ローコード/ノーコードとは？

アプリの開発手法には様々なものがあります。最近はアプリが当たり前になっておりこれもスマートフォン時代の代名詞と言っても良いかもしれません。アプリは、ゲームだけでなく様々な使い方があります。その目的に応じて使うことで、より生活を豊かにできるかもしれません。アプリを利用する人は多いですが、当然そこには開発者がいるためそれを利用できるわけです。一昔前には考えられなかった便利なツールとなっており、うまく利用すればやはり魅力的な毎日を送ることができます。

ただ、これをスマートフォンにいくつも入れてしまうと、散らかった部屋のようになってしまうでしょう。あまりにもアプリが多すぎると、部屋が散らかっているときの心理状態と同じように、いい加減な気持ちや物事に対する気持ちが雑になりがちです。それだけでなく、頭の中がうまく整理されなくなってしまう可能性があります。これを考えると、やはりアプリを自分にとって必要なものだけを利用するのが良いです。まずは必要のないものを消去し、本当に自分にとって必要なものや少なくとも1週間に1度は利用するものだけを残しておくことで、かなりすっきりした見た目になるでしょう。加えて、気持ちもスッキリするため、頭の明晰になりストレスが減少する傾向にあります。
一方で、アプリの開発者としてはアプリを積極的に開発していかなければいけません。開発手法にはローコードとノーコードの2種類があると知っておくと良いかもしれません。ノーコードとは、ローコードとは少し異なるためこの違いをしっかりと理解をしておいた方が良いです。まずローコードとは何かと言えば、ソースコードをほとんど書かない状態でもシステムが開発できてしまう手法になります。代わりに何を利用するかと言えば、プラットフォーム側がGUIと呼ばれるものを用意してくれます。これに基づいてアプリの開発をしていく流れです。わざわざこのようなものを利用するメリットは必ずありますが、そのメリットは比較的簡単に開発が行えることです。時代は少しずつ便利になってきており、一昔前のようにアプリの開発も非常に面倒な手法を用いることがなくなってきています。結果的に、誰でも制作できるようになったことが魅力と言えるでしょう。ただ、会社側としては一般人でも制作できるようなレベルではお客さんが納得してくれないため、それなりの品質のものを作ることが大事です。

これを開発するときのメリットの1つは、開発コスト削減ができると同時に、開発期間短縮ができることです。これは両方とも相関関係にありますが、開発コストが削減できると言う事はそれだけ短い時間で作業ができると言うことです。わかりやすく言えば、プラモデルを作るとき安いものを利用すればそこまで複雑なものにはなっていないはずです。組み立てる場合も1時間もかからずに組み立てが完了するかもしれません。これに対して、お金がかかっておりパーツがたくさんあるものに関しては、やはりそれなりに時間がかかります。それと同じように考えれば、アプリ開発の時間とコストの関係が浮き彫りになってくるかもしれません。

加えて、品質の安定性やセキュリティ向上が重要になります。特に重要なのは、セキュリティの向上になると言っても良いかもしれません。最近は、セキュリティーが不十分なことから、情報が盗まれるといった問題が多発しています。個人の情報が盗まれることも問題ですが、それより会社側が管理している個人情報が大量に盗まれる方がもっと大きな問題になります。会社の死活問題になることは間違いありませんがそれに加えて、顧客の情報がばらまかれることにより悪用される危険性があるわけです。これらの情報が簡単に抜き出せるようなものは、はっきりいってアプリとしては魅力は感じないはずです。それよりも、セキュリティーがしっかりしており利用する時も安全なものを利用したいと考える人が多いでしょう。

品質の安定性についても重要になりますが、これは当然と言えば当然の話です。アプリを作った場合、作った時期によって品質がバラバラと使いにくくなってしまいます。前回は良い品質のものだったにもかかわらず、今回は品質が悪いとなれば、やはりそれを制作している側の会社にクレームが来る可能性があります。加えて、それを制作する会社自体の価値が落ちてしまい、経営状態が苦しくなることも考えられます。

ノーコードに関しては、ソースコードの記述をしないのが特徴といえます。開発スピードはローコードよりも早いのが特徴と言えるかもしれません。少しでも開発を早めたければ、ノーコードの方を利用するのが常識となっています。ただ、全く問題がないわけではありません。1つ問題があるとすれば拡張性の問題あります。機能拡張性の自由度が低いため、制限を受けることが多くなるわけです。そうすると、自由に使えなくなる部分もあるため、その使い勝手に関しては注意をしなければなりません。

