米国大統領選は、「勝てば官軍」のような勝利者が第４６代大統領にに就任した。
アホらしくて、TVで中継されても視聴する気にもならない。
一方それでも、熱狂的な支持者は、「敗者の復活」を各人格用の主観でSNSに発信してます。
まるで、昔見た、東宝映画「日本のいちばん長い日」の終盤に、サイドカーに乗った戦争継続派の将校が、「戦争継続・本土決戦」を謳うビラをバラ撒くシーンを彷彿させる、動画が散発的に発信されたりで、ネット空間には「トランプ・ロス」の秋風が吹いていいるようで、呆然となり、白け気味を払拭できないでいます。
これから、新大統領は、外国訪問や、海外首脳との会談が極度に少ない、米国の国家元首になることは確実だ。
なにせ、当の本人とて、当選したとは思っていないはず。
選挙運動中の聴衆の数を記憶するなら、それだけで優劣は明白な選挙戦だったことは素人目にもわかる位明白な事実であったのだから、これから、「勝てば官軍」の思考、文化が、建国２４４年の歴史の国に広がるのは確実だ。
さらに、G7とかの国際会議で、表面的で儀礼的で、冷たい愛想笑みを受ける大統領の表情を覗うのを密かな楽しみにする機会だけが増えそうな気がする。
こうした現実を生み出した原動力の一つがSNSによる言論統制、言論封殺は疑うよちはないはず。
当のDSも、工作した中国も、MSMもビックITのGAFAもtwitterも、米国選挙民の殆どは、現実を理解しており、少数の選挙民が、結果を信じようと努力し、自己暗示にかけているのが現状だろう。
提案したい、「スポンサー企業名を投稿記事に表記すること」を！
それならSNSのユーザーが、そのプライドと怒りを自身が利用しているSNSプラットフォームに露出する広告のスパンサー名を、可能な限り、今後の投稿記事の中に一つのキーワードとして埋め込むことで、この企業が、SNSプラフォーマーのスポンサーであることをSNSユーザー間で共有するのも、一つの抵抗になるだろう。
今日の自分のfacebookのタイムラインには◯◯ Bank・台湾の「◯◯銀行」の広告があったので、
なんのことはない、シンプルに、以下の投稿をするようなもの。
「皆さんこんにちは。最近気が付いてことに、自分の口座ある◯◯銀行の広告が頻繁に露出して、何やらキャンペーンをしてるようだが、文面が台湾技表記なので、詳細が不明ナンチャラ。。」
これでこの運動を拡散することで、知る人は知り、運動の趣旨をしることで、その広告をクリックしなこと喚起するということだ。
あるいは、後の逆張りバージョンであからさまに「褒め殺し」表現の投稿をするという手法もありだと思う。
一人ひとりの力、発信力は小さくとも、その輪が広がれば、影響は必ず出て、効果は期待できる。
新聞も、政治も力が及ばず、制御力も無くなれば、こうした抵抗の手法もあるのではなかろうか？
