占ってみた JR東海はリニア新幹線の工事を再開できるか

こんにちは南仙台の父（hrperficio）です。
今回は静岡県との対立によって工事再開の見込みが立っていないリニア新幹
線が工事再開できるかどうかを占っています。
静岡県側がリニア新幹線の長大トンネル工事による水脈寸断による環境影響
を懸念して工事の中止を主張していますが、元々は静岡県を通らないことで
静岡県にとって経済的なメリットがなく、東海道新幹線が格落ちしてしまう
ことで経済的な地盤沈下を起こす懸念があることも反対姿勢の要因になって
います。
静岡県側も川勝知事が強硬な姿勢を崩す構えもなく、安易な妥協を見せるよ
うな状況もありません。
これは静岡県側にメリットのないリニア新幹線に対する静岡県民の率直な考
え方も表しています。
一方で水脈寸断に対する科学的な検証も根拠が薄い形になっています。
事態が膠着する中で、予定通りの開業ができず、反対によって更に建設費の
高騰が予測される日本に残された唯一のビッグプロジェクトと呼ばれるこの
リニア新幹線の工事は最下位のメドも立っておらず、難しい局面に立ってい
ます。
さて、リニア新幹線の工事再開のメドは立ち、名古屋までの暫定開業に向け
て進めることはできるのでしょうか。

写真は鑑定の結果となります。
今回は易学サイコロで鑑定していますので、左側と真ん中のサイコロの組み
合わせによる目が結果を表します。
右側はこのプロジェクトの根幹的な価値についての鑑定です。

まず結果ですが、左側のサイコロが上罫で真ん中のサイコロが下罫として占
っています。
上罫が震、下罫が巽を示しています。
この組み合わせは雷風恒となり、恒久的や旧を守ることやいつもと変わらな
いといった意味を持ちます。
基本的にはあまりJR東海にとっては慌てず騒がずといった形で、現時点では
東海道新幹線による収益が盤石になっていることもあって、無理に急ぐよう
な構えではないようです。
また、彼らは技術的な部分についてもしっかりとした情報を持っている感じ
があり、負けるというような感じもないようです。
言い方は良くありませんが、昔の国鉄や建設官僚のような変な自信があるよ
うで、官僚的な思考で状況打開を図る感覚なのかもしれません。
所詮、多勢に無勢といった感じで捉えているようです。
大きくJR東海が妥協を見せるような要素はどこにもないと感じます。
むしろ、この状況下では静岡県側に不利な状況も出て来る感じがあります。
静岡県は東西に挟まれた形で東京や大阪・名古屋の間でアイデンティティを
確保しにくく、山梨側を横断していくリニア新幹線に対する危機感は更に大
きくなります。
また、静岡県が不信感を持っているのはリニア新幹線開通後の東海道新幹線
の扱い方の不信感にあります。
リニア新幹線が開通しても、静岡市や浜松市からの東名阪への移動は時間的
に変わらず、その上で本数が減るリスクや施設の陳腐化などの危機感もあり
、これに対するJR東海側の明確な回答も見えていません。
従って、傍目から見ると強引に推し進めようとするJR東海と、不安を払拭で
きない静岡県側の溝は簡単には埋まりません。
当面は硬直した状況が継続して、なかなか前には進めない状況でしょう。

次にこのプロジェクトの根幹的な価値ですが、サイコロは初を示しています。
初は身体でいえば足を表し、地位でいえば庶民を表すものです。
色々な解釈ができますが、足は交通機関を表しており、一見意味がない感じ
もするリニア新幹線ですが、開業後の価値はかなりの経済効果を生むことに
なるでしょう。
東海道新幹線も当初は意味のない投資とも言われてきました。
しかし、今では大動脈として日本経済を支え、全国に新幹線ネットワークが
拡がるきっかけとなりました。
静岡から東京や大阪への到達時間を考えると1～2時間程度で到達します。
他の主要都市と比較してもそんな時間で到達できる都市は新潟や仙台くらい
しかありません。（ただし、東京までの到達時間です。）
そう考えると仮にリニア新幹線が県内を通ったとしても、ストロー効果が更
に増加するか、東京のベットタウン化が進んでいくか、こうした状況になる
だけの状況にしかなりません。
また、別の観点でいえば、旅客をリニア新幹線に大きく移動させることで、
東海道新幹線を物流型の鉄道として活用する価値も生まれます。
新型コロナウイルスによってJR各社も様々な実験をしましたが、こうした考
え方で静岡の物産を各地にトラック依存型からの脱却による物流革新に繋げ
る考え方も生まれます。
JR東海だけでなく、静岡県側も新しい時代で少し風景が変わったところをう
まく活用できていない感じもあります。
これが旧も守るやいつもと変わらないといったワードに繋がります。
静岡で朝採れたみかんやイチゴを午前中には東京や横浜で消費者が購入でき
る、トラックの利用減少による人手不足解消や環境悪化を防ぐなど、様々な
視点でJR東海と一体になって進められる施策もあるはずです。
両者がこうした今までと変わらない進め方、考え方から脱却しない限り、何
の国益も生み出さないことをしっかりと認識すべきでしょう。
こうした点が足らない限り、このプロジェクトは完全に失敗となります。
単純な歩み寄りや妥協ではありません。
新たな取り組みによる経済環境の進化こそが重要となります。