造船関連大学

昔は造船工学を教える大学が国立5校、府立1校、私立2校ありました、
すなわち大阪大学工学部造船工学科、九州大学工学部造船工学科、
東京大学工学部船舶工学科、広島大学工学部船舶工学科、
横浜国立大学工学部船舶工学科、大阪府立大学工学部船舶工学科、
東海大学工学部船舶工学科、長崎造船大学工学部船舶工学科

これらの大学で長崎造船大学が校名変更長崎総合科学大学となり
船舶工学科が存続しているようですがたの大学は造船関連工学科は
消滅してしまいました。

高級船員養成の商船大学も同様に東京商船大学は水産大学と合併し、
東京海洋大學、神戸商船大学は神戸大学に吸収されたと言われています。
それ以前から商船大学を卒業しても船乗りになるものは少数でした。

海洋工学との名称が使われていたようですが造船や海洋工学が今は
どのようになっているのでしょうか？

海洋国家と呼ぶこともあまりなくなって尚且つ上記のような経緯は
どうなのでしょうか？

造船業の衰退は本当に情けないですが船乗りも衰退です。
外国航路商船はほぼ便宜置籍船、ほぼ5万人と言われる船員はフイリピン
人が多く、日本人はほんの少数
漁船員も外国の実習生が居なければ乗り組み員が構成出来ないとも言われて
います。

日本造船界

昨年少し回復するかと思われていましたが今年も受注減少、どうにも
寂しい現状です。
韓国は合併等がありましたが相変わらず政府の手厚い金融支援で受注増
となっています。
三井E＆S造船は今年提携先の常石造船の子会社となります。
三井造船ですが手元の会社説明では大正6年三井物産造船部として操業
大正15年デンマークB&W社と舶用デイーゼルエンジンの技術提携
昭和12年三井物産から分離独立、㈱玉造船所
昭和17年三井造船㈱
平成30年持ち株会社三井Ｅ＆Ｓホールデイングで三井Ｅ＆Ｓ造船と機械
システム事業を三井Ｅ＆Ｓマシナリーに分離
令和3年造船から撤退
令和4年常石造船が三井Ｅ＆Ｓ造船の㈱６０％以上を持ち子会社
この間大手造船所として海軍艦艇海防艦、ロ号潜水艦等、海上自衛隊艦艇
護衛艦、潜水艦救難艦、音響測定艦等、海上保安庁巡視船、ばら積貨物船
ホバークラフト等の船舶、舶用三井MAN　B＆Wデイーゼルエンジン、
海水淡水化プラント、地域熱供給プラント、廃棄物処理等プラントエンジニア
リング、物流システム、橋梁、海洋構造物等の鉄鋼建設、自立航行型海中ロボット
等で多くの部門で活躍しましたが、造船部門の玉野工場は艦艇建造修理を三菱
マリタイムシステムズに譲渡され造船から撤退しました。千葉工場は閉鎖
昔三菱重工、石川島播磨重工、川崎重工、住友重機械、日立造船、三井造船等
大手造船所と呼ばれていた造船所が現在の日本一は今治造船、その次はIHIと住重
と日立を合併したJMUジャパンマリンユナイテッド、常石造船と様変わりしました。
海洋国家として、海運業の浮沈も関連しますがこれ以上の造船界衰退はあって欲しく
ないです。

造船屋の思い出

漸く良い兆しが出てきました。
造船と海運への国の支援が行われるのと記事がありました。
下に添付します。
https://news.yahoo.co.jp/articles/5e00d6114df85b3473f54ed27ea201c6ca3cb107
今治造船とJMUはどうにかでしょうが、三菱、川重、三井等は如何に？

造船屋の思い出

すみません。
WHOと書いてしまいました。コロナの事が頭にあって
世界保健機関のWHOが出てしまいました。
世界貿易機関WTOの間違いです。
誤り訂正。

なお現在は脱炭素と燃料高騰でディーゼルエンジンが
主体の船にとって燃料費が大きく影響しています。
省エネは勿論、炭素排出量削減やLNG、水素、太陽光、
帆の使用等考慮していますが抜本的な解決はなかなか
困難です。

省エネ船型を日本が開発しても船主や他国の造船所が
他国で建造されてしまいます。
日本で多く建造とはなりません。残念です。

造船屋の思い出

旧海軍舞鶴工廠の後身JMU舞鶴事業所が本年6月商船新造撤退し、
艦船修理のみの事業所となりました。
舞鶴市基幹産業であり、周辺を含め大きな影響があり、造船は
下請け企業も多く、代わる大きな産業がない裏日本で如何に
衰退を防ぐか、地方自治体だけでなく国の施策が必要と思います。

またこれも旧海軍佐世保工廠の後身、佐世保重工業も来年1月
新造部門から撤退と発表されています。
ここも佐世保市の基幹産業であり、同じように佐世保市、周辺地域
の影響が大きいと思います。

かっての造船国日本の面影は全くなく、中東からの引合のあった
高付加価値船ＬＮＧ船十数隻も1隻も受注出来ませんでした。

韓国政府の過大で手厚い造船所保護をＷＨＯ提訴して数年
返答もなく、中国造船界の統合等巨大化で太刀打ちできない
事態ともなっており、現在はコロナの影響で荷動きも多くなく、
船も余り気味であり造船界はどのようになっていくのでしょうか？