クロスチャネルとは

クロスチャネルとは、マーケティングにおける基本的な考え方の一つにあたり、オフラインリアルでの経路とオンラインでの経路、そして両方を持つ企業の場合には、是非とも理解しておきたいものの一つと言えるでしょう。その他にも似た言葉も多いので、その意味や違いなどをしっかり把握し、メリットやデメリット、また具体的にどのような施策の打ち方があるのかなどを、しっかりと把握しておくことが求められます。

まず最初にマーケティングの世界においては、常に新しい考え方、施策などが生まれ、それが次々と定番化していくのが実情です。特に販売業を営んでいる人が、基本の一つとして押さえておきたいこととして、チャネルを軸にした一連のマーケティング理論が挙げられます。そもそもチャネルとはどのようなものなのかと言うと、売り手と買い手の接点を表す言葉といえばわかりやすいでしょう。

販売窓口となっている店舗等で、また訪問営業をはじめとし、問い合わせセンターやSNSアカウントなども、全てチャネルの一つに該当します。まず最初に始まるのがシングルチャネルと呼ばれるもので、顧客との接点をひとつしか持っていない状態のことを指しています。販売業が前提となっているため、この場合には、販売窓口が接点となるでしょう。従来であればシングルチャネルとしてスタートするケースは、まず実店舗を持つことと言えるでしょう。

そして一歩進化した形態にあたるものがマルチチャネルと呼ばれるものです。マルチチャネルにおいては、複数のチャネルを持つことになるでしょう。実店舗を構えていた店が、EC販売を始める、宣伝のためにTwitterやInstagramなどのSNSアカウントを持つなどのことが、マルチチャネルに進化したということです。マルチチャネルの段階においては、それぞれは独立しているものといえばわかりやすいです。実店舗とECサイトなどは、それぞれ個別に管理システムがあり、顧客や在庫情報のデータの連携がなされることはありません。

このようなことから具体例を挙げると、店舗とECにおいて、個別に購入ポイントを貯めるなどの現象が発生してしまうのです。またその他にもECには在庫があるのにも関わらず、店頭では売り切れてしまったので、来店した客に対して販売できなかったというトラブルも起こり得るでしょう。シングルチャネルよりも販売機会が大幅に広がるのがマルチチャネルですが、場合によっては弱点が残る状態であることがわかります。

そこで登場するものとして、クロスチャネルが挙げられます。クロスチャネルとはどのようなものなのかと言うと、複数のチャネルを持ち、なおかつチャネル同士で顧客や在庫のデータを連携することです。情報がすべて一元化されて、これらがすべてリアルタイムで更新されるのです。このようなことからどのチャネルからも顧客の購入履歴を蓄積する、ECの在庫を確認するなどの事が可能となります。

シングルやマルチと比べると、買い手にとっては利用しやすい状態になり、また売り手にとっても販売活動を最適な状態にすることが可能となります。そしてさらにクロスチャネルを進化させたものが、オムニチャネルです。オムニとは全てのという意味があり、全てが統合されたという状態です。顧客に対しスムーズに購入を提供できる状態と言えるでしょう。

オムニチャネル化すると、具体例を挙げると実店舗とECの両方で共通のポイントを貯めることができたり利用することができる、またECで購入したものを送料無料で実店舗で受け取れるなどのことが実現できることになります。クロスとオムニチャネルの違いは具体的にどう違うのかと疑問に思う人もいるかもしれません。確かにこれらには大きな違いがないように感じるかもしれません。オムニの場合には、顧客の満足度を向上させた上で、店舗やブランドに対しロイヤリティを高める効果が期待できます。

クロスチャネルやオムニチャネルを実現させるためには、かなりの費用や時間と労力がかかることになります。そのためもしもこれらを実践したいのであれば、全社で取り組みを行う必要があります。その一方で単純にチャネルを増やすマルチチャネルの場合には、導入までのハードルはそれほど高いものではありません。SNSアカウントの場合には多くは無料で始めることができ、近年ではリスクも低く、またコストもそれほどかからない通信販売がスタートできる無料のASPのサービスなども充実しています。

とはいえそれでもクロスチャンネルを導入するメリットは非常に大きいものと言えるでしょう。マルチチャネルの場合にはデータ連携ができないことから、顧客に対し満足度の高い購入体験を提供しにくくなってしまいます。せっかく販売できるチャンスを増やせたとしても、これではもったいない状態と言えます。クロスチャネルマーケティングを実践するにあたり、代表的な3チャネルとされているものがアプリとSNS、そしてWeb広告の三つです。これらを活用することで、顧客とうまくコミュニケーションを図り、効率よくアプローチすることができるでしょう。

