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ソフトバンクグループ(SBG)が米ハイテク株のデリバティブ(金融派生商品)で数千億円規模の取引をしていることが分かった。株価の上昇で利益の出るオプション取引で、同社による大口売買が8月以降の株価急上昇の一因になった可能性がある。英紙フィナンシャル・タイムズ(FT)や米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が、取引を知る関係者の話として伝えた。
SBGが大規模に取得していたのはコール(買う権利)と呼ばれるオプションで、あらかじめ決めた値段で個別銘柄などを購入する権利を指す。とくに8月にコールの買いを増やしたとみられ、WSJによると約40億ドル(約4200億円)分に達する。現物株に換算すると500億ドル規模になる。上昇相場でコールを買い持ちすれば、レバレッジをきかせてより大きな利益を確保できる。SBGの広報担当者は「コメントを控える」と述べた。
SBGは上場株への投資強化を打ち出しており、6月末時点で米アマゾン・ドット・コム株約10億ドル、グーグル親会社の米アルファベット株約4億7500万ドルのほか、テスラなどの米企業株を多数保有していることを開示した。オプションは開示の対象外だ。米国ではネット証券のロビンフッドの利用者など、個人投資家による少額のコールオプション取引が活発だ。相場の先行きに強気なコールの増加を通じて、現物株がさらに上昇する循環が指摘されていた。ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は8月に10%近く上がった。個別でみるとテスラは74%、アマゾンは9%、マイクロソフトは10%それぞれ上昇した。これらの銘柄ではいずれもコールの買い持ちが増えている。一方、従来みられなかった大口の取引も浮上。「コール市場に"クジラ"がいる」との声が出るなか、SBGの存在が明るみになった。(以下略 原文をお読みください。)
(*日経 記事より)写真:ソフトバンクグループが米株式市場で存在感を高めている=ロイター
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