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(写真:CESで自社開発のEVを披露する吉田憲一郎社長)ソニーが力強さを取り戻しつつある。看板だったパソコンや電池事業を切り離すといった構造改革に加え、集中投資が奏功した半導体画像センサーや、安定収益モデルへと姿をかえたエンターテインメント事業が好業績を支える。ただ、ゲームや映画などではGAFAを中心とした米IT(情報技術)の巨人と競争する領域が増え、危機感も募らせる。ソニーはどこまで復活し、どこへ向かおうとしているのか。世界最大のデジタル技術の見本市「CES」で1月にソニーが披露し、注目を集めた自動運転の電気自動車(EV)。開発のきっかけは、現社長の吉田憲一郎氏が2014年に最高財務責任者(CFO)に就任したころに発した「何か動くモノを作ってほしい」という言葉だった。18年1月。AI・ロボティクス担当の川西泉執行役員はオーストリアのマグナ・シュタイヤーの本社を訪れていた。のちに同社にはEVの車体の製造を委託することになる。川西氏は数日前に犬型ロボット「aibo」を都内で発表したばかり。次なる「ソニーらしさ」を求め、すぐに手を打ち始めていた。新型コロナウイルスの影響は見通せないものの、ソニーの足元の業績は堅調だ。ただ、世界に目を向けるとGAFAの利益規模との差は大きい。ソニーの18年度の連結純利益9163億円に対し、米アップルの19年9月期の純利益は552億ドル(約5兆9000億円)。豊富な資金力を武器に、人工知能(AI)技術者やクリエーターらの優秀な人材を奪われかねないとの危機感が社内では広がっていた。(中略)画像センサーやゲームなどの既存事業の「深化」に一定の成果が出てきた一方、ソニーらしい「探索」は、販売するかもわからないEVが今のところ象徴だ。21年度から始まる3カ年の中期経営計画づくりでその具体像を示せるか。最高益と低迷を繰り返してきたソニーがさらに飛躍できるかのカギはそこにある(*日経 記事より)
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