ザウルスの法則

真実は、受け容れられる者にはすがすがしい。
しかし、受け容れられない者には不快である。
ザウルスの法則

“パリ同時テロ” 被害演出の歴史 日本軍による実例

2015-12-02 03:30:56 | いわゆる “テロ事件”

被害演出には2つのタイプがある。このことの重要性は何度でも繰り返して言う必要がある。

 

一つはボストンマラソン爆破事件のように、実質被害ゼロの“被害演出” である。象徴的に言うと、空砲とステージブラッドによる “被害演出” である。

 

 

 

 

 

 

そしてもう一つは、 満州事変(→日中戦争)やトンキン湾事件(→ベトナム戦争)、9.11事件(→イラク戦争)のように、実害を伴う “被害演出” である。象徴的に言うと、実弾と実際の流血による “被害演出” である。

実はこちらの後者の、実害を伴う “被害演出” のほうが歴史上スタンダードなもので、枚挙にいとまがない。

 

 

 

 

 

“実害を伴う被害演出” がそもそも “ウソ” であることを忘れてはいけない。演出によって罪のない者にその加害の罪をなすりつけているという点において “大ウソ” なのだ。

そして、“実害を伴わない被害演出” の場合は、その被害すらも実は存在しないのに、ありもしない加害の罪をなすりつけているという意味で、大ウソの上にもう一つウソを重ねていると言える。つまり、こちらはウソが2層になっている。

「役者の死んだフリでなくて、実際にひとが殺された」 としても、それは 実害を伴う被害演出” としては当たり前のこと であって、“被害演出” であることを否定する根拠にはまったくならないのである。

こうした被害演出作戦では、「実際にひとが死んだんだから、テロなんだ!」 と思わせるために、あえて実際に死者を混ぜることすらあるのだ。

 

ボストンマラソン爆破事件のような、実際にはほとんど実害を伴わない “被害演出”  は21世紀のマルチメディア時代になって可能になった新しいタイプである と考えるべきであろう。

つまり映像、画像、音声といった媒体をふんだんに駆使して 仮想現実効果 を高め、さらにそれを瞬時に最大多数の人々に伝える グローバルマスメディア が存在することによって可能になった“新しいタイプの被害演出” なのである。これは歴史的には例外に属するということを忘れてはいけない。しかし、今後これがスタンダードになることも十分に考えられる。

  

 

 

 

 

 

 

まずは一つ、戦後の “典型的な被害演出” の例 を挙げよう。

 ボローニャ駅爆破テロ事件:   1980年8月2日朝にイタリアのボローニャにあるボローニャ中央駅で駅ビルが崩壊するほどの大爆破事件が起きた。これにより市民、観光客等 85人が死亡、200人以上が負傷した。事件後にはローマ、ジェノバ、ミラノのマスコミに、ネオファシズムテロ組織の武装革命中核(Nuclei Armati Rivoluzionari, NAR)と赤い旅団の2つの組織が犯行を名乗り出た。

 

 

 

 

 

 

 

 

ウィキペディアでは次のように説明されている。

 「米国中央情報局(CIA)などの諜報機関がイタリアの右翼集団を使い、反共の強力な指導者を国民が求めるようにし向けるため、一般人を標的とするテロ事件が極左勢力による犯行と見せかける秘密工作を行った。

1969年のフォンターナ広場爆破事件、1980年のボローニャ駅爆破テロ事件をはじめ、1970年代前後にイタリアで多発したテロ事件が含まれる。

1991年、現職首相ジュリオ・アンドレオッティがこの作戦の存在を暴露、自身も関与した事実を認めて1992年4月に辞任している。」  ウィキペディア 「グラディオ作戦」 の項:https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%AA%E4%BD%9C%E6%88%A6

 

 

つまり、ボローニャ駅爆破事件を代表とする1970-1980年代のイタリアにおける一連の “テロ事件” が、当時報道されていたような “共産主義系過激派” によるテロではまったくなく、CIA などが仕組んだ 被害演出作戦 であったことが史実的にも明らかになっているのである。

こうした “敵にその罪をなすりつけるための秘密工作” は一般に 「偽旗工作、偽旗作戦」 と呼ばれている。

そしてその大衆操作の最大の効果をあげるために、つまり、大衆の恐怖と怒りを最大限に煽るために、多くの場合、わざと女性や子供を含む無辜の市民を狙うのである。

しかし、なぜそんな “残虐な裏工作” をするのか?

