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技術開発で、このままボケーとしていて良いのか、日本企業を考える。

世の中、電気自働車(EV)関連の話題は多いが、日本は相対的に出遅れていると言われている、この話題は今に始まった事でなく15年前には既に有った、その頃なら日本の技術が先行していた感は有る、ノンビリと構えていたのか、技術的な問題や課題が多く、開発費も膨大になる可能性が有る事は予想されては居た。                         この頃に、中国がどの戦略を採ったかだ、日本の内燃機技術はメーカーによっては惜しみなく提供していた会社も有る、既にその頃でも20年以上先に行っていたのが日本で、中国での内燃機開発は無理だとの意見も有ったのは事実だ、幸いなことに中国は資源国だから原料となる材料は豊富に有る、太陽光発電や電池材料には必ず必要な材料で有る、その頃にはEVも候補の一つで、資金力のある会社は取り組んでいた、石油が必要なしで動かせる自動車、これなら内燃機開発しなくてもモーターで動かせる事は知られていたので、中国は一斉にEV開発にシフトした、日本の自動車メーカーは独自の技術でEV関連の技術は持っていたが、元の材料は中国に握られているし、製造コストでも勝てない事は分かっていたので、それらの技術を全て中国に売ってしまった。これで日本の再参入は無くなった、電池を買うだけの普通の会社となる。

当然世界1の電池メーカーが誕生し、それを搭載したEV車を売り出す、今はテスラが世界一かもしれないが、2位には中国メーカーが追い付きそうだし、超小型のEV車が50万円以下で売り出されている、これらはメーカーと言うよりも部品を集めて組み立てているだけだが一応動く、近所で乗り回す程度なら十分だ、この様に各種のEV関連が花開いた中国だから,世界一になるための準備は怠らない、その一つが充電スタンドの普及だ。                            これには日本式、欧州式と米国式に分かれている、中国は当初から日本と開発に取り組んでいたから略日本式と言っても良いかもしれない、日本は何でも早いがブレークが無い、当初の開発でアダプターをどうするのか気に成っていたが、互換性が有るので、秋には共同発表するだろう。全世界での普及だから台数が出る、スタンドも各種有り家庭でのコンセント方式から急速充電も有る、営業向けのDC充電器の設置コスタは2万ドル以上から5万ドルもするので誰でも簡単に設置とはならない。設置台数が多いのは当然中国で公共向けで、6月時点で153万台、この内速充電は43%位らしい、これは運営会社分でEVメーカーも個人向けが多いが200万台以上を設置している、これ以外では電池交換式も中国では拡大中だ。

参入は早いが撤退も早いので、毎月変化するのが中国で正確には読めない。しかし各種補助金も用意している、中国と米国は個人ユーザーには補助金が有る、但し年収の制限が有る、北米で組み立てられた車でないと適用はされないので、車種が合うかどうかだ、ちなみに日本メーカーでは日産リーフの2車種だけだ。中国締め出しが狙いだが、電池の部材は中国産となるから現実は申請基準まで行かないユーザーが殆どだ。 

これには欧州企業や韓国も参入している、競争は有るが普及の段階に入った、この中で日本メーカーはどのポジションが取れるだろうか、日本メーカーのEV化は遅い、内燃機に絶対の自信を持っているからで、正直この技術を手放すのは勿体ないが、米国までがEV化に本腰を入れたから追随するしかない、部材を持つ中国が有利になるのは仕方がない。

政治も企業も高齢化をどうするかが課題だ、少子化は現実の問題で有るが、高齢化が邪魔しているなら我々高齢者は自覚を持って、引っ込むしかない、引退したなら早く田舎に行けばよい、都会で甘い汁を吸いたいと思っているジジが多いので、彼らは強制的に引退勧告だ、何の相談もコネ探しも禁止とする、そんなのを提供する○○協会とか機構が多過ぎる、これを廃止すれば良い、関係したら罰を与えれば良い事で取り締まる、原則70歳以下は仕事や会合に参加不可とする。


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