以上を建設しているベクテル社は、日本を含む他の国々の原発も手掛け、日本列島の中でも同社が参加している施設は、地震兵器が仕掛けられる可能性があると、オウムはいう。現在のボーリング技術では、地中数百メートルどころではなく、１キロを越える深さまで掘る事が出来る。先に挙げたソ連の地震兵器は「小さな核爆発」で「大きな地震」を起こす事が出来るが、深くボーリングした個所に「小さな核爆発」を起こす物を埋め込んでおけばいいことになる。
阪神・淡路地域に、ベクテル社が参画した建設工事があっただろうか。それがちゃんと存在した。関西国際空港である。
・平成３年度、旅客ターミナルビル工事（南工区）
・平成４年度 旅客ターミナルビル新築工事（南工区２）
今回の地震で、関西国際空港は殆ど被害がなかった。
地震兵器等といっても、一般の人は「まさかァ」といって取り合わなかったのに、オウムでは堂々とこの凶器の情報を発表していた。
「旧ソ連の核による地震兵器（スカラー波の研究もしているし、ＵＦＯ研究もしている！
ニコラ・テスラの振動共鳴による地震発生。地震を人工的に起こす事は、技術的に全く問題ない。但し、地震を人工的に発生させる方法はこの二種類だけではない。例えば、活断層や大陸プレートに強力なエネルギーを与える事によって、其の活動を活発化し、地震を起こす事も可能である。このタイプとして、地震を発生させたい地点に高周波・高電圧の電磁波を照射する地震兵器が考案されている。今回の阪神大震災では、この第三のタイプの地震兵器が使われた可能性が極めて高いのだ」
平成７年１月２９日付け「讀賣新聞」の「阪神大震災の前兆？今月上旬、西宮の地下水でラドン農奴２０倍に」の記事を取り上げ、放射性元素の一つラドンの急増・急滅が、電磁波によるものではないかと推理し、強力なマイクロ波を長時間継続的に照射すれば 活断層に刺戟を与え「不安定な活断層が、下向きのエネルギーが最も強い時－－潮汐力が最も大きい満月の夜明け、即ち１月１７日午前５時４６分－－に崩れ落ちたとしても何の不思議もない」と断言する。
更に「日米防災会議は本当に偶然か？／広島・長崎・・・そして神戸」の頁では、平成７年１月２０日付け「日刊ゲンダイ」の「死者３千人の惨事は”人災”だ／現場を見た外国専門家が断言」の記事を引用する。
一方、『日出づる国、災い近し』の『初めに』には、次の一文が載っている。
「神戸は実験台にされた！
『おりしも』大阪では日米防災会議が開かれていた。つまり、地震等の防災の専門家が集結していたのだ。彼等は震災後直ぐに神戸入りし、その被害状況を詳しく調べている。そして、救援活動には一切関わる事なく、神戸を離れ、日本の建築の不備だけを指摘しているのである。
震源地に隣接する大阪で、地震発生まで『待機』していた彼等には、地震発生『予定』日がわかっていたのだろうか」
http://www.geocities.co.jp/Technopolis/7073/koubejisin.htmより転載（一部割愛）
これを読んでもらえればなんの説明も要らないと思うけど、その中でもとくに、オームの麻原がピタリと予言を的中させたということなどは、まさしくそれを人為的に起こすという情報を事前にどこかから聞いていたからに他ならないといえるだろう。
おそらくは、米国の通信をロシアが盗聴してて、そっちからの情報じゃないかという気がする。
ただ一箇所、引用文中ほど過ぎに書かれてる「ボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる。彼等は活動層を狙って地震の種を仕掛けている・・」に関しては、後ほどの記事にまた書つつもりですが、ボーリング工事そのものは大いに関係あるものの、何かを仕掛けたとかいうのとはちょっと違うようです。
最近起こった新潟・中越沖地震でもこれと関連してますが、ボーリングで地下深く掘ったことによって、そこに水がしみ込んでいき、いろんな活動で解離水素ガスが貯まった状態になってるところに、ＨＡＡＲＰ等の電磁波による刺激（温める）を与えて起爆剤のような働きを起こしたということです。
タグ：気象操作 スカラー 電磁波 ＨＡＡＲＰ 阪神淡路大震災
01. 2011年2月28日 14:12:44: vq1J7pcI9s
可能性大です。
03. 2011年8月01日 17:16:48: CGbgoK8qep
2011年3月11日に甚大な地震が起きたが、3月9日には某基地に艦隊が集結。
地震の二時間前には安全な沖に向けてほとんどの船が出港。
自○隊の幹部が二日前に親友に東北旅行はするなと忠告。
地震前日にイスラエルから地震は大丈夫かと心配する電話が届く。
人為的に起こされた地震でないと上記のことは起きません。
05. 2012年4月23日 17:25:41 : Z2dN9tb7S2
