■１－４７ 【経営者分析】 自社商品・サービスをどれだけ知っているか
自社の商品が、どの様な商品で、どの様な市場に販売されていて、どの様に使われ、顧客が、どの程度満足しているのか、商品の概要と共に、顧客像をイメージできなければなりません。
また、それらの総売上高における商品構成がどの様になっているのか、大まかでよいですから、金額だけではなく、数量ベースでも概要を把握しておくべきです。
また、売れ筋商品が何であって、それが全体に占める割合はいかほどであるのか、なぜ売れているのか、ライバル企業としてどの様な会社があるのか、自社商品の特徴とライバル企業のそれとはどの様な差異があるのかが、時系列できわかるようにしておくべきです。
また、ライフサイクルのポジションがどこにあり、これからどの程度現状が続くのか、伸張するのか、悪い方向に進むことはないのかを知っていませんと、気がついたら企業としてのライフサイクルも衰退期に入っていた等というようなことがないようにしなければなりません。
市場のニーズは多様化しています。スピーティな対応が求められます。
改良の可能性があるのか、そのスケジュールや進捗状況はどうなっているのか、新商品開発の計画についても状況把握をしておかなければなりません。改良や開発のマンパワーは充分なのか、開発や技術のレベルは業界の中で高いのか低いのか、開発や計測の設備に問題はないのか、そこに投入されている資金は充分なのか、改良・開発プロジェクト間のバランスは、商品戦略に則っているのか、経営資源面からのチェックも必要です。
製造原価がらみの数値も時系列に見ることができるようになっている必要があります。原材料費率、人件費・労務費率、製造経費・原価率、減価償却費率、外注費率や、それに付帯する販売費率、利子割引率なども関連ある指標もわかるようになっていなければなりません。
納品後のアフターフォローも重要です。保守体制が万全なのか、またその費用は増加傾向にないかというのは、現状把握や経費面でも問題ないのか、顧客の満足度はどうか、リピートオーダーに繋げるためにも重要です。
人材の流動化が、以前に増して激しくなっています。他社からの引き抜きなどで、人材の流出からの影響も考慮に入れ、従業員の動向に注意が必要です。
一方で、中小企業では従業員の平均年齢が高くなる傾向があります。平均年齢だけではなく、部門別の平均年齢の変化にも注意が必要です。
たとえば、アフターサービスというのは、高度な技術が求められることがあります。現有人材の平均年齢が高いですと、何年か後には、その人の定年退職という問題もからみます。機械の寿命だけではなく、商品のライフサイクル、従業員の年齢的な寿命等と共に常に意識していることが必要です。
経営資源全般に関わりますライフサイクルは、技術力や水準、品質管理など、広く影響が及びます。技術変化から、技術の陳腐化という視点も、商品のライフサイクル以外の要素からも重要です。