マルチチャネルとは

マルチチャネルとは、マーケティングで最近頻繁に使われる用語です。「マルチ」は「複数の」、「チャネル」は「集客のための流通経路」という意味になります。簡単に言うとすれば、「複数の流通経路を使って、顧客に情報発信して集客するための戦略」のことが、この「マルチチャネル」ということになります。

たとえば、チャネルには実際の店舗、ECショップ、各種広告、SNSなどさまざまなものがあります。このような複数のチャネルを使って、顧客にアプローチしていくのが「マルチチャネル」の手法になります。

「マルチチャネル」のメリットは何でしょう。代表的なものは３点あります。
１つ目は顧客とのコミュニケーションが多岐になるため、接触機会が増えるということがあります。実店舗での対面販売では、商品のよさを店員が直接説明することによって販売することができます。マルチチャネルの場合だと、雑誌の広告やCM、SNSなど、不特定多数の人たちへの宣伝活動も並行して行うことができます。この場合、対面でのコミュニケーションにとどまらず、電話でのコミュニケーション、web上でのコミュニケーションなど、接触機会は確実に増えます。また、その形態もさまざまなものになります。この場合、単純な対面販売のケースと比較しても、顧客へ多角的にアプローチ可能になるということになります。単一の経路をとるマーケティングよりも明らかに優位です。
２つ目は経路ごとに消費者の購買行動の傾向などを分析できるという点です。マルチチャネルの場合、複数の経路がありますが、それぞれが独立した経路です。ということは、各手段ごとの傾向分析などが可能になることを意味しています。複数の販売手段の中で解くに優位なものに特化するなど、選択と集中という販売促進の戦略立ても可能になる点で優れたマーケティング手段と言えます。

３つ目は、それぞれの手段ごとに特化した訴求ができるという点です。たとえば、実店舗の強みは実際の物を目にした販売が可能です。SNSは、割引クーポンやセールの情報の提供によって顧客の来店促進の役割を担います。そういう意味では、販売経路ごとの特性を生かしたマーケティング上の訴求が可能になります。複数の手段が存在していますから、さまざまなアプローチによって顧客への訴求ができます。これは単一のものに比べ、新規顧客獲得、売上アップに寄与することは確かです。

「マルチチャネル」に考えられるデメリットは何でしょう。以下に３点挙げてみます。
１点目は、それぞれの手段ごとの情報共有が難しいということです。それぞれの販促手段が独立しているということは、顧客がそれぞれの方法ごとに情報の登録が必要になります。そういう意味では、顧客の観点からすると非常に煩わしくなってしまいます。そして、企業側からすると情報の管理や共有が複雑になってしまいます。これは明らかにデメリットになります。

２点目は在庫管理が難しいという点です。情報の共有と同様に企業の在庫情報の共有も複雑になってしまうデメリットがあります。よくあるのが、共有システムができていないために、実店舗の在庫とECショップの在庫のズレです。場合によっては販売の機会を逸してしまったり、在庫があると思って注文した顧客に対して販売できなくなるなど、信頼関係を損ねてしまう場合が出てきます。

３点目はかかるコストの問題です。販売促進の方法が複数に渡るとすると、どうしても集客方法ごとに広告費がかかってしまいます。そういった販売促進の方法を増やせば増やすほど販売の機会は増えますが、それは同時にコストが増えることも意味します。そういう意味では、やみくもにマルチチャネルを活用しようとするとコストがかさんでしまう場合が考えられます。集客していく上でバランスを考えないといけない事案になります。当然ながら、これは注意しなければなりません。以上、「マルチチャネル」という用語について見てきましたが、この用語と似ているものが２つあります。「クロスチャネル」と「オムニチャネル」です。まずは「クロスチャネル」についてです。

「クロスチャネル」と「オムニチャネル」の大きな違いは、「クロスチャネル」がそれぞれの方法同士が連携しているという点です。そのため、販促方法ごとの在庫の管理や顧客の情報を一括で管理することができます。これは、さきほど指摘したように、クロスチャネルと違いマルチチャネルの場合は連携がされませんから、その部分が大きなメリットになると言えます。

次に、「オムニチャネル」です。「オムニチャネル」も「マルチチャネル」と似ています。「オムニチャネル」の場合、複数の販売促進の手段を使いながらも、それが何の手段なのかを意識したり、区別しないで一貫したサービスを受けることができます。たとえば、SNSのアカウントを使って購入することができたり、実店舗で支払いをしてから、在庫を保持する別店舗からの商品の取り寄せが可能になるなど、より複雑な購買が可能になります。オムニチャネルと違い、「マルチチャネル」では当然このような複雑な購買行動はできません。

