日本国後の自由な民族フォーラムとは、ロシア連邦政府が主導した、ロシア後の自由な民族フォーラムに対する対抗措置として実行された会議である。
アイヌ民族協会(非主流派)、琉球民主国国民党、琉球民族独立研究所、関西広域連合(維新派)、朝鮮労働党在日地下党、台湾民衆党同志会(通称同志派)の６つの団体が参加した。
団体としてではなく、個人として鈴木歌子が代表書記を務めた。
それぞれ6つの団体は「日本国政府と日本国憲法の無効化がなされた後の日本列島の分割統治」について共同声明を出した。
ただし、「早急な独立には反対」として日本連邦としてしばらくは通貨や言語は統一し、国境線も引かないとした。
琉球については、琉球自治連邦共和国と琉球民主国との間で対立があった。
(親中国共産党の琉球民族研と親中華民国の国民党の対立)
台湾民衆党の派閥、同志会は釣魚台列島(尖閣諸島)が台湾の属島だとしたうえで「日本国が消滅するとは思っていない。今後、日本政府が中華民国との対話を続けるなら日台共同統治もありえるし、主権は日本国のままで開発権と漁業権を譲歩してくれたらそれでよい」と語った。
・日本政府による反論、抗議
日本国の内閣総理大臣の小渕秋子は「日本国憲法下の日本国家が消滅するとはあり得ないファンタジーであり、主権侵害であり受け入れられない。ロシア連邦政府による主権侵害だ」と主張した。
官房長官の田中進次郎は「我が国は法治国家であり、あらゆる分離独立運動は断固として粉砕する。その手段としては法的なものから実力行使までかは問わない」と主張した。
元朝日新聞記者でジャーナリストの田所浩二は「ロシア政府による嫌がらせであり、何の実現性も無い」としつつ、
「ロシアが侵略国家だと言うのは揶揄や比喩ではなくて、事実として確定した。これは間接侵略だ」と主張した。
元大阪府知事で政治学者のグエン・チェン・パサンは「ロシア後の自由な民族フォーラムに日本政府は会議の場所を貸しただけである。それなのにここまでヒステリックな対応はクレムリンの弱さの表れだ」とし、さらに「朝鮮労働党在日地下党を始め、聞いたことが無いような団体が多い。本当に活動しているのか。」と組織の存在性に疑問を呈した。
日本政府は台湾当局に民間ルートを通じて、民衆党の参加に抗議した。