cUqQ10tEi6、意味不明でもなんでもないですよ。HAARPは、防衛小委員会委員長を務めた米国上院議員スチーブンスが予算をつけて始めたものです。そのきっかけは、「オーロラを利用できる」というもの。HAARPがオーロラ観察のために施設であったらどうして、なぜ防衛小委員会の委員長がオーロラ観察のための機関に予算を獲得するのでしょうか。そして、なぜ「成功すれば世界の歴史が変わる」と言ったのでしょうか。イーストランド博士およびＡＰＴＩ社が所有するＨＡＡＲＰ特許技術の中で「プラズマを利用して、電離層内に形成させる人工鏡」（合衆国特許：第５０４１８３４号、１９９１年８月２０日発行、発明者：ピーター・コアート）がありますが、どうしてオーロラ観察にプラズマを利用して電離層内に形成させる人工鏡が必要なのでしょうか。
07. 2012年7月21日 01:39:27 : GJIfCLe0X2
私は阪神淡路大震災で被災しました。
あの時の事は今も鮮明に覚えています。
私もこの地震は人工地震だったと思っています。
あの日、小さな小刻みの揺れが起こり、同時にゴゴゴゴゴと地の底から大きな音が聞こえ目が覚めました。
凄く低音で恐ろしく耳に焼き付いてくる音で、その音に合わせるかのように起こる小刻みな揺れに「なんだ！？」と思った矢先に、地の底が爆発でもしたかのようなドッカーーーーーーンという大きな音がして、その音と同時ぐらいに直下型の恐ろしい揺れが起こりました。
地の底が爆発したような音、でも何かが割れたような音でもありました。
私は戦争が起こったと思いました。
この震災が起こる何日か前の新聞の隅にあったとても小さな記事を見ていたからです。
そこには「ロシア人工地震兵器開発成功」と書いてありました。
本当に小さな記事で「なんでこんな恐ろしい事が、こんな小さく書いてあるの？」と不思議に思いました。
その数日後にあの大地震が起こったのです。
私は今でもあれは人為的な物だったと確信しています。
悪魔企業のベクテル社とは？ | ★世の中の嘘を暴き真実を見つけたい☆
悪魔企業のベクテル社とは？
2016-10-29 18:14:35
★世の中の嘘を暴き真実を見つけたい☆
天下の不平等条約、ＴＰＰ条約関連の話題の中で登場した、日本では知名度の低かったモンサントという企業があります。昨年末に自ブログでも採りあげていますので、、ご関心のある方はご一読頂ければと思います。
このロックフェラー系企業であるモンサント社は遺伝子組み換え作物で世界シェア90%という、とんでもない企業です。ヨーロッパやロシアでは実際にモンサントの排斥運動すら起きています。
ＴＰＰ条約批准によってこの恐ろしい企業が本格的に日本市場に参入してくると思われますが、モンサント社と同様に大変危険な巨大企業があります。
それは日本の水道事業民営化によって日本市場への本格参入を目論む※ベクテル社です。
※ベクテル (Bechtel Corporation ; Bechtel Group)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに本拠を置き、総合建設業を営む多国籍企業。石油コンビナート、発電所、ダム、空港、港湾などの建設を請け負う世界最大級の建設会社。（Wikipediaより)
このベクテル社はモンサント社同様、ロックフェラー系の巨大中核企業の一つで、モンサントとベクテルは兄弟会社と呼んでも構わない関係にあります。
原発利権や戦争ビジネス、復興利権等に加え、水道事業にも参入しているのです。
ちなみにベクテル社の日本支社、「オーバーシーズ・ベクテル・インコーポレーテッド（株）」は1989年度に『羽田空港西側旅客ターミナルビル建設工事』を日本企業との共同企業体の1社として受注し、続いて1991年度、『関西国際空港旅客ターミナルビル（南工区）新築工事』を日本企業との共同企業体の1社として受注しています。
更には日本原燃が所有する核燃料の再処理工場である六ヶ所再処理工場の設備建設にも技術参加しています。
他、1991年度、東京湾横断道路川崎人工島東工事を日本企業との共同企業体の1社として受注、中部国際空港旅客ターミナルビル新築工事を日本企業との共同企業体の1社として受注しています。
このようにベクテル社は日本市場にも密かに、着々と参入を図ってきたのです。
またベクテル社が関与している工事には、地震源がなくとも地震が起きるというジンクス（都市伝説？）があります。
例えば阪神・淡路大震災、明石海峡大橋のボーリング工事を行なっていたのは「ベクテル社」で、阪神・淡路大震災の震源地も明石海峡大橋の真下でした。