オムニチャネルとは

近年小売業を中心に普及している販売戦略の一つに「オムニチャネル」がありますが、戦略を完全に理解できている自信ない方や、導入を検討しているがどのような効果があるのかわからないという声は少なくありません。そこでオムニチャネルの意味と定義、注目される背景などを正しく理解することが導入をする上で重要になってきます。

オムニチャネルとは、販売戦略の一つであり企業が持っているユーザーとのタッチポイントや販売経路を全て統合させることにより、ユーザーにアプローチする施策です。2011年にアメリカの全米小売業協会によって言及されてから、大手百貨店が導入したことをきっかけに世界中で普及しており、ユーザーと企業の接点をオンラインとオフライン問わずに結合させることでユーザー側に購入経路を意識させない販売戦略となっています。

例えばアパレル店にユーザーが洋服を購入しに来店した時に欲しい洋服の在庫がなかったという場合、ECサイトを通じて希望の商品を購入したり、商品の受取を実店舗で行うなどユーザーが求める商品を好きな場所・好きな時間に受け取ることが出来るようにする戦略がオムニチャネルです。

近年デジタルマーケティングにおいて注目を浴びているこの戦略ですが、実際に市場規模や今後の成長予測はどうなっているかというと、2020年はコロナ禍によって旅行や外食、理美容といったサービス業全体が打撃を受けたことにより成長の停滞が見られます。しかし今後の消費行動のオンライン化を後押しすると予測され、2026年には80.9兆円の成長が見込まれています。

そしてこの販売戦略が注目されることになった理由には、テクノロジーの発展と消費者行動が変化したことの2つがあげられます。まず前者は技術が進歩しユーザーの行動を昔に比べて正確に測定することが可能になったことで、マーケティングの活用が広がるようになりました。チャネル間で情報共有を行うことで、ユーザーごとに最適化された情報を届けることが求められています。オムニチャネルは複数の角度から集められ統合された情報が手に入るため、情報のパーソナライズが重要視されているデジタルマーケティングにおいて企業側にとっても大きな価値があります。

後者はスマートフォンが大きく普及したことによって、人々の情報収集はインターネットが主流となっています。実際に店舗で商品を見てもその場で購入するのではなく、価格や利用者の口コミなどをチェックした上で購入するユーザーも増えており、1人の消費者が商品を購入するにあたり複数のチャネルに目を通すという変化が起こっています。こういった消費者の変化を受け入れ、企業側はニーズに即した販売戦略が導入することで顧客満足度向上につなげることが可能です。

オムニチャンネルにはそれぞれメリット・デメリットがあるとされ、メリットは顧客の行動が個人に紐づいて管理されるためチャネルを超え、一貫性を持ったアプローチが行えるようになっていることです。こういった一貫性は顧客の購買意欲を高め、チャネルが分断されて起こるストレスを減らすことにも繋がるため、結果として顧客満足度が向上することになります。他にも顧客情報や在庫情報を一元化することができるので、管理が従来よりも効率的になるメリットがあります。

特に複数のインターネットショップを運営している場合や、複数のECサイトへの出店には、一元的な管理を行うことで販売機会損失の防止であったり、廃棄削減によるコスト削減にもつながります。受注といった業務に関しても一元的に行うことで工数削減が行えるなど、業務効率化に大きく役立つことがわかっています。

デメリットは実店舗とオンラインの競合化にあり、この販売戦略は両者をシームレスに連携させることを目的としていますが、従来実店舗で購入していたユーザーがオンラインに流れてしまうことで、実店舗ショールーム化が進む可能性が高いです。そのためこの戦略を導入する場合、オンライン上のチャネルのみに力を入れるのではなく実店舗の役割や関係、各チャネルとユーザーがどう接しているのかなど多角的な施策を取り入れることが求められています。

またデメリットは他にも顧客認知の難しさがあげられます。ECサイトは競合化しており非常に過酷な環境であるため、導入時には実店舗のユーザーに対しオンラインチャネルの認知をしっかり進めるためにも、オンライン上での広告であったりSEO施策を行うことが有効だといわれています。

実際にオムニチャネルを導入するにあたり成功のポイントはというと、会社全体の意識統一をしっかり行うことが重要だとされます。この戦略は新しく行うことが非常に多く、領域も広いためスムーズなオムニチャネル化を進めるためにも変化後のビジョンを社全体で共有し、進めることが大切になります。そしてテクノロジーの発展に伴い変化が激しいデジタルマーケティング上で、最も重要だとされるPDCAサイクルを回していくことで、生産管理や品質管理などの管理業務を継続的に改善していき常に時代に即したシステムを作り続けることが求められます。

