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「弱い個人投資家も団結すれば株式市場で勝者になれる」――。
米国の株式市場ではいま、「個人VSヘッジファンド」の戦いが話題だ。個人投資家がSNS（交流サイト）でつながり、ゲームストップ株など空売りが膨らんでいた銘柄を買い上げることで、売り手だったヘッジファンドを締め上げたからだ。
冒頭の「団結すれば勝者になれる」のフレーズは今回のものとは限らない。実は40年前の1980～81年の日本でも使われていた。仕手筋として知られた「誠備グループ」のリーダーがこれと同様のフレーズで、個人投資家に共闘を呼びかけ、会員として株式市場に招き込んだ。株価のつり上げを狙った銘柄の多くは、浮動株が少なく株価の水準が低いものだった。品薄株を大勢で買いに動けば一気に株価は跳ね上がる。宮地鉄工所、ヂーゼル機器、丸善――。誠備側につけばもうかると、いわゆる「ちょうちん買い」も巻き込んで、どんどん人気化していった。しかし本来の投資価値を度外視した投機が長く続くはずはなかった。誠備のリーダーが脱税容疑で81年2月に逮捕されると、そうした銘柄は崩れ、買い手だった個人投資家の中には大損を強いられた人も多く出た。会員は全国に4000人規模で存在したとされる。
当時の株式市場は証券大手4社が圧倒的な力を持ち、法人取引中心で株価が形成されることに個人の不満があった。大手証券、大蔵省（現財務省）、東京証券取引所など「既存の証券界にアンチテーゼをかかげることによって、医者、土地成金といった大口投資家を組織化していった」（81年2月17日の日本経済新聞）。
（中略 原文をお読みください。）
多様な見方の取引が行われることが市場全体を活気づける。ただ本来の価値と極端にかけ離れて上がれば、その反動も大きく、投資家自身を傷つける。取引を過剰に規制することなく、投資家を保護し、健全な資本市場の発展に結びつけるための道を模索する必要がある。（＊日経 記事より）写真：ゲームストップのロゴと同社の株価=ロイター
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