記憶に新しいところでは2015年9月12日の明け方5時49分頃に東京湾（北緯35.5度、東経139.8度）を震源とする地震がありました。マグネチュードは5.3ですが、調布では震度５弱を記録しています。 この震源地はアクアラインの入り口付近で、ここもベクテル社が工事をしていたところです。
更に驚愕するように情報があります。
人工地震というと、一笑に臥す方もいますが、人工地震は兵器として、或いは地震コントロール技術として研究開発され、日本でも過去に実際に実験が行われています。人工地震で新幹線が停車したという新聞記事もあります。以下のブログに証拠写真入りで詳しく載っていますので、疑問に思う方はご一読ください。
http://daidaikonn.blog27.fc2.com/blog-entry-416.html
人工地震には独特の特徴があり、波形解析で直ぐ分かるそうです。北朝鮮の核実験では、地震波形から核実験による人工地震だと直ちに判明していましたね。
３１１東日本大震災、阪神・淡路大震災の地震波形も北朝鮮の核実験による地震の波形と酷似しているそうです。
但し、私個人としては東日本大震災のようなマグネチュード９クラスの巨大地震を人工地震で引き起こせるのか、正直疑問はあります。ただ、元々巨大地震を引き起こすだけのエネルギーが蓄積されている箇所に一定以上の刺激を与えると地震を誘発する可能性は否定できないと思っています。
ちなみにベクテル社はイラクの復興事業にも直接関わっており、アメリカの戦争政策によって大きな恩恵を被っている事、また歴代のアメリカ大統領とも深い繋がりを持ってきた事から、この企業がどのような企業なのかは想像がつきます。
出典 upload.wikimedia.org （旧五千円札に描かれている地球はベクテル社のロゴと同じ）
さて、このベクテル社が日本市場の水利権に関わろうとしているのは前述の通りですが、それを受け入れる日本政府側の理由は何なのか、ベクテル社の狙いは何なのでしょう。
公営水道を民営化すると、そこには資本の論理が働きます。当然利益優先です。競争原理が働くのであればまだ良いのですが、水道事業は自治体単位での独占状態となりますから、競争原理を働かせるのは大変ハードルが高いと思います。
総務省は今から10年程前の2003年に水道事業経営指標という指針文書の中で次のように記載しています。
『水道事業の推進に当たっては、それぞれの事業体が改めて経営の総点検を行い、経営の自立性を高めるとともに、市場競争原理を取り入れて、水道事業に見合った更なる経営の効率化、活性化を図る手法の導入を促進すべきである。 』
一体水道事業の何処に市場競争原理が働くというのでしょう。仮に多少の競争原理が働いたとしても、公共性の高い事業、国民の安全に関わる事業は逆に民営化すべきではありません。
ボリビアやフィリピンでは国連、IMF、世界銀行からの圧力によって水道事業を民営化しましたが、逆にサービスの低下と料金アップを招き、国民の反発を招いています。
日本国内では松山市(愛媛県)がフランスのヴェオリア社に水道事業を移管しましたが、結果どうなったか？何と数年間で水道料金が最大２．５倍に上がっているのです。
そうした事例が数多くある中で、敢えて日本政府が水道事業の民営化を図ろうとしているのは、大きくは２つの理由があるのだろうと考えます。
一つはコスト事業である水道事業を切り離し、行政コストを削減することです。
そしてもう一つは、ロックフェラー(イルミナティ)によるＮＷＯ（世界統一）に向けた戦略への協力、という隠れた側面があるように思えます。
代替資源の無い"水資源"を抑える事は世界戦略上極めて意味があるでしょうから。
話が陰謀論に行ってしまいそうですが、客観的に考えても、水道事業を欧米多国籍企業に開放するという事は国の安全保障上も極めて憂慮すべき問題です。
そして、モンサント社と連携して水資源を抑えようとしているベクテル社に門戸を開放してしまう危険を改めて私たちは認識しておくべきだと思うのです。
政府与党は今日、遅くとも月内の採決を目指しています。ＴＰＰが国会承認され、批准という事態になれば、食の安全は損なわれ、続いて水も同様の事態になっていく事でしょう。
もし与党が昨年の安保法制と同様にＴＰＰを強行採決したら、その怒りを忘れず、来る衆議院選挙は必ず選挙権を行使し、与党候補を落選させましょう。
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大震災とベクテル社の関連性、カルト上層部側の支配の論理・誠天調書(小泉・竹中以降、不可解な事件や災害が多すぎます) 小沢内閣待望論
東京五輪、巨額投資ハコモノ利権！ゼネコン大成建設と安倍晋三・麻生太郎・菅義偉が癒着！大成と提携する米戦争屋系企業ベクテル！戦争の復興事業(スクラップ＆ビルド）破壊と復興で儲ける企業！ - みんなが知るべき情報／今日の物語
阪神・淡路大震災 - Wikipedia／ 阪神・淡路大震災（はんしん・あわじだいしんさい）は、1995年（平成7年）1月17日に発生した兵庫県南部地震による大規模地震災害のことである。画像あり
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阪神淡路大震災は某国による人工地震だった！？
・かりゆし(山花グループの自社さ離脱当日の大地震は確かに不自然に思いました) 小沢内閣待望論
投稿者 小沢内閣待望論 日時 2011 年 1 月 24 日 08:28:26)
http://taruwosiru.seesaa.net/article/73659446.html
2007年12月20日
阪神淡路大震災は某国による人工地震だった！？
大災害をもたらせた阪神・淡路大震災も実は人工地震だったという数々の証拠が書かれてます。
「本震は”双子地震” 地下破壊、１秒後に２度目
兵庫県南部地震の強い揺れは大小２回に分かれ、それぞれ別の断層の運動によって引き起こされた”双子地震”だった事が、横浜市立大の菊池正幸教授の地震計ダータの分析で分かった。菊池教授は『淡路島で見つかった野島断層の動きだけでは今回の地震は説明出来ない・・・
菊池教授は、同大学や米国、オーストラリア等の地震計が記録した兵庫県南部地震の波形を分析、本震を引き起こした地下の破壊が、二段階で起こった事を突き止めた。初めの破壊は、約５秒間で、その約１秒後から約４分間、次の破壊が続いた。かかった力は共に東西の圧縮力で、破壊が進んだ方向も北東方向で同じだが、微妙に異なる。初めの破壊で出されたエネルギーの方が大きかった。
菊池教授によると、報告されている淡路島の断層の動きだけでは二番目の破壊を説明出来ず、明石海峡か兵庫県の瀬戸内海側で別の断層が動き、神戸市の直下で破壊が止まったと考えられた。菊池教授は『最大の余震は、破壊が止まった先端部で起こる事が多いし、しわ寄せを受けて別の断層が動く可能性もある。海底での別の断層の調査等が必要だ』と話している」（「産経新聞」平成７年１月２１日付）
人工地震説を唱える人は、一つの根拠として地震発生直前の発光現象を挙げている。
徳山和夫さん（６１歳）が撮影した地震発生直前の発光写真は、有名になった。２月３、４日頃東京新聞、産経新聞にカラー印刷で掲載されたから、記憶している方もいると思う。
「細く薄い雲のような物が、空の石（西）から左（東）に向け、さっと走った。その直後。三回、雲越しに稲光のような光が見え、激しい揺れでハンドルをとらえた（震源から約４０キロ東の伊丹市を南に向けて走行中だったタクシー運転手の吉井好雄さん－－３７歳－）
「雷が落ちた様にピカッと白い光が目に飛び込んできた」（震源地近くの明石海峡付近で底引き網漁をしていた淡路島・淡路町の大平憲次郎－４８歳－）
「カメラのストロボをたいたときのように明るくなった」（西宮市から通勤途上だった会社員－４８最－）（以上３件、「日本経済新聞」１月１７日付夕刊による）
こういう地震直前の空の発光現象は、昭和１８（１９４３）年の鳥取大地震、昭和４０年から５年間続いた松代群発地震の時にも見られたもので、今回のも決して雷の見間違いではない（発光現象そのものが電磁波現象である。電磁波からスカラー波（重力波）を発生する事が出来る。重力波と共鳴現象で地震を発生する事が出来る！ 神戸海洋気象台の「当時、雷は発生していない」という言がある）。
「地震直前、空が１／４程不気味な赤色になり、赤い稲妻が走ったのを見たという数人の証言がある。これは震源を発生させる断層に向かってマイクロウェーブ波を撃つ時、複数のマイクロウェーブ波の焦点を取る為に、人工衛星からマイクロウェーブを発射した時起きたプラズマ現象である。この人工衛星は湾岸戦争の時使われたプラズマ兵器でもある」（ＯＨさん）
見た事のない波形を示すグラフが見つかった。異常長波発生回数のグラフである。
東京新聞の３月２日付け朝刊に、「地震はギリシャに学べ」という記事が出た。ギリシャは長波（低周波）の測定で予知率６０％の高率で地震予知をしているが、日本では長波研究はまだ緒についたばかり。だが、今回の地震で３人の学者が行った長波測定の結果を報告している。その記事内容よりも目を引いたのが、此の記事に挿入してある二つのグラフだった・・・
テスラは、１８９６年にニューヨークの自分の研究所である実験を行っていた。研究所の中央にある鉄柱に小さな機会振動子をねじ込んで、機械的強震の実験をしようとした所、研究所内の別の機械を共鳴させ、底がうなり、窓ガラスが鳴り出した。揺れはどんどん激しくなり、ビルが崩れるかと思うほど震動したばかりか、マンハッタンに１角に不気味な音がとどろき、他のビルの窓ガラスが割れ、ガス管や水道管まで次々と破壊した。騒ぎを聞きつけて出勤した警官は、”震源”がテスラの研究所である事を突き止めて飛んできた。街の騒ぎを知って驚いたテスラは、咄嗟にハンマーで実験装置を打ち砕いた。途端にニューヨークを震撼させた地震は、ピタリと止まった。
人工地震説に関連しては、もう一点、妙な事があった。人の動きである。神戸に住んでいる外国人の動静である。特に、青い目の外国人、欧米系外国人の動きである。
奇妙な新聞記事に出会った。平成７年２月１１日付けの「讀賣新聞」である。
「米国人を中心とする欧米人の内、約４００人は地震発生後の１月１９日から２０日にかけ、自前で船をチャーターし、関西国際空港から日本を脱出する素早い避難を見せた」
たった７行の記事である。しかし、これはあり得ないニュースである。
この４００人は、全く不可能な行動を取っている。第一、電話は不通であった。第二に、船を出そうにも、ポートアイランドに行く阪神高速道路は落下し、車が通れなかった。第三に、ポートアイランド近くはガス漏れしていて危険なので立ち入り禁止になっていた。
１月１９日、２０日にかけて４００人もの外国人が日本から出国したかどうかは、関西国際空港で調べれば確認出来る筈だが、この記事を書いた記者はそれを確認したのかどうか。一体記者は、誰から取材してこの話を書いたのか・・・
こうなると、脱出した４００人の欧米人は超能力者集団だったのか、という事になる（要するに事前に地震が起きることを知っていたから、逃げた説が正しいと思う！）
オウム真理教んぽ信徒は別として、オウムがラジオ放送をしていた事は、知る人ぞ知るだったかもしれない。中波（１４７６Ｈｚ）午前零時から３時間流していた「エウアンゲリオン・テス・パシレイアス」という放送である。
平成７年１月８日の放送の中で、彼等は「１月１８日に、直下型の大地震が起こる」と”予言”していたのである。地震後に、的中したというので、オウムではＢ５判４頁、カラー印刷の「緊急速報」を大量に印刷して東京・大阪その他の都市の各戸に投げ込んだ。
『１月１８日前後』が危険日として特定された。
更に続けて、地震の発生する場所についての検討が加えられた。兵庫県－－更に限定して『神戸』という地名が飛び出した。神戸近辺に危険な地点がある。
『一番危険なのは神戸だ』
神戸近辺が震源－－つまり『神戸で直下型の大地震がある』と麻原尊師は断定されたのである。
１月１８日前後。神戸で直下型大地震。そのものずばりの予言が地震の十日前に完全な形で行われていたのである！」（「緊急速報 神戸地震！この惨事はけいこくされていた！」）
オウム予言の他にも、あまたの地震予言があったのが、今回の特徴といえるが・・・
それが外資系企業の日本支社に米国の本社から業務用のファックスを使って、地震があるから注意せよと流れてきたのである。アメリカ人の事だからジョークで流したかもしれないが、いささか悪い冗談である。それだけではない。元ＣＩＡの人物から日本の知人宛てに、「２月１５日は１月１７日と同じく満月であった為、この情報は信じられ易かったが、数日前になって元ＣＩＡ氏から「あの件は取消」という電話が入ったという。
ジョークかもしれない物を含めて、地震予告が、なぜアメリカという国から来るのか。又、平成６年秋にオーストラリアの地震研究所で所長が、「来年（平成７年）の１月と１０月に日本で大地震がある」といったのを聞いた人もいる。
この様に、今回の地震予言・予告が海外から来ている事を考えると、前述した神戸の一部の外国人が事前に避難したというのはありえない話ではない。
そして、そのオウムの話の中には、すこぶる興味深い情報が入っていた。
「外資系のベクテル社というボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる。彼等は活動層を狙って地震の種を仕掛けている。その会社は淡路島でも工事をやった。東京近郊は府中、国立付近。埼玉付近にもある」 というのである。
オウムが具体的に名前を挙げた「ベクテル社」とは、米国のフーヴァーダム、サンフランシスコ・ベイブリッジ、スリーマイル島を含む全米の５２％の原子力発電所、アラビア横断パイプライン等の建設、世界最大のニューギニアの銅鉱山、サウジアラビアのアルジュベール新産業都市全体設計、中国のジュンガル石炭開発計画等を行っている最大の建設・エンジニアリング会社「ベクテル・グループ・インコーポレーション」の事で、日本のダムや原発建設にも参画している。
１８９８年に創立した同社は、創立者とその同族が株の大半を所有し、しかも株と業務内容は一切非公開で（だから日本人はウォール街とロンドンのシティの株式市場を信用しているから、本当の最重要企業は隠されている事が分かっていない！忍）、レーガン政権時代に、ジョージ・Ｐ・シュルツ国務長官（元社長）、キャスパー・Ｗ・ワインバーガー国防長官（元副社長）の二人を閣僚に送り込んだ企業である。
ジョン・コールマン博士『３００人委員会』（歴史修正学会訳、ＫＫベストセラーズ）によると、このシェルツは闇の世界政府「３００人委員会」が選んだ国務長官で、ヘンリー・キッシンジャーの子飼いであった。キッシンジャー・コネクションを胡散臭いと思っている国々に接近する役目を担っていたのが、ベクテル社でありシュルツであった。
全米の原発の半分以上を建設しているベクテル社は、日本を含む他の国々の原発も手掛け、日本列島の中でも同社が参加している施設は、地震兵器が仕掛けられる可能性があると、オウムはいう。現在のボーリング技術では、地中数百メートルどころではなく、１キロを越える深さまで掘る事が出来る。先に挙げたソ連の地震兵器は「小さな核爆発」で「大きな地震」を起こす事が出来るが、深くボーリングした個所に「小さな核爆発」を起こす物を埋め込んでおけばいいことになる。
阪神・淡路地域に、ベクテル社が参画した建設工事があっただろうか。それがちゃんと存在した。関西国際空港である。
・平成３年度、旅客ターミナルビル工事（南工区）
・平成４年度 旅客ターミナルビル新築工事（南工区２）
今回の地震で、関西国際空港は殆ど被害がなかった。
地震兵器等といっても、一般の人は「まさかァ」といって取り合わなかったのに、オウムでは堂々とこの凶器の情報を発表していた。
「旧ソ連の核による地震兵器（スカラー波の研究もしているし、ＵＦＯ研究もしている！
ニコラ・テスラの振動共鳴による地震発生。地震を人工的に起こす事は、技術的に全く問題ない。但し、地震を人工的に発生させる方法はこの二種類だけではない。例えば、活断層や大陸プレートに強力なエネルギーを与える事によって、其の活動を活発化し、地震を起こす事も可能である。このタイプとして、地震を発生させたい地点に高周波・高電圧の電磁波を照射する地震兵器が考案されている。今回の阪神大震災では、この第三のタイプの地震兵器が使われた可能性が極めて高いのだ」
平成７年１月２９日付け「讀賣新聞」の「阪神大震災の前兆？今月上旬、西宮の地下水でラドン農奴２０倍に」の記事を取り上げ、放射性元素の一つラドンの急増・急滅が、電磁波によるものではないかと推理し、強力なマイクロ波を長時間継続的に照射すれば 活断層に刺戟を与え「不安定な活断層が、下向きのエネルギーが最も強い時－－潮汐力が最も大きい満月の夜明け、即ち１月１７日午前５時４６分－－に崩れ落ちたとしても何の不思議もない」と断言する。
更に「日米防災会議は本当に偶然か？／広島・長崎・・・そして神戸」の頁では、平成７年１月２０日付け「日刊ゲンダイ」の「死者３千人の惨事は”人災”だ／現場を見た外国専門家が断言」の記事を引用する。
一方、『日出づる国、災い近し』の『初めに』には、次の一文が載っている。
「神戸は実験台にされた！
『おりしも』大阪では日米防災会議が開かれていた。つまり、地震等の防災の専門家が集結していたのだ。彼等は震災後直ぐに神戸入りし、その被害状況を詳しく調べている。そして、救援活動には一切関わる事なく、神戸を離れ、日本の建築の不備だけを指摘しているのである。
震源地に隣接する大阪で、地震発生まで『待機』していた彼等には、地震発生『予定』日がわかっていたのだろうか」
http://www.geocities.co.jp/Technopolis/7073/koubejisin.htmより転載（一部割愛）
これを読んでもらえればなんの説明も要らないと思うけど、その中でもとくに、オームの麻原がピタリと予言を的中させたということなどは、まさしくそれを人為的に起こすという情報を事前にどこかから聞いていたからに他ならないといえるだろう。
おそらくは、米国の通信をロシアが盗聴してて、そっちからの情報じゃないかという気がする。
ただ一箇所、引用文中ほど過ぎに書かれてる「ボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる。彼等は活動層を狙って地震の種を仕掛けている・・」に関しては、後ほどの記事にまた書つつもりですが、ボーリング工事そのものは大いに関係あるものの、何かを仕掛けたとかいうのとはちょっと違うようです。
最近起こった新潟・中越沖地震でもこれと関連してますが、ボーリングで地下深く掘ったことによって、そこに水がしみ込んでいき、いろんな活動で解離水素ガスが貯まった状態になってるところに、ＨＡＡＲＰ等の電磁波による刺激（温める）を与えて起爆剤のような働きを起こしたということです。
タグ：気象操作 スカラー 電磁波 ＨＡＡＲＰ 阪神淡路大震災
01. 2011年2月28日 14:12:44: vq1J7pcI9s
可能性大です。
03. 2011年8月01日 17:16:48: CGbgoK8qep
2011年3月11日に甚大な地震が起きたが、3月9日には某基地に艦隊が集結。
地震の二時間前には安全な沖に向けてほとんどの船が出港。
自○隊の幹部が二日前に親友に東北旅行はするなと忠告。
地震前日にイスラエルから地震は大丈夫かと心配する電話が届く。
人為的に起こされた地震でないと上記のことは起きません。
05. 2012年4月23日 17:25:41 : Z2dN9tb7S2
cUqQ10tEi6、意味不明でもなんでもないですよ。HAARPは、防衛小委員会委員長を務めた米国上院議員スチーブンスが予算をつけて始めたものです。そのきっかけは、「オーロラを利用できる」というもの。HAARPがオーロラ観察のために施設であったらどうして、なぜ防衛小委員会の委員長がオーロラ観察のための機関に予算を獲得するのでしょうか。そして、なぜ「成功すれば世界の歴史が変わる」と言ったのでしょうか。イーストランド博士およびＡＰＴＩ社が所有するＨＡＡＲＰ特許技術の中で「プラズマを利用して、電離層内に形成させる人工鏡」（合衆国特許：第５０４１８３４号、１９９１年８月２０日発行、発明者：ピーター・コアート）がありますが、どうしてオーロラ観察にプラズマを利用して電離層内に形成させる人工鏡が必要なのでしょうか。
07. 2012年7月21日 01:39:27 : GJIfCLe0X2
私は阪神淡路大震災で被災しました。
あの時の事は今も鮮明に覚えています。
私もこの地震は人工地震だったと思っています。
あの日、小さな小刻みの揺れが起こり、同時にゴゴゴゴゴと地の底から大きな音が聞こえ目が覚めました。
凄く低音で恐ろしく耳に焼き付いてくる音で、その音に合わせるかのように起こる小刻みな揺れに「なんだ！？」と思った矢先に、地の底が爆発でもしたかのようなドッカーーーーーーンという大きな音がして、その音と同時ぐらいに直下型の恐ろしい揺れが起こりました。
地の底が爆発したような音、でも何かが割れたような音でもありました。
私は戦争が起こったと思いました。
この震災が起こる何日か前の新聞の隅にあったとても小さな記事を見ていたからです。
そこには「ロシア人工地震兵器開発成功」と書いてありました。
本当に小さな記事で「なんでこんな恐ろしい事が、こんな小さく書いてあるの？」と不思議に思いました。
その数日後にあの大地震が起こったのです。
私は今でもあれは人為的な物だったと確信しています。
悪魔企業のベクテル社とは？ | ★世の中の嘘を暴き真実を見つけたい☆
悪魔企業のベクテル社とは？
2016-10-29 18:14:35
★世の中の嘘を暴き真実を見つけたい☆
天下の不平等条約、ＴＰＰ条約関連の話題の中で登場した、日本では知名度の低かったモンサントという企業があります。昨年末に自ブログでも採りあげていますので、、ご関心のある方はご一読頂ければと思います。
このロックフェラー系企業であるモンサント社は遺伝子組み換え作物で世界シェア90%という、とんでもない企業です。ヨーロッパやロシアでは実際にモンサントの排斥運動すら起きています。
ＴＰＰ条約批准によってこの恐ろしい企業が本格的に日本市場に参入してくると思われますが、モンサント社と同様に大変危険な巨大企業があります。
それは日本の水道事業民営化によって日本市場への本格参入を目論む※ベクテル社です。
※ベクテル (Bechtel Corporation ; Bechtel Group)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに本拠を置き、総合建設業を営む多国籍企業。石油コンビナート、発電所、ダム、空港、港湾などの建設を請け負う世界最大級の建設会社。（Wikipediaより)
このベクテル社はモンサント社同様、ロックフェラー系の巨大中核企業の一つで、モンサントとベクテルは兄弟会社と呼んでも構わない関係にあります。
原発利権や戦争ビジネス、復興利権等に加え、水道事業にも参入しているのです。
ちなみにベクテル社の日本支社、「オーバーシーズ・ベクテル・インコーポレーテッド（株）」は1989年度に『羽田空港西側旅客ターミナルビル建設工事』を日本企業との共同企業体の1社として受注し、続いて1991年度、『関西国際空港旅客ターミナルビル（南工区）新築工事』を日本企業との共同企業体の1社として受注しています。
更には日本原燃が所有する核燃料の再処理工場である六ヶ所再処理工場の設備建設にも技術参加しています。
他、1991年度、東京湾横断道路川崎人工島東工事を日本企業との共同企業体の1社として受注、中部国際空港旅客ターミナルビル新築工事を日本企業との共同企業体の1社として受注しています。
このようにベクテル社は日本市場にも密かに、着々と参入を図ってきたのです。