システムエンジニアとプログラマの違いって何？

システムエンジニアはSEと呼ばれており、プログラムやソフトウェアの仕様書を作ることが主な仕事になります。SEの仕事内容はソフトウェア開発をする現場では要件定義を設定して基本設計を行い、詳細設計とテストを経て実行に移すことをするのです。またシステム化されたネットワークの保守や点検を日常的に行うことも、システムエンジニアの大切な仕事となります。

仕事によっては業務内容が異なりますので、SEの仕事内容はヒアリングとフレームワークを作ることから始めるパターンが多いです。SEは要望を整理伝達しながら社内の調整役になることもあり、業務が効率化するための仕組みをネットワーク上だけではなく社内システムを含めて考える必要もあります。例えば運送会社ならば効率的な配車を行い、運送事故を未然に防いで荷物を効率的に積載する方法などを考えなくてはなりません。コンピューター上だけでの処理では業務に支障をきたすために、現場をある程度知っておいたり情報共有をする必要があるのです。SEに必要なスキルはプログラムの理解だけではなく、こうした情報の整理やヒアリングも重要な要素になります。

要件定義は社内に常駐するシステムエンジニアならば、その都度関係部署に問い合わせをしたり自身で必要な情報を集めても構いません。しかし外注など外部からの依頼によって仕事を進める場合には、要件定義が欠かせません。顧客の求めるシステムの規模レベルの設定があり、開発に必要な期間や費用を算出した上で見積もりを出さなくてはいけないからです。この見積もりが出来上がった段階で先方と相談を行い、契約後には本格的に次の段階に仕事が進みます。

顧客の要望を実現するためには設計を行わなくてはいけませんので、要件定義をベースにしてシステムの詳細を作ってゆくための設計図を作らなければいけません。自分で担う部分もありますし、大規模なシステムの場合には専門のプログラマーに仕事を振り分けてゆきます。このような仕事の管理やスケジュール調整もシステムエンジニアが兼務することが多くあり、監督官としての役割もあるのです。仕事によっては領域があいまいになりますが、現在はディレクターやマネージャーと呼んで自身はプログラムの実作業を行わないケースも少なくありません。またプログラマーからそのような監督的な立ち位置のシステムエンジニアやディレクターになる道もあり、現場を知っているからこそ発注がしやすいなどのメリットを活用してキャリアアップに繋げる流れもあるようです。

システムが完成したらテストを繰り返し、現場に導入してから不都合が起きないかの検証作業が始まります。障害が発生した時には原因の特定を行い、解決と運用を出来る状態を維持してゆくのです。日常的に発生するバグなどを取り除き、業務の効率化を目指してゆきます。このように技術的な能力だけではなくマネジメント能力や、コミュニケーション能力も重要な要素になるのです。
一方でプログラマーの仕事は専門職でありPGの仕事内容は、システムエンジニアが作った仕様書が動くようにプログラムを作ることが主な仕事になります。PGに必要なスキルはエンジニアの能力であり、具体的に言えばプログラム言語に精通しており、確実なコードを書いて整理しやすいような状態にすることが望ましいのです。PGはシステムを組むことが仕事でありますので、全体を通した時に分かりやすい言語を書いて管理しやすくするということが大切になります。専門職ですがチームプレーになりますので、自分しか分からないようなスパゲティコードでは他の人に迷惑をかけてしまうことになりかねません。だからこそ日々仕事の中で勉強を行い、最新のトレンドに対してもアンテナを張ってゆかなければならないという仕事上の辛さもあります。

SEとPGの違いは専門職であるか全体をマネジメントするかの違いになりますが、客先常駐や自社開発企業で雇用されているケースなどによって条件は様々です。自社でのシステムエンジニア雇用の場合にはこのような開発は基本的には行わず、保守点検がメインの仕事になるケースも少なくありません。例えば工場などの生産現場で一括してシステムを導入した後には、そのシステムを円滑に保守点検する社員が必要になります。外部委託で製作してから社内で日常メンテナンスを行い、また改修になった時には外部委託するなどを流れで運用されるケースも多々あるのです。

SEとPGの将来性はコンピューターによるシステムがなくなることはなく、今後はIOTなどパソコンやネットワーク機器だけではなく、自動制御による運搬システムの構築などがインフラになってゆくことが予想されております。そのためにはプログラマーやシステムエンジニアの能力は不可欠であり、今後も必要とされることが同時に予想されているのです。より複雑化したコードや設計になりますので、現在以上に就業のためのスキルと努力が求められることにもなります。