 

1. 敵対勢力を叩くための “大義名分” を得るため。

2. 国民に恐怖心を与え、現勢力(現政権)による支配を強化する “大義名分” を得るため。 国民を“羊化”する効果が得られる: 怯えやすく、一つに固まる)

 

3. 大義名分として最もわかりやすいのが、相手がした “非人間的” で “残虐な” 仕打ちに対する報復というものである。

 

実は世界の戦史において、満州事変、張作霖事件 などは日本軍による “偽旗工作” つまり、“被害演出工作” であったことが明らかになっている。“偽旗工作” について海外の資料を調べてみると、日本軍によるものが典型例としてよく出てくる。“被害演出工作” は日本軍のほとんど “お家芸” と言えるほどだったのである。

 

満州事変はその代表的なものである。満州に日本が敷設した南満州鉄道で日本軍の工作員が爆破事件を起こし、それを中国軍の仕業だとして、中国侵略の口実としたものである。「肩が触れたろ!」「足を踏んだろ!」 といったヤクザのイチャモン と変わらない理屈で喧嘩を売っては侵略していったのである。

 

 

 

 

 

 

そしてこの侵略のためのうってつけの口実 が、今回の “パリ同時テロ” を代表とする一連の いわゆる “テロ事件” なのである。侵略?そうである。フランスの場合、中東、なかんずくシリアへの軍事介入が当面の目的である。そしてフランスの現オランド政権による支配力の強化がそのもう一つの目的である。ネコのようにばらばらの個人主義者のフランス国民が、戒厳令によって、まるで羊のように群れ固まって一つになってしまった。 

 

 

 

 

 

 

  

ボローニャ駅爆破事件の冷戦当時は、共産主義系の過激派組織 “被(かぶ)され役” にされていたが、冷戦後はターゲットは アラブ系の過激派組織 ということになってきた。そしてそのアラブ系のほうも米国の9.11の当時はアルカイダが、そしてフランスの11.13 では ISIS というふうにupdate しているわけだ。しかし、ボローニャ爆破事件後も CIA が一貫して常に裏でお膳立てをしていることには変わりはない。

“正義の味方アメリカ” の “出番” を作るためには、何としてでも “悪役” に何度も、しかも飽きられないように登場してもらわなくてはならないのである。

 

 

 

そしてその “悪役” はアメリカ自身が裏工作で実にこまめに手配しているのだ。

 

 

 

 

 

 

つまり、ほとんどのいわゆる “テロ事件” はアメリカ自身による “マッチポンプ” というのが実態だったのである。

 

 

 

 

アメリカは今回のパリでの被害演出作戦によって、やっとフランスを “被害者同盟” に引き入れることができたとほくそ笑んでいる。今回の事件を 「フランスの9.11」 と呼ぶ意味はここにある。

 

 

 

 

 

                                 「パリに祈りを」

                                                                                     「アメリカが助けに行くぞ!」

 

しかし、そもそもアルカイダも ISIS もアメリカ、イスラエル、サウジアラビア等が中心になって資金を投じて担ぎあげた組織なのである。その目的はテロ事件を恒常的に起こさせて、西側の国々の国民の恐怖心を煽り、その“テロリスト” の “巣窟” の中東に軍事介入する大義名分を築くことにある。

平たく言うと、テロリストという “鬼” がいてくれないと、アメリカという “桃太郎” “鬼退治”という “手柄” を立てられないという理屈である。 “鬼” がどうしても必要なのである。そして、猿、犬、雉といった “子分” も必要なのである。

  

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

  

こうした地政学的な現実を背景に個々のいわゆる “テロ事件” を見ていくと、そのほとんどが仕組まれた “被害演出” であることがわかる。実際、大手のマスメディアとは一線を画した独立系の(小さな)メディアはそうした事実を時間をかけてもきちんと “裏付け報道” している。しかし、大手のテレビ・新聞といった主要メディアは常に米国や欧州の政府の公式見解の受け売りのまま “テロ事件” であるとして毎回 “垂れ流し報道” をしている。

 

 

 

 

 

 

 

 

世界の主要マスメディア自体がアメリカやイスラエルの支配下にあり、日本のテレビ、新聞は独自の取材はほとんどせず、そうした親米、親イスラエルの通信社の記事の “孫引き” で済ませているからである。仮に独自取材をしても、グローバルメディアの大勢はすでに米国寄り、イスラエル寄りなので日本のメディアも常に必死にそれに合わせた記事を書いている。

 

 

 

 

 

 

 

 

“現実” と “報道” との、こういった “構造的な乖離” に気づくひとと、気づかないひとがいるということである。気づく人は 1,000人中 1人 もいない と言っていいだろう。つまり、99.9% 以上のひとは大手の新聞やテレビの報道を額面通り受け取っているのである。 

        真実がわかる人は常に少数である。

 

この記事の要点をまとめよう。

 

役者の演技でなくて、実際に犠牲者がいても、 “被害演出” は “被害演出” である。ボローニャ駅爆破事件がその典型である。自国民を殺すこともいとわなかったイタリア政府は決して例外ではない。“パリ同時テロ”をフランス政府が事前に知っていた証拠が現在次第に積み上がってきている。ちょうど9.11後のアメリカ政府のように。

 

戦後の大きないわゆる “テロ事件” のほとんどに CIA の関与が疑われている。

 

いわゆる “テロ事件” はアメリカとイスラエルによる組織的な活動の連鎖である公算が極めて大きい。

 

 

 イスラエルのネタニヤフ首相にすっかり牛耳られているフランスのオランド大統領

 “イスラエル支持” をすでに呑まされているオランド大統領

   元弁護士のオランド大統領             元軍人のネタニヤフ首相

 

すっかりイスラエルに “抱き込まれている” フランス

 

Non! と言えないフランス

 

 

 

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