またベクテル社が関与している工事には、地震源がなくとも地震が起きるというジンクス（都市伝説？）があります。
例えば阪神・淡路大震災、明石海峡大橋のボーリング工事を行なっていたのは「ベクテル社」で、阪神・淡路大震災の震源地も明石海峡大橋の真下でした。
記憶に新しいところでは2015年9月12日の明け方5時49分頃に東京湾（北緯35.5度、東経139.8度）を震源とする地震がありました。マグネチュードは5.3ですが、調布では震度５弱を記録しています。 この震源地はアクアラインの入り口付近で、ここもベクテル社が工事をしていたところです。
更に驚愕するように情報があります。
人工地震というと、一笑に臥す方もいますが、人工地震は兵器として、或いは地震コントロール技術として研究開発され、日本でも過去に実際に実験が行われています。人工地震で新幹線が停車したという新聞記事もあります。以下のブログに証拠写真入りで詳しく載っていますので、疑問に思う方はご一読ください。
http://daidaikonn.blog27.fc2.com/blog-entry-416.html
人工地震には独特の特徴があり、波形解析で直ぐ分かるそうです。北朝鮮の核実験では、地震波形から核実験による人工地震だと直ちに判明していましたね。
３１１東日本大震災、阪神・淡路大震災の地震波形も北朝鮮の核実験による地震の波形と酷似しているそうです。
但し、私個人としては東日本大震災のようなマグネチュード９クラスの巨大地震を人工地震で引き起こせるのか、正直疑問はあります。ただ、元々巨大地震を引き起こすだけのエネルギーが蓄積されている箇所に一定以上の刺激を与えると地震を誘発する可能性は否定できないと思っています。
ちなみにベクテル社はイラクの復興事業にも直接関わっており、アメリカの戦争政策によって大きな恩恵を被っている事、また歴代のアメリカ大統領とも深い繋がりを持ってきた事から、この企業がどのような企業なのかは想像がつきます。
出典 upload.wikimedia.org （旧五千円札に描かれている地球はベクテル社のロゴと同じ）
さて、このベクテル社が日本市場の水利権に関わろうとしているのは前述の通りですが、それを受け入れる日本政府側の理由は何なのか、ベクテル社の狙いは何なのでしょう。
公営水道を民営化すると、そこには資本の論理が働きます。当然利益優先です。競争原理が働くのであればまだ良いのですが、水道事業は自治体単位での独占状態となりますから、競争原理を働かせるのは大変ハードルが高いと思います。
総務省は今から10年程前の2003年に水道事業経営指標という指針文書の中で次のように記載しています。
『水道事業の推進に当たっては、それぞれの事業体が改めて経営の総点検を行い、経営の自立性を高めるとともに、市場競争原理を取り入れて、水道事業に見合った更なる経営の効率化、活性化を図る手法の導入を促進すべきである。 』
一体水道事業の何処に市場競争原理が働くというのでしょう。仮に多少の競争原理が働いたとしても、公共性の高い事業、国民の安全に関わる事業は逆に民営化すべきではありません。
ボリビアやフィリピンでは国連、IMF、世界銀行からの圧力によって水道事業を民営化しましたが、逆にサービスの低下と料金アップを招き、国民の反発を招いています。
日本国内では松山市(愛媛県)がフランスのヴェオリア社に水道事業を移管しましたが、結果どうなったか？何と数年間で水道料金が最大２．５倍に上がっているのです。
そうした事例が数多くある中で、敢えて日本政府が水道事業の民営化を図ろうとしているのは、大きくは２つの理由があるのだろうと考えます。
一つはコスト事業である水道事業を切り離し、行政コストを削減することです。
そしてもう一つは、ロックフェラー(イルミナティ)によるＮＷＯ（世界統一）に向けた戦略への協力、という隠れた側面があるように思えます。
代替資源の無い"水資源"を抑える事は世界戦略上極めて意味があるでしょうから。
話が陰謀論に行ってしまいそうですが、客観的に考えても、水道事業を欧米多国籍企業に開放するという事は国の安全保障上も極めて憂慮すべき問題です。
そして、モンサント社と連携して水資源を抑えようとしているベクテル社に門戸を開放してしまう危険を改めて私たちは認識しておくべきだと思うのです。
政府与党は今日、遅くとも月内の採決を目指しています。ＴＰＰが国会承認され、批准という事態になれば、食の安全は損なわれ、続いて水も同様の事態になっていく事でしょう。
もし与党が昨年の安保法制と同様にＴＰＰを強行採決したら、その怒りを忘れず、来る衆議院選挙は必ず選挙権を行使し、与党候補を落選させましょう。
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