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トヨタ頑張れ！「マスゴミはもう要らない！」って言っちゃった

2023-02-17

トヨタイムズでの社長交代発表。モリゾウお疲れ様でした。
14年間の素晴らしいかじ取りの歴史はこのブログでも多く書き残されています。

しかし、それに対するマスゴミの反応。
「なぜ世界有数のトップ企業の社長交代が、オウンドメディアでの発表なのだ！？」
と怒り狂い、トヨタ叩きを始めているようですね。
そういう傲慢ぶりに嫌気さされたんでしょ。

マスゴミの終わりの終わりが見られる日がくるなんて。
トヨタ様、多くの庶民を気分爽快にさせてくれてありがとう！
（PRESIDENTによると、続々と後追いする企業は出てきそうですね。
ゴミクズ新聞、メディアに、いつまでもカネ払ってる事はないものね。
どうする？日産w）

～YouTube記者会見へオンライン参加して必死に質問の手を挙げ、青ざめるマスコミ側とは異なり、そのマスコミの姿を見て「トヨタ、さすがだ」と留飲を下げていたのは、錚々(そうそう)たる大企業の広報や経営企画など、自社広報とマスコミの間で忸怩(じくじ)たる思いを抱えてきた人々だ。
彼らもトヨタ同様、マスメディアと持ちつ持たれつ自社の商品や経営などをPRする一方で、経営者の真意が伝わらずゆがんでジャッジされる、労災事故やリコールや投資、M＆Aの失敗などがあった場合に容赦ない叩かれ方をするなど、マスコミに「資本の犬」「民衆の敵」扱いされることに傷つき、憤りを抱えてきたのだ。
あるメーカーのPRは筆者にこうこぼした。「消費者や投資家に向けた企業イメージの担保や情報開示など、事業会社の安定した経営には有効な企業広報が不可欠です。それにはマスメディアとの友好的な関係を築き続けることが大切なのですが、我々の側がどれだけメディアに対して誠実な姿勢をとっていても、特に新聞などは取材先に記事チェックをさせない方針を堅持しておられますから、思いもかけない見出しや一方的な記事内容を紙面で見て、社内で大問題になることもあるんです。～
（23/2/9　PRESIDENT Onlineマスコミがニュースを独占する時代は終わった…トヨタの社長交代が「YouTube発表」になった本当の理由より）

20年9月、ここでは「日本のメディアは、トヨタ様が超一級のお得意様！
国内販売の半分以上がトヨタGという現状は、一般消費者にとってデメリット！
そこで、他社に頑張ってもらい、バランスのいい市場にする為に、本当のトヨタを書いていきます。」
という角度で、15年以上前から記事を書いてきました。

が、トヨタ様がマスゴミと戦う！となれば話は別(笑)
トヨタ様を支持します！頑張れトヨタ！

実は「トヨタイズム」について勘違いしておりました。
下のトヨタ様、評判悪いよシリーズにある、TMJの『お遊び』だと思っていました。
だってユーチューバーの真似事にしか見えなかったんですもの。
メディアというにはほど遠い中身、アクセス数なんですもの。違うんですね。

唐突に始まった寓話「話は長くなりますが、ロバを連れている老夫婦の話をさせていただきたい」
6月11日に開かれたトヨタの定時株主総会の壇上、話題が2021年3月期決算の業績見通しに及ぶと、豊田章男社長(64歳)はおもむろに語りだした。～（ロバを売りに行く親子（夫婦）の話）～
要は『言論の自由』という名のもとに、何をやっても批判されるということだと思います。最近のメディアを見ておりますと『何がニュースかは自分たちが決める』という傲慢さを感じずにはいられません」
遡ること1ヵ月ほど前、トヨタが発表した見通しを元に、マスコミ各社は、「トヨタの今期営業利益、8割減の5000億円」(日本経済新聞)、「トヨタ衝撃『8割減益』危機再び」(朝日新聞)と報じていた。
豊田氏の不満は、こうした報道に対して向けられたものだった。
「マスコミの報道について、私も決算発表の当日は、いろんな方から『よく予想を出しましたね』『感動しましたよ』と言っていただきました。
ただ、次の日になると『トヨタさん大丈夫』『本当に大丈夫なの』と言われてしまい、一晩明けたときの報道の力に、正直悲しくなりました」
なぜ「こんな状況でも臆さずに決算予想を発表した」ことを評価せず、「8割減益」というネガティブな報じ方をするのか。豊田氏は、そう言いたかったのだろう。
豊田氏は、社長に就任して以来、幾度となくメディアの「掌返し」を味わってきた。
社長に就任した'09年から'10年にかけて、トヨタでは「大規模リコール」が発生し、一時は「経営危機」とまで報じられた。
ところが、'13年に世界の自動車メーカーで初の生産台数1000万台を超え、'15年3月期決算で日本企業として初の純利益2兆円超えを達成すると、今度は一転、豊田氏の経営を称賛する報道が相次ぐ。
その後も、コストをカットすれば「下請け叩き」と非難されたし、執行役員の数を減らせば「独裁体制」と言われた。
そして今度は、あらゆる企業が苦しんでいるコロナ危機のなかで、トヨタの減益だけがことさら大々的に報じられ―。
何を言おうが、何をしようが、その時々の気分で好き勝手に報じるだけのマスコミの相手はしていられない。今回の決算報道のみならず、積年の思いが込められたのが、「ロバの話」だったのだ。
他の企業の経営者たちは、いったいどのようにこの寓話を受け止めたのだろうか。
ゼンショーホールディングスの代表取締役会長兼社長の小川賢太郎氏は「豊田さんの気持ちは理解できる」と語る。
「民主主義国家である以上、それぞれのメディアが変な忖度をせず、自由に報道すべきなのは大前提です。しかし企業側の感覚からすると、メディアの取材を受けても、『こちらの真意がきちんと伝わった』と思えることはめったにありません。
たとえば、テレビであれば10分の取材を受けても、都合のいい10秒だけが切り取られて放送されることもある。『それは、あまりにもアンフェアだよ』という気持ちは、僕が知っている多くの経営者が持っています。
豊田さんは、日本を代表する企業のトップとして常に矢面に立ってきたから、なおのことでしょう。
企業の責務として山ほど社会貢献をしてもほとんど報じてもらえない一方、ほんの少しでもヘマをすれば、『それ見たことか』と鬼の首をとったように書きたてられる。経営する側も人間ですから、苛立たないほうがおかしいのです」～
くわえて、前出の小川氏は、メディアの報道姿勢が「結論ありき」になっていることにも疑問を感じているという。～
こうした思いを、豊田氏もずっと感じ続けてきたのだろう。'19年には、豊田氏は自ら肝いりでオウンド(自社)メディア「トヨタイムズ」の運用を開始する。～
対談動画から、先述の株主総会の一部始終を書き起こした記事まで、コンテンツがずらりと並んでいる。
デザインも機能も、大手メディアのニュースサイト顔負けの作りで、トヨタの「本気」が伝わってくる。
トヨタイムズが本格始動して以来、豊田氏は大手メディアのインタビューをほとんど受けなくなった。決算後の会見も、現行の年4回から、年2回(中間、本決算)に減らすという。代わりに、トヨタイムズの記事や動画には頻繁に登場し、経営の理念や考えを事細かに語っている。
消費者に対し、自前でメッセージを発することのできる環境が整ったのだから、もはや大手マスコミを介する必要はないということだろう。
「ここのところ、大手各社が豊田社長にインタビューを依頼しても、すべて断られる状況が続いています～」(在京キー局記者)
こうしたトヨタの姿勢を、当の大手メディアの記者たちは複雑な思いで見つめている。
「今回の『5000億円の減益』という業績予想だって、客観的な数字を報じているだけで、どの社もトヨタを過剰に批判したり、叩いたりしたわけではありません。東証一部上場企業であるトヨタは、株主にも、車の消費者に対しても、大きな責任を負っている。それを監視し、情報を提供するのはマスメディアの責務です。企業の目線で選別された都合のいい情報だけを伝えるのであれば、我々の存在は必要ない」(全国紙経済部デスク)
元日本経済新聞記者でジャーナリストの磯山友幸氏は、「ロバの話」そのものに異論を唱える。「なぜロバに自分が乗るのか、なぜ妻を乗せるのか、あるいは、なぜ乗らないのか。あらゆる場面ごとに意図を丁寧に説明して、世の中に納得してもらうことこそが、経営者の仕事でしょう。
そもそも、消費者の側だって、オウンドメディアが企業のPRの延長上にあることくらいわかります。
ひとたび自分たちに都合の良い情報だけしか発信されていないと思われれば、常に眉に唾して読まれる媒体になってしまう。そのことをよく考えなければいけません」
インターネットやSNSの普及と共に、大手メディアの報道を「マスゴミ」「ウソばかり」とこき下ろす流れは、次第に大きくなっている。
「新聞通信調査会が行った調査によれば、『新聞の情報は信頼できますか』という質問に対し、70代以上であれば60％以上の人が『信頼できる』と評価したのに対し、30代になると50％弱、20代になると40％弱まで落ちてしまいます。企業はそういう状況を見て、『マスコミよりも自分達が直に出す情報のほうが消費者に支持される』と踏んでいるのです。だから、かつては決して表に出すことはなかったオールドメディアへの不満を露にすることをためらわなくなってきた」～ネットの普及と同時に、『マスコミなんて信用されていないし、取るに足りないものだ』と考える政治家や経営者は、今後どんどん増えていくでしょう」(元共同通信社記者で名古屋外国語大学教授の小野展克氏)（20/9/7　現代ビジネスより）