連立与党の公明党批判が続出している。
あの親中、媚中、擁中、スタンスに我慢ができないという風潮は高まりをみせていて、不肖kazanが視聴するコンテンツの圧倒的な数のコメンテーターや言論人は、３月中旬以降、まるでつるんだかのように、このことを取り上げ発信している。
国交相のポストは、公明党の指定席のようになっており、昔、その代わりくらいはあるだろうと思い、考察したことがある。
法律では原則１４人。今は特別の規定で増やしており、直近の傾向では２０人で打ち止め傾向にあるようです。
個々に当てはめてみたのですが、どこの官庁をみても、適当な部署が無いことがわかります。
ザックリと
官房長官・絶対無理
財務大臣・ありえない
外務省・絶対ダメ
防衛省・戦争ができなくなる
経産省・不適当
厚労省・いいようにやられる
法務省・公明党の思う壺
総務省・NHKが大河ドラマで「人間革命」を制作しそう
文科省・崩壊してる教育行政のトドメになる
環境省・キレイ事をひねり出し、現環境相よりセクシーなことを言いそう
農水省・日本の一次産業が崩壊する
国務大臣ならと思ったが、
国家公安委員長・警察の極秘情報が漏出
沖縄開発庁・いまでも中国人が溢れているのに。。
北海道開発庁・ウポポイが喜ぶ光景が浮かぶ
五輪担当・今ならいいかもしれないが、そんな花道を歩かせるのは。。
デジタル担当大臣・国民情報がヌカれる
結局、国交省あたりが指定席になった。
これくらい取り扱いにくい政党は他には無いだろう。
共産党だって、北方領土返還交渉担当大臣くらいはできるだろうが、公明党となるそうも行かない。
女性活躍担当大臣・公明党が納得しない
調べてみたら、第一次森内閣時代2000年ですが登用されたのは総務大臣でしたので、国交相は2004年の小泉内閣で、指定席化はさらに後年になるようですが、
各組閣では、無い知恵を絞りに絞った様子が伝わってきます。
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そんな中、公明党の支持団体である創価学会員の造反もどき、反公明党、公明党批判が続出してるらしい。
今選挙すれば、獲得票の現象は明らからしい。
特に、現在の「外資の土地買収調査法案」で、中国資本に迎合し骨抜き化したことが創価学会員の賛同が得られなくなっており、常勝の大阪では、「都構想」で「維新」と組んだにも関わらず敗北を喫した。
つまり退潮傾向が鮮明になりつつある。。
つまり、グリーン前の深い顎バンカーにボールを打ち込んだニギリの相手のようで、ニンマリする。
これぞ蜜の味、ハニーテーストだ